効果重視の直販広告投資
FY2016に初出。32回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2025。
ヤーマンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「しかしながら、当連結会計年度は、将来的な成長基盤を確立するための戦略的な投資と、国内事業の収益構造の抜本的改革の過渡期にあることから、」
国内事業の収益構造を抜本的に改革する過渡期として、従来の広告・EC施策やforty-fourとの共創に加え、国内事業全体の収益構造改革を前面に出している。 - FY2026-H1共創・商流整理過渡期の減益有価証券報告書
「前期に買収して連結子会社化した株式会社forty-fourとの共創を目指し、商流の整理を行う過渡期となったことなどから、売上高は3,656百万円（前年同中間期比4.9％増）と、前年同中間期を上回りましたが、セグメント利益は372百万円（前年同中間期比41.8％減）と、前年同中間期を下回りました。」
forty-fourとの共創・商流整理の過渡期において、直販部門は増収となった一方、利益が前年同期比41.8％減となった。広告・直販施策の収益面では改善途上の実績が記載されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「株式会社forty-fourをグループ化することにより広告費を抑制し、また弊社グループの広告効率の向上により利益率向上に繋がること、また、現在の体制では対応しきれない新規商材のテスト販売のスピードを早め、より多くの商材への取り組みを進めていくことが可能となると考え、株式会社forty-four株式100％を取得する株式譲渡契約書を締結し、連結子会社化することになりました。」
広告代理店業務を行う株式会社forty-fourを連結子会社化し、グループで広告効率を改善して利益率を高める具体的な手段を導入した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、自社ECサイトでのリピート商材への広告投資に注力しましたが、新システム入替時での自社ECサイトの停止影響等もあり、売上高は8,498,350千円（前連結会計年度比14.3％減）、セグメント利益は2,672,589千円（前連結会計年度比41.7％減）となりました。」
自社ECサイトでリピート商材への広告投資を行ったが、システム入替時のサイト停止等もあり、直販部門は減収減益となった。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、自社ECサイトでのリピート商材への広告投資に注力しましたが、売上高は6,971,088千円（前年同四半期比13.4％減）、セグメント利益は2,167,492千円（前年同四半期比44.3％減）と、前年同四半期に及びませんでした。」
自社ECサイトのリピート商材への広告投資を続けた一方、直販部門の売上高は前年同期比13.4％減、セグメント利益は同44.3％減となり、広告投資の効果が短期的に業績へ十分現れない状況が続いている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、新カテゴリやリピート商材を中心に広告投資を強めて売上の拡大を図りましたが、お客様の買い控えや節約といった志向が強く、売上高は4,537,996千円（前年同四半期比11.5％減）、セグメント利益は1,435,225千円（前年同四半期比44.7％減）と前年同四半期を下回りました。」
新カテゴリ・リピート商材への広告投資を強めた一方、買い控え・節約志向により直販部門は減収減益となった。 - FY2024-Q1リピート商材投資先行下の減収減益有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、オーラルケアなどが好調でしたが、リピート商材への投資が先行したことから、 売上高は2,109,372千円 （前年同四半期比19.1％減）、 セグメント利益は736,137千円 （前年同四半期比40.8％減）となりました。」
直販部門ではリピート商材への投資が先行し、売上高・セグメント利益とも前年同期を下回った。 - FY2023リピート商材投資下の減収減益有価証券報告書
「当連結会計年度においては、化粧品などのリピート商材強化への投資を重点的に継続した結果、売上高は9,922,142千円（前連結会計年度比14.2％減）、セグメント利益は4,587,896千円（前連結会計年度比21.5％減）と前連結会計年度に及びませんでした。」
化粧品などのリピート商材強化への投資を継続した結果、直販部門は売上高9,922,142千円、セグメント利益4,587,896千円となり、いずれも前期を下回った。 - FY2023-Q3EC・広告投資下の減収減益継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、当社直販サイトやモールなどのECによる販売に注力しましたが、売上高は8,045,467千円（前年同四半期比8.9％減）、セグメント利益は3,893,218千円（前年同四半期比13.2％減）と、非常に好調だった前年同四半期には及びませんでした。 広告宣伝費 7,544,033 9,745,043」
EC販売への注力を継続したが、広告宣伝費が前年同期より増加する一方、直販部門は減収減益となった。 - FY2023-Q2新製品・リピート商材への広告投資下の減収減益有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、新製品やリピート商材を中心に広告投資を強めて売上の拡大を図りましたが、比較的好調だった前年同四半期にはわずかに及ばず、売上高は5,130,482千円（前年同四半期比7.7％減）、セグメント利益は2,593,828千円（前年同四半期比7.1％減）となりました。」
新製品やリピート商材を中心に広告投資を強めたが、直販部門は売上高・セグメント利益とも前年同四半期を下回った。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、円安に伴う調達コストの上昇が原価を押し上げたこと、ヘアケア・シェーバーなどの新たなカテゴリに注力した広告宣伝活動や、研究開発、人材の確保・育成などの先行投資を積極的に行ったことなどから、」
