キヤノングループへの高い売上依存
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2024対処有価証券報告書
「当社グループ全体のキヤノングループへの売上依存度は低下傾向にあるものの（2023年度 29％／2024年度 23％）依然高くなっております。」
キヤノングループへの売上依存度は29％から23％へ低下した。ただし、依然高いとして新規取引先への販路拡大方針を継続した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループ全体のキヤノングループへの売上依存度は低下傾向にあるものの（2022年度 36％／2023年度 29％）依然高くなっております。」
キヤノングループへの売上依存度は36％から29％へ低下したが、依然高いとして新規取引先への販路拡大方針を継続した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループ全体のキヤノングループへの売上依存度が依然高くなっております。」
キヤノングループへの高い売上依存を引き続きリスクとして記載し、新規取引先への販路拡大で相対的に低下させる考えを示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループ全体のキヤノングループへの売上依存度が依然高くなっております。このため、キヤノングループの製造計画の縮小・延期・中止、最終製品の販売状況によっては、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
キヤノングループへの依存リスクは依然高いとしつつ、新規取引先への販路拡大により相対的に低下させる考えが継続した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループ全体のキヤノングループへの売上依存度が依然高くなっております。」
キヤノングループへの高い売上依存をリスクとして再確認しつつ、新規取引先への販路拡大で相対的に低下させる考えが継続した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループ全体のキヤノングループへの売上依存度が依然高くなっております。このため、キヤノングループの製造計画の縮小・延期・中止、最終製品の販売状況によっては、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
キヤノングループへの依存リスクは依然高いと再確認された。一方、新規取引先への販路拡大により相対的に依存度を低下させる考えも示された。 - FY2017悪化有価証券報告書
「キヤノン株式会社 3,723,092 14.6 CANON ZHONGSHAN BUSINESS MACHINES CO.,LTD. 3,674,492 14.4」
主要2社の売上比率はキヤノン株式会社14.6％、CANON ZHONGSHAN BUSINESS MACHINES CO.,LTD.14.4％となり、前期の13.6％、12.6％から上昇した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、設立当初よりキヤノングループを主要販売先として業容を拡大してきた結果、当社グループ全体のキヤノングループへの売上依存度が高くなっております。このため、キヤノングループの製造計画の縮小・延期・中止、最終製品の販売状況によっては、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
キヤノングループへの依存度の高さをリスクとして明示し、主要顧客別売上高・割合としてキヤノン株式会社13.6％、CANON ZHONGSHAN BUSINESS MACHINES CO.,LTD.12.6％等を開示している。