巣ごもり消費によるEC・通信販売の伸長
FY2021-Q1に初出。13回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
ヤーマンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間(自 2025年５月１日 至 2025年10月31日）におけるわが国経済は、雇用及び所得環境の改善等により、景気は緩やかな回復基調で推移いたしましたが、長引く物価高騰に伴う個人消費の減退が見られました。」
長引く物価高騰に伴う個人消費の減退が、国内外の販売環境に関する消費行動上の悪化要因として記載されている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「円安の進行、物価高騰に伴う消費者の購買意欲の変化等経済の先行きは不透明感を拭えないままとなっております。」
物価高騰に伴う消費者の購買意欲の変化が、従来の巣ごもり消費・ECシフトとは異なる消費行動上の変化として引き続き業績環境に影響している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「足元の物価上昇による消費者マインドの回復の遅れ及び中国での経済停滞等により、」
新型コロナウイルス感染症の影響緩和後も、物価高や地政学的要因、自然災害が消費者マインドの低下要因として記載された。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「足元の物価高が消費マインドの低下を招いていること、ヘアケア・シェーバーといった新しいカテゴリに対する投資が未だ先行していることに加え、昨今の社会情勢に対応して中国国内での広告宣伝を控えたことなどが影響し、」
物価高による消費マインド低下や買い控え・節約志向が、各販路の売上減少要因として明示された。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「消費の傾向がモノ消費からコト消費に向かったことや、物価高に伴って高価格帯製品に対する買い控えの傾向が強まったことなど、お客様の消費行動の変化の影響を受けたほか、」
従来の巣ごもり消費・ECシフトから、モノ消費からコト消費への移行や高価格帯製品の買い控えという新たな消費行動の変化へ認識を広げている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、2020年11月に公表した中期経営計画の集大成の期として、目標である「売上高500億円、営業利益率20％以上」の達成のために、さまざまな経営課題に対処しながら、通販・店販・直販・海外の各販路の最適化を目指してまいりました。」
ウィズコロナへの移行後も、EC比率の伸長や各販路の最適化を通じて消費行動の変化に対応している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大は、ウィズコロナのライフスタイルへの移行によって新たな局面を迎え、お客様の消費行動も変化を続けています。」
巣ごもり消費の急伸局面からウィズコロナのライフスタイルへの移行局面へと、消費行動の変化を捉え直している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「いわゆる「巣ごもり」からのシフトが進み、お客様の消費行動が更に変化していく中、当社では、お客様のニーズにマッチした製品ラインナップの充実や、全社的な広告宣伝活動の強化などを通じて、通販・店販・直販・海外の各販路の最適化に努めてまいりました。」
巣ごもり消費からのシフトが進み、顧客の消費行動がさらに変化する局面として整理されている。これに対応して各販路の最適化を進めている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「国内外におけるECを中心とした通信販売が引き続き好調だったことや、家電量販店を中心とした店頭での販売も回復したことなどから、」
実店舗からECを中心とした通信販売への消費行動の変化を背景に、国内外のEC中心の通信販売が引き続き好調と記載されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、お客様の消費行動が実店舗での購入からECを中心とした通信販売にシフトしたことの恩恵を受け、直販部門、海外部門を中心に大きく売上を伸ばしました。」
実店舗からEC中心の通信販売への消費行動シフトの恩恵を受け、直販部門・海外部門を中心に売上が大きく伸長した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、お客様の消費行動が実店舗での購入からECを中心とした通信販売にシフトしたことの恩恵を受け、直販部門、海外部門を中心に大きく売上を伸ばしました。」
実店舗での購入からECを中心とした通信販売への消費行動のシフトが続き、その恩恵を受けて直販部門・海外部門を中心に売上が大きく伸長した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「巣ごもり消費によりECを中心とした通信販売は売上を増加させるなど、お客様の消費行動に変化が起こりました。」
巣ごもり消費によりECを中心とした通信販売が売上を増加させる傾向が続き、直販部門・海外部門の大幅な伸長として現れた。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「巣ごもり消費によりECを中心とした通信販売は売上を増加させるなど、お客様の消費行動に変化が起こっており」
新型コロナウイルス感染症拡大下で、巣ごもり消費によりECを中心とした通信販売が伸長し、顧客の消費行動が変化したという事実を初めて明示している。