第1四半期の減収・営業増益・経常減益・親会社株主帰属四半期純損失
FY2017-Q1に初出。8回の記載のうち7回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2025-H1。
SEMITECがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。21社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
- FY2025-H1再定義有価証券報告書
「以上の結果、当中間連結会計期間の売上高は12,787百万円(前年同期比13.1%増)、営業利益は2,135百万円(前年同期比20.6%増)、経常利益は2,116百万円(前年同期比1.2%増)、親会社株主に帰属する中間純利益は1,608百万円(前年同期比54.5%増)となりました。」
前年同期の減収・営業減益・経常減益から、当中間期は増収・営業増益・経常増益・中間純利益増へ業績構成が変化した。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は5,488百万円(前年同四半期比3.2%減)、営業利益は828百万円(前年同四半期比5.9%減)、経常利益は1,099百万円(前年同四半期比11.8%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は296百万円(前年同四半期比69.2%減)となりました。」
前年同期の増収・営業減益・経常増益・純利益増から、当四半期は減収かつ各段階利益減へ業績構成が変化した。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は5,671百万円(前年同四半期比8.9%増)、営業利益は880百万円(前年同四半期比8.1%減)、経常利益は1,246百万円(前年同四半期比31.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は966百万円(前年同四半期比30.2%増)となりました。」
前年同期の増収・営業増益・経常増益・純利益増から、当四半期は増収・営業減益・経常増益・純利益増へ業績構成が変化した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は5,204百万円(前年同四半期比32.9%増)、営業利益は958百万円(前年同四半期比60.9%増)、経常利益は951百万円(前年同四半期比69.2%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は742百万円(前年同四半期比94.5%増)となり、第1四半期連結累計期間における最高を更新することができました。」
前年同期の増収・利益増から、売上高と各段階利益の増加幅がさらに拡大し、第1四半期累計の最高更新へ業績構成が変化した。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は3,913百万円(前年同四半期比3.0%増)、営業利益は595百万円(前年同四半期比148.8%増)、経常利益は562百万円(前年同四半期比145.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は381百万円(前年同四半期比202.2%増)となりました。」
前年同期の減収・利益減少から、当四半期は増収かつ営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が大幅に増加する構成へ変化した。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は3,880百万円(前年同四半期比7.8%増)、営業利益は397百万円(前年同四半期比45.0%増)、経常利益は520百万円(前年同四半期比101.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は342百万円(前年同四半期比386.8%増)となりました。」
前年同期の増収・営業増益・経常増益・四半期純利益から、さらに各利益項目の増加幅が拡大した第1四半期の業績構成となった。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は3,598百万円(前年同四半期比11.3%増)、営業利益は274百万円(前年同四半期比60.4%増)、経常利益は258百万円(前年同四半期比493.7%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は70百万円(前年同四半期は、親会社株主に帰属する四半期純損失74百万円)となりました。」
前年同期の減収・経常減益・四半期純損失から、当四半期は増収・営業増益・経常増益・四半期純利益へ業績構成が変わった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は3,232百万円(前年同四半期比5.0%減)、営業利益は170百万円(前年同四半期比11.5%増)、経常利益は43百万円(前年同四半期比79.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純損失は74百万円(前年同四半期は、親会社株主に帰属する四半期純利益109百万円)となりました。」
売上高は減少した一方、営業利益は増加し、経常利益は大幅に減少、親会社株主に帰属する四半期純損失を計上した。