自動車関連販売の増加とOA機器関連販売の減少
FY2016に初出。32回の記載のうち27回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
SEMITECがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「OA機器:顧客の需要低調及び在庫調整より、複写機・プリンタ用が減少したもの。自動車:韓国系・日系向けHEV車バッテリー・モーター用が増加したもの。」
OA機器用途の需要減少が続く一方、HEV車のバッテリー・モーター用途が自動車関連の増加を牽引する構成となった。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「OA機器用途の売上高も顧客の動向が低調であったことから減少となりました。」
OA機器用途が顧客動向の低調により減少する一方、自動車・医療・産業機器用途が増加または回復基調となる販売構成に変化した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「自動車関連において、電気自動車(EⅤ)向けが減少した一方、ハイブリッド車(HEV)向けが増加いたしました。OA機器及び家電関連に関しては、顧客の在庫調整が一部解消されたことで増加し、産業機器関連についても中国の商社向けが増加いたしました。」
従来の自動車・医療増加、OA等減少という構成から、EV・HEV別の差異、OA・家電の回復、産業機器の増加を含む構成へ変化した。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「自動車関連において、電気自動車(EV)向けの販売が減少した一方、ハイブリッド車(HEV)向けの販売が増加いたしました。OA機器及び家電関連は、顧客の在庫調整が一部解消され販売が増加し、医療関連も堅調に推移いたしました。」
従来の自動車・医療増加、OA等減少の構成から、EV向け減少とHEV向け増加、OA・家電の回復、医療堅調という構成に変化した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「OA機器:メーカーの在庫調整により減少。 家電・住設:中国を中心とした景気の減速及びメーカーの在庫調整が継続した影響で減少。 自動車:国内メーカー向けの販売が回復し、海外メーカー向けの販売も一定の需要を確保したことにより増加。 医療関連:体温計向けが減少したものの、血糖値測定器向け及びカテーテル向けが増加。」
自動車・医療関連の販売増加と、OA・家電・住設関連の在庫調整による減少が併存し、従来の用途別販売構成が続いた。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「自動車関連の売上高は増加いたしましたが、家電・産業機器関連の減少により、売上高全体は、前年同四半期を下回りました。」
その他アジアでは自動車関連が増加する一方、家電・産業機器関連が減少し、用途別の増減構成が変化した。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「自動車関連の売上高は増加しました。また、血糖値測定器向け及びカテーテル向けの販売も好調に推移し、医療関連の売上高も増加しました。しかしながら、産業機器関連、家電・住設及びOA機器関連の売上高は、メーカー側の在庫過多状況が継続し、販売が減少したことから、前年同四半期を下回りました。」
自動車・医療関連の販売増加が続く一方、OA・家電・住設・産業機器関連はメーカー在庫の過多により減少する構成となった。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当企業グループの業績は、国内メーカー向けの一部回復や海外メーカー向けの増加により自動車関連は堅調でありました。また、カテーテル及び血糖値測定器向けの販売も増加し、医療関連も好調に推移いたしました。しかしながら、他の用途につきましては、メーカー側の在庫過多状況、景気の鈍化影響を受け、売上高及び営業利益は前年同四半期を下回りました。」
自動車・医療関連の販売増加が続く一方、他用途は在庫過多と景気鈍化で減少し、用途別の販売構成が変化した。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「家電・住設関連の売上高は、期初の中国ロックダウン影響により若干減少しましたが、自動車関連、OA機器関連及び産業機器関連の売上高は増加いたしました。」
中国では家電・住設がロックダウンの影響で減少する一方、自動車・OA機器・産業機器が増加する販売構成となった。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「自動車関連の売上高については、国内メーカー様の生産調整がありましたが、海外メーカー様向けの販売が増加したことで、前年同四半期を上回りました。また、医療関連、OA機器及び産業機器関連の売上高についても順調に推移し、前年同四半期を上回りました。なお、家電・住設関連の売上高については、上海を中心とした中国でのロックダウンの影響により、前年同四半期を下回りました。」
