Micronグループおよび主要顧客への売上依存
FY2016に初出。25回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テラプローブがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。19社中7社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2025主要顧客構成の変化有価証券報告書
「ルネサス エレクトロニクス株式会社 13,282,115 35.8 9,919,124 23.9 Annapurna Labs(U.S.)Inc. 2,050,967 5.5 7,381,908 17.8 株式会社ソシオネクスト 2,824,942 7.6 5,448,123 13.1」
ルネサス向け売上比率は前年の35.8％から23.9％へ低下した一方、Annapurna Labsが17.8％、ソシオネクストが13.1％となった。主要顧客の構成と集中先が変化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
主要顧客への売上依存に関するリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「ルネサス エレクトロニクス株式会社 11,691,212 33.0 13,282,115 35.8 株式会社ソシオネクスト 3,621,562 10.2 2,824,942 7.6」
ルネサス向け売上比率が前年の33.0％から35.8％へ上昇し、特定顧客への売上集中が強まった。一方、ソシオネクスト向けは10.2％から7.6％へ低下した。 - FY2023顧客集中先の変化有価証券報告書
「ルネサス エレクトロニクス株式会社 11,691,212 33.0 株式会社ソシオネクスト 3,621,562 10.2」
ルネサス向け売上比率は35.5％から33.0％へ低下した一方、ソシオネクストが10.2％となり、10％超の主要顧客として新たに示された。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間について、当社グループの売上高は、メモリ製品や、ロジック製品であるフラッシュメモリコントローラの受託量が減少したものの、車載向けや5G基地局向け、サーバー用CPU・GPUなどのロジック製品の受託量が増加したこと、為替レートが円安で推移したことなどから、売上高は、前年同期と比較して増加しました。」
製品・顧客分野への集中に伴う受託量の変動が、フラッシュメモリコントローラの減少として実際に発生した。一方、成長分野の受託増加により全体売上高は前年同期比6.2％増となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、当社グループでは、一時的な在庫調整により車載向けロジック製品の受託量が減少し、また、ロジック製品であるフラッシュメモリコントローラの受託量が前四半期に続き減少したものの、メモリ製品やロジック製品であるディスプレイコントローラの受託量の減少が底を打ったことや、同じくロジック製品であるサーバー用CPU・GPUの受託量が増加したこと、連結決算時の為替レートが円安になったことなどから、売上高は、前四半期と比較して増加し、8,616百万円（当期第１四半期比4.5％増）となりました。」
主要製品分野への依存に伴う受託量の変動が、一時的な在庫調整による車載向け減少、フラッシュメモリコントローラの減少として実際に発生した。一方、他製品の増加と円安により全体売上高は増加した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ルネサス エレクトロニクス株式会社 7,747,430 29.9 11,806,617 35.5 Novatek Microelectronics Corporation 3,248,451 12.5 2,441,488 7.4」
ルネサス向け売上比率が29.9％から35.5％へ上昇し、特定顧客への売上集中が強まった。一方、Novatek向けは12.5％から7.4％へ低下した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間について、当社グループの売上高は、メモリ製品の受託量減少があったものの、車載向けやフラッシュメモリコントローラ、5G基地局向け製品などのロジック製品の受託量が増加したこと、連結決算時の外貨換算額が円安進行の影響を受けたことなどから、前年同期と比較して増加し、15,800百万円（前年同期比33.8％増）となりました。」
主要製品・顧客分野への依存に関する変動が、メモリ製品の受託量減少として実際に発生した。一方、ロジック製品の受託量増加により全体売上高は増加した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「ルネサス エレクトロニクス株式会社 5,037,460 27.5 7,747,430 29.9 Novatek Microelectronics Corporation 2,330,845 12.7 3,248,451 12.5」
主要顧客への売上集中について、ルネサス向け比率が27.5％から29.9％へ上昇した。Novatek向けは12.7％から12.5％となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Micronグループおよび大手顧客への売上依存に関するリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Micronグループおよび大手顧客への売上依存に関するリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2020依存度の数値化有価証券報告書
「ルネサス エレクトロニクス株式会社 5,037,460 27.5 Novatek Microelectronics Corporation 2,330,845 12.7 Cypress Semiconductor Corporation 1,598,849 8.7」
大手顧客への依存リスクについて、当期はルネサス向け売上が総販売実績の27.5％、Novatek向けが12.7％となる具体的な顧客集中状況が示された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Micronグループおよび大手顧客への売上依存に関するリスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループが業務を受託している大手顧客のいずれかが、当社グループへのテスト業務の委託等を大きく減少させた場合、又は何らかの理由により顧客の事業環境に大きな変化が生じた場合等には、当社グループの事業展開、財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
Micronグループへの売上依存という特定企業中心のリスク表現から、大手顧客一般への委託減少・事業環境変化のリスクへ整理が変わった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Micronグループおよび主要顧客への売上依存について、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Micronグループおよび主要顧客への売上依存について、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Micronグループおよび主要顧客への売上依存について、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「平成30年５月１日に、マイクロンメモリ ジャパン株式会社向け半導体テストサービス事業の譲渡を完了いたしました。」
Micronグループの主要会社であるMMJ向け半導体テストサービス事業の譲渡が完了し、同社向け売上依存を縮小する施策が実行された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Micronグループおよび主要顧客への売上依存について、重要な変更はないと記載している。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社グループにおけるMicronグループへの売上高比率は年々低下しており、平成27年３月期51.6％、平成28年３月期41.6％、平成29年３月期36.3％、平成29年12月期25.3％となっております。内、マイクロンメモリ ジャパン㈱分は45.0％、35.6％、31.1％、19.1％となっております。」
Micronグループ比率は25.3％、マイクロンメモリ ジャパン単体は19.1％へ低下し、売上依存度はさらに縮小した。平成30年5月1日の事業譲渡予定も記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当社グループにおけるMicronグループへの売上高比率の推移は以下のとおりとなっております。平成27年３月期51.6％、平成28年３月期41.6％、平成29年３月期36.3％。内、マイクロンメモリ ジャパン㈱分45.0％、35.6％、31.1％。」
Micronグループへの売上高比率は36.3％、マイクロンメモリ ジャパン単体では31.1％へ低下した。主要顧客への依存度低下の一方、同顧客向け事業の売上減少が実績として現れている。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Micronグループおよび主要顧客への売上依存について、重要な変更はないと整理されている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Micronグループおよび主要顧客への売上依存について、重要な変更はないと整理されている。 - FY2016-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Micronグループおよび主要顧客への売上依存について、重要な変更はないと整理されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、米国のMicron Technology,Inc.の100％子会社であるマイクロンメモリ ジャパン株式会社（旧エルピーダメモリ株式会社）を主要顧客として事業を展開しております。当社グループにおけるMicronグループへの売上高比率の推移は以下のとおりとなっております。平成26年３月期61.4％、平成27年３月期51.6％、平成28年３月期41.6％。」
Micronグループへの売上高比率は41.6％、マイクロンメモリ ジャパン単体では35.6％と記載されている。