ヘアケア・シェーバー等の新カテゴリや研究開発、人材確保・育成に先行投資を行い、広告宣伝費は前年同期の2,005,903千円から3,356,461千円へ増加した。 - FY2022-Q3EC注力下の減収有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、当社直販サイトやモールなどのECによる販売に注力しましたが、売上高は8,828,704千円（前年同四半期比7.4％減）、セグメント利益は4,487,721千円（前年同四半期比1.7％減）と、非常に好調だった前年同四半期には及びませんでした。」
EC販売への注力を続けたものの、直販部門は非常に好調だった前年同四半期に及ばず、売上高・セグメント利益ともに減少した。 - FY2022-Q2広告投資継続下の減収有価証券報告書
「インフォマーシャルの比重を弱めてECへの転換を図り、新製品やリピート商材を中心に、下半期以降の売上拡大も見据えた積極的な広告投資を行いましたが、お客様の消費行動の変化により、売上高は5,557,833千円（前年同四半期比16.5％減）、セグメント利益は2,791,238千円（前年同四半期比7.3％減）と、前年同四半期を下回りました。」
EC転換を進める一方、新製品・リピート商材を中心に積極的な広告投資を行った。広告宣伝費は前年同四半期の4,554,938千円から5,007,879千円へ増加したが、直販部門は減収減益となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社直販サイトやモールを中心としたECによる販売が好調を維持しましたが、売上高は3,120,152千円（前年同四半期比5.2％減）と前年同四半期に及びませんでした。一方で、媒体費の負担が重いインフォマーシャルの比重が減ったことから、セグメント利益は1,847,172千円（前年同四半期比29.5％増）と、前年同四半期を大きく上回りました。」
広告媒体の構成が変化し、媒体費の負担が重いインフォマーシャルの比重が減少した。その結果、直販部門は売上高が前年同四半期比5.2％減となる一方、セグメント利益は同29.5％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「次期以降も引き続き、メーカーとしてお客様に夢と驚きのある製品をお届けするための研究開発に注力するとともに、個々の製品はもとより企業としてのブランディングにも投資を行い」
研究開発と企業ブランディングへの投資を継続する方針を示し、広告宣伝費は前連結会計年度の5,730,672千円から10,059,668千円へ増加した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「第４四半期以降においても引き続き、メーカーとしてお客様に夢と驚きのある製品をお届けするための研究開発に注力するとともに、個々の製品に加えてブランドを浸透させるための広告宣伝にも積極的に取り組み、売上・利益の更なる伸長と営業利益率20％の達成を目指してまいる所存です。」
個別製品とブランドの浸透に向けて広告宣伝に積極的に取り組む方針を示し、販売費及び一般管理費の広告宣伝費は7,396,882千円となった。直販部門の売上高・利益も大きく伸長している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「広告宣伝や製品の研究開発など将来のための投資を積極的に行ったことなどから、経常利益は3,948,475千円（前年同四半期比141.6％増）」
広告宣伝や研究開発など将来に向けた投資を積極的に行いながら、経常利益が前年同四半期比141.6％増となった。広告宣伝費も前年同期の2,390,526千円から4,554,938千円へ増加している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社グループでは、ヤーマンブランドの確立のための広告宣伝や新製品の研究開発など、将来に備えるための投資に一定の経営資源を投下しながら、各販路の販売強化に注力してまいりました。」
広告宣伝費を前年同期の1,117,554千円から2,179,476千円へ増やす中で、インフォマーシャル販売と直販サイト中心のWeb販売が伸長し、直販部門の利益も前年同期を大きく上回った。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、インフォマーシャルによる販売が大きく売上を伸ばしました。当社直販サイトを中心としたWebによる販売も売上を伸長させたため、売上高は3,291,373千円（前年同四半期比203.6％増）、セグメント利益は1,425,873千円（前年同四半期比193.4％増）と、前年同四半期を大きく上回りました。」
インフォマーシャルによる販売と自社直販サイトを中心としたWeb販売がともに伸長し、直販部門の売上高は前年同四半期比203.6％増、セグメント利益は同193.4％増となった。広告・販売施策の実績面で前進が示されている。 - FY2020-Q3広告投資の比重再上昇・効率低下有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、よりコストが抑制できるWeb中心の販売への転換の過程で売上が落ち込んだことから、インフォマーシャルや紙媒体などへの広告投資の比重を上げた結果、売上高は3,927,764千円（前年同四半期比6.4％減）、セグメント利益は1,508,824千円（前年同四半期比25.0％減）と、売上は回復基調となったものの、広告効率が低下して利益を圧迫しました。」
Web中心の販売への転換過程で、インフォマーシャルや紙媒体などへの広告投資の比重を一時的に上げた結果、広告効率が低下し利益を圧迫した。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「大きくコストをかける必要があるインフォマーシャルや紙媒体広告などによる販売から、よりコストを抑制することができる当社直販サイトを中心としたWebによる販売に、徐々に重点を移していく計画でしたが、その過程で売上が落ち込んだことから、」