自動車関連は海外メーカー向けが増加し、医療・OA・産業機器関連も増加した。一方、家電・住設関連は中国ロックダウンの影響で減少し、販売構成が変化した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「前年における体温計の特需販売が大きく減少し、前年同四半期を下回りました。しかしながら一方で、家電・住設機器及びOA機器関連の販売が増加したことで、全体の売上高は、前年同四半期を上回ることができました。」
体温計特需の反動で医療関連が減少する一方、家電・住設、OA、自動車、産業機器の増加で全体を伸ばす販売構成となった。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「前年における体温計の特需販売が大きく減少し、前年同四半期を下回りました。しかしながら一方で、家電・住設機器及びOA機器関連の販売が増加したことで、全体の売上高は、前年同四半期を上回ることができました。」
体温計特需の反動で医療関連が減少する一方、家電・住設・OA機器関連が増加し、自動車・産業機器の増加も含めて販売構成が変化した。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「前年同四半期における体温計特需が落ち着いたことで、医療関連の売上高は大幅な減少となってしまいましたが、産業機器関連、自動車及び家電・住設関連の売上高増加に加え、OA機器関連が復調したことで、前年同四半期を上回りました。」
体温計特需の反動で医療関連は減少した一方、産業機器・自動車・家電・住設の増加とOA機器の復調により中国の売上高は前年同期を上回った。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「血糖値測定器向け販売は好調に推移しておりますが、前連結会計年度における体温計関連の特需は落ち着き、医療関連は減少となりました。しかしながら、自動車及び家電関連は、前連結会計年度の勢いを衰えることなく推移し、産業機器及びOA機器関連も前年同四半期より増加の結果となりました。」
体温計関連の特需が落ち着き医療関連が減少した一方、血糖値測定器向け販売、自動車・家電・産業機器・OA機器関連が増加する販売構成となった。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「OA機器関連は、家庭で使用する小型プリンタの需要増加がみられましたが、企業向けの複写機は大幅に減少いたしました。一方で、自動車関連は、当第2四半期後半より日本・韓国を中心とした回復基調が継続し、前年同四半期に比べ大幅に増加いたしました。」
小型プリンタの需要増加はみられたものの企業向け複写機は大幅に減少し、自動車関連は日本・韓国を中心に増加する販売構成となった。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「ペーパーレスの動向の中、テレワーク化が拍車をかけたことにより、複写機需要が落ち込み、OA機器関連の売上高は減少いたしました。しかしながら、中国・台湾において、体温計向けセンサの特需があったことや、米国での血糖値測定器向けセンサの需要増により、医療関連の売上高は大きく増加しました。また、自動車関連においても、EV・HEV車案件が進展したことで、国内・韓国を中心に底堅く推移し、前年同四半期を上回ることができました。」
OA機器関連の減少要因がペーパーレス化に加えてテレワーク化へ広がる一方、医療関連の特需・需要増とEV・HEV案件が増加要因となった。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「OA機器及び家電・住設関連の売上高は減少いたしましたが、中国・台湾において、体温計向けセンサの特需があったことや、米国において医療関連が好調に推移し、前年同四半期を上回りました。」
従来の自動車・医療関連とOA機器関連の増減構成に、感染症拡大に伴う体温計向けセンサ特需と米国医療関連の好調が加わった。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における世界経済は、全体としては緩やかに回復しておりますが、その動きは鈍化しました。特に中国では、製造業を中心に一段と弱く、減速が続いております。この状況下、当企業グループの業績は、自動車・医療関連の売上高は堅調でありますが、OA機器・家電関連及び産業機器関連(その他含む)の売上高減少により前年同期を下回りました。」
自動車・医療関連が堅調な一方、OA・家電・産業機器関連が減少し、中国の景気減速も加わる販売構成へ変化した。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「自動車・医療関連は好調でありました。一方で、複写機の需要が弱い中、新規案件が伸び悩み、OA機器関連が減少しました。」
自動車・医療関連の増加基調が続く一方、OA機器関連は複写機需要と新規案件の弱さにより減少し、用途別の販売構成が変化した。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「これは、ペーパーレス化による複写機の需要減や半導体市場の弱さが要因と思われます。このほか、米中問題を起因とした中国経済の低下により、家電関連等の勢いも前年同期に比べ弱かったと思われます。」
自動車・医療関連が増加する一方、ペーパーレス化による複写機需要減、半導体市場の弱さ、中国経済低下による家電関連の減速が販売構成に加わった。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「OA機器・家電関連の売上高が減少しましたが、自動車関連は、前年同期に比べ増加しました。」