従来のインフォマーシャル・紙媒体広告中心の販売から、コストを抑制できる自社直販サイトを中心としたWeb販売へ、重点を移す計画を明示した。ただし移行過程で売上が落ち込んでいる。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、インフォマーシャルや各種媒体広告について、売上に対する効果を重視しつつ、一定金額を支出する方針を継続した結果、売上高は4,197,197千円（前年同四半期比3.4％減）、セグメント利益は2,011,131千円（前年同四半期比20.3％増）となりました。」
インフォマーシャルや各種媒体広告について、売上に対する効果を重視しつつ一定金額を支出する方針を継続した。売上高は前年同四半期比3.4％減となった一方、セグメント利益は同20.3％増となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、インフォマーシャルや各種媒体広告について、売上に対する効率を重視しながら支出する方針を継続した結果、売上高は2,587,531千円（前年同四半期比13.0％減）、セグメント利益は1,156,161千円（前年同四半期比7.2％増）と、減収増益となりました。」
インフォマーシャルや各種媒体広告について、売上に対する効率を重視して支出する方針を継続した。売上高は前年同四半期比13.0％減となった一方、セグメント利益は同7.2％増となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「インフォマーシャルや各種媒体広告について、売上に対する効率を重視して支出する方針を継続した結果、売上高は1,411,510千円（前年同四半期比9.2％減）と前年同四半期に及びませんでしたが、セグメント利益は625,188千円（前年同四半期比8.8％増）と前年同四半期を上回りました。」
インフォマーシャルや各種媒体広告について、売上に対する効率を重視して支出する方針を継続した。売上高は前年同四半期比9.2％減となった一方、セグメント利益は同8.8％増となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「インフォマーシャルや各種媒体広告について、売上に対する効果を重視しつつ、一定の金額を投下する方針を継続した結果、売上高は5,572,722千円（前連結会計年度比3.3％減）、セグメント利益は2,068,770千円（前連結会計年度比30.3％増）となりました。」
広告の売上効果を重視する支出方針を継続した結果、直販部門は売上高が前年比3.3％減となる一方、セグメント利益は同30.3％増となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、インフォマーシャルや各種媒体広告について、売上に対する効果を重視しつつ、一定金額を支出する方針を継続した結果、売上高は4,347,059千円（前年同四半期比5.2％減）、セグメント利益は1,671,421千円（前年同四半期比38.6％増）となりました。」
売上に対する効果を重視した広告支出方針を継続した結果、直販部門は売上高が前年同四半期比5.2％減となる一方、セグメント利益は同38.6％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、インフォマーシャルや各種媒体広告について、売上に対する効率を重視しながら支出する方針を継続した結果、売上高は2,972,751千円（前年同四半期比13.3％減）、セグメント利益は1,078,486千円（前年同四半期比33.5％増）と、減収増益となりました。」
売上に対する効率を重視した広告支出方針を継続した結果、直販部門は売上高が前年同四半期比13.3％減となる一方、セグメント利益は同33.5％増となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「インフォマーシャルや各種媒体広告について、売上に対する効率を重視して支出する方針を継続した結果、売上高は1,554,917千円（前年同四半期比13.8％減）と前年同四半期に及びませんでしたが、セグメント利益は574,368千円（前年同四半期比54.2％増）と前年同四半期を大きく上回りました。」
費用対効果を重視した広告・経費支出を継続した結果、直販部門の売上高は前年同四半期比13.8％減となった一方、セグメント利益は同54.2％増となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、インフォマーシャルや各種媒体広告について、売上に対する効果を重視しつつ、一定金額を支出する方針を継続した結果、売上高は4,583,525千円（前年同四半期比8.2％減）、セグメント利益は1,205,929千円（前年同四半期比3.4％減）となりました。」
インフォマーシャルや各種媒体広告について、売上に対する効果を重視しつつ一定金額を支出する方針を継続した。直販部門の売上高・セグメント利益は前年同四半期を下回った。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「インフォマーシャルや各種媒体広告について、売上に対する効率を重視しつつブランドを俯瞰した広告にも金額を投下する方針を継続した結果、」
媒体広告の売上効率を重視しながら、ブランドを俯瞰した広告にも投資する方針を継続している。直販部門の売上高・利益は前年同四半期を下回った。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「インフォマーシャルや各種媒体広告について、売上に対する効率を重視して行う方針を継続しつつ、ブランドを俯瞰した広告にも金額を投下した結果、」
媒体広告の売上効率を重視する方針を継続しつつ、ブランドを俯瞰した広告にも投資している。方針自体の変更は示されていないが、直販部門の売上高・セグメント利益は前年同四半期を下回った。 - FY2016初出有価証券報告書
「インフォマーシャルや各種媒体広告について、売上に対する効果を重視しつつ、一定の金額を投下する方針を継続した結果、売上高は6,406,546千円（前連結会計年度比59.1％増）、セグメント利益は1,546,331千円（前連結会計年度比230.0％増）となりました。」
インフォマーシャルや各種媒体広告について、売上効果を重視しつつ一定額を投下する方針を継続している。