全体では自動車・医療・家電関連が好調とされる一方、その他アジアではOA機器・家電関連が減少し、用途別の増減構成が変化した。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「OA機器・情報機器関連の売上高は減少しましたが、自動車関連では従前に比べて、EV車のモーター用センサが増加し、医療においては引き続き、血糖値測定器向けセンサ販売が好調であり、家電関連についても、エアコン・掃除機向けセンサ等の需要増により推移した結果、売上高は前年同四半期を上回りました。」
従来の自動車関連中心の増加に加え、EV用センサ、血糖値測定器向けセンサ、エアコン・掃除機向けセンサの需要増が示される一方、OA・情報機器関連は減少した。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における世界経済は、前連結会計年度末に引き続き、緩やかな回復となりました。 このような状況下、当企業グループの業績は、産業機器・情報機器関連の売上高がやや減少したものの、自動車・医療関連の売上高は好調に推移し、売上高は大幅に増加致しました。」
従来の自動車関連増加やOA・家電関連の回復に加え、医療関連の好調と産業機器・情報機器関連の一部減少という販売構成が示された。 - FY2018再定義有価証券報告書
「主には自動車関連432百万円(前年同期比16.6%増)増加、産業機器関連387百万円(前年同期比24.7%増)増加、家電・住設関連270百万円(前年同期比9.3%増)増加、医療関連150百万円(前年同期比19.8%増)増加の結果でありました。」
従来の自動車関連中心の増加から、産業機器、家電・住設、医療も含む複数用途の増加として販売構成が広がった。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「このような状況下、当企業グループの業績は、産業機器・自動車関連が大幅に増加し、家電・OA機器関連も堅調でありました。」
従来の自動車関連増加・OA機器関連減少という構成から、産業機器・自動車関連の大幅増加と、家電・OA機器関連の堅調さを示す構成に変わった。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「このような状況下、当企業グループの業績は、産業機器・OA機器関連及び家電関連が大きく増加し、自動車関連も堅調に推移いたしました。」
従来の自動車関連増加・OA機器関連減少という構成から、OA機器関連を含む既存市場と家電・産業機器関連が増加する記載に変わった。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当企業グループの業績は、家電・産業機器関連が大幅に回復し、自動車及びOA機器関連においても好調に推移いたしました。」
従来の自動車関連増加・OA機器関連減少という構成から、家電・産業機器関連が回復し、自動車・OA機器関連も好調という記載に変わった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は、自動車関連が好調で436百万円(前年同期比20.2%増)増加し、医療関連71百万円(前年同期比10.3%増)、家電・住設関連38百万円(前年同期比1.3%増)の増加でありました。しかしながら、前連結会計年度に比べ円高の影響を受け、OA機器関連279百万円(前年同期比6.9%減)減少し、情報機器関連173百万円(前年同期比24.6%減)及び産業機器関連36百万円(前年同期比2.2%減)減少しました。」
自動車・医療関連が増加する一方、OA・情報・産業機器関連が減少する販売構成が続いている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「日本・中国を中心に自動車関連は好調でありました。しかしながら、OA機器及び家電関連においては、前年同期と比べ、大きく円高であったことから、換算後の売上高が減少しました。」
自動車関連が好調である一方、OA機器・家電関連の販売・換算後売上高が前年同期を下回る構成が続いている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間に引き続き自動車関連は好調でありました。しかしながら、OA機器及び家電関連の販売は回復基調でありましたが、前第2四半期連結累計期間に比べ大幅に円高であったため、売上高は前年同四半期を下回りました。」
自動車関連の販売増加と、OA機器・家電関連の前年同期比減少という構成が続いている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「自動車関連の販売が増加した一方で、OA機器、家電関連の販売が減少しました」
自動車関連が増加する一方、OA機器・家電関連が減少する販売動向を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これは、主に中国景気の減速等に伴うOA機器関連228百万円(前年同期比5.4%減)減少の一方、自動車関連328百万円(前年同期比18.0%増)増加や為替相場が通期で見ると円安に推移したことによるものであります。」
自動車関連が伸長する一方、OA機器関連が減少したと記載している。