従業員数3,120人への増加
FY2017-Q3に初出。28回の記載のうち27回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2026。
SEMITECがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「従業員数について、当連結会計年度末は3,522人となりました。」
連結従業員数は前年度末の3,842人から3,522人へ減少した。中国子会社の譲渡、生産移管及び拠点集約を背景とする人員構成の変化が示された。 - 2026-06-02再定義株主総会
「中華圏の従業員数が前期末と比べて350名減少しておりますが、その主な理由は、前事業年度において連結子会社であった江蘇興順電子有限公司が、当事業年度において連結の対象外となったためであります。」
連結従業員数は3,522名となり、中華圏の減少が江蘇興順電子有限公司の連結除外によるものと説明された。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、前連結会計年度末に比べ181人減少し、当中間連結会計期間末日現在の従業員数は3,661人であります。なお、前連結会計年度末比で、中華圏は310人減となりました。これは生産移管及び工場の集約によるものです。」
連結従業員数は3,661人へ181人減少し、中華圏では生産移管及び工場集約により310人減少した。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、前連結会計年度末に比べ111人増加し、当中間連結会計期間末日現在の従業員数は3,766人であります。」
連結従業員数は前年度末比111人増の3,766人となり、その他アジアを中心とする生産拠点の人員構成を開示した。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に比べ38人増加し、当第３四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は3,535人であります。 セグメントごとに示しますと、日本210人、中華圏1,226人、その他アジア2,093人、北米6人であります。」
連結従業員数は前年度末比38人増の3,535人となり、中華圏・その他アジアを中心とする構成を開示した。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に比べ189人増加し、当第１四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は3,686人であります。」
連結従業員数は前年度末比189人増の3,686人となった。その他アジア2,262人、中華圏1,209人、日本208人、北米7人である。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に比べ254人減少し、当第３四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は3,608人であります。」
連結従業員数は前年度末比254人減の3,608人となり、中国では自動車関連の生産調整に伴い224人減少した。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に比べ20人減少し、当第２四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は3,842人であります。」
連結従業員数は前年度末比20人減の3,842人となった。中国では自動車関連の生産調整により204人減少した。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に比べ93人減少し、当第１四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は3,769人であります。」
連結従業員数は前年度末から93人減少し、3,769人となった。その他アジアは2,224人、中国は1,333人である。 - FY2022再定義有価証券報告書
「従業員数について、前連結会計年度末に比べ、合計で153名増加しました。これは、主に増産に対応した生産強化によるものです。」
年度末の連結従業員数は3,862人となり、前年度末比153人増加した。増産対応による生産強化との関係を明示した。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に比べ313人増加し、当第３四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は4,022人であります。セグメントごとに示しますと、日本206人、中国1,522人、その他アジア2,287人、北米7人であります。なお、前連結会計年度末対比で、中国は147人増となりました。これは生産増加に伴うものであります。」
従業員数は前年度末比313人増の4,022人となり、中国を中心に生産増加に対応した増員が続いた。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に比べ485人増加し、当第２四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は4,194人であります。セグメントごとに示しますと、日本206人、中国1,543人、その他アジア2,438人、北米7人であります。なお、前連結会計年度末対比で、その他アジアは312人増、中国は168人増となりました。これは生産増加に伴うものであります。」
従業員数は前年度末比485人増の4,194人となり、中国・その他アジアを中心に生産増加に対応して増員した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に比べ282人増加し、当第１四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は3,991人であります。」
従業員数は前年度末比282人増の3,991人となった。中国では生産増加に伴い162人増加した。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に比べ666人増加し、当第３四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は3,777人であります。セグメントごとに示しますと、日本203人、中国1,394人、その他アジア2,173人、北米7人であります。なお、その他アジアにおいては、前連結会計年度末対比で549人増となりました。これは生産増加に伴うものであります。」
連結従業員数は前年度末比666人増の3,777人となり、その他アジアでは生産増加に伴い549人増加した。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に比べ476人増加し、当第２四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は3,587人であります。セグメントごとに示しますと、日本205人、中国1,289人、その他アジア2,086人、北米7人であります。なお、その他アジアにおいては、前連結会計年度末対比で462人増となりました。これは生産増加に伴うものであります。」
従業員数は前年度末比476人増の3,587人となり、その他アジアでは生産増加に伴い462人増加した。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に比べ170人増加し、当第１四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は3,281人であります。」
従業員数は前連結会計年度末から170人増加し、3,281人となった。その他アジアが1,757人、中国が1,308人である。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に比べ140人増加し、当第３四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は3,080人であります。セグメントごとに示しますと、日本211人、中国1,207人、その他アジア1,655人、北米7人であります。なお、その他アジアにおいては、前連結会計年度末対比で233人増となりました。これは生産増加に伴うものであります。」
従業員数は前年度末比140人増の3,080人となり、その他アジアでは生産増加に伴い233人増加した。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ181人増加し、当第２四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は3,121人であります。なお、その他アジアにおいては、前連結会計年度末対比で291人増となりました。これは生産増加に伴うものであります。」
連結従業員数は3,121人へ増加し、その他アジアでは生産増加に伴い291人増となった。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に比べ183人増加し、当第１四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は3,123人であります。」
連結従業員数は前年度末の2,940人から183人増加し、3,123人となった。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に比べ28人増加し、当第３四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は2,959人であります。」
連結従業員数は前年度末の2,931人から28人増加し、2,959人となった。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に比べ22人増加し、当第２四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は2,953人であります。」
従業員数は前連結会計年度末から22人増加し、2,953人となった。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に比べ171人増加し、当第１四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は3,102人であります。」
連結従業員数は前年度末の2,931人から171人増加し、3,102人となった。 - FY2018再定義有価証券報告書
「平成30年3月31日現在 従業員数（人） 2,931」
連結従業員数は第3四半期末の3,132人から2,931人となり、年度末時点の構成に変化した。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当企業グループの従業員数が前連結会計年度末に比べ13人増加し、当第３四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は3,132人であります。」
従業員数は前連結会計年度末から13人増加し、3,132人となった。前四半期末の2,994人からも増加している。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、主に連結子会社（中国）の従業員数が前連結会計年度末に比べ125人減少し、当第２四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は2,994人であります。」
連結従業員数は前連結会計年度末から125人減少し、2,994人となった。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に比べ22人減少し、当第１四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は3,097人であります。」
従業員数は前年度末の3,119人から22人減少し、3,097人となった。 - FY2017再定義有価証券報告書
「平成29年3月31日現在 従業員数（人） 3,119」
連結従業員数は前年度末の2,927人から192人増加し、3,119人となった。第3四半期末の3,120人からは1人減少している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当企業グループの従業員数が前連結会計年度末に比べ193人増加し、当第３四半期連結会計期間の末日現在の従業員数は3,120人であります。」
従業員数が前連結会計年度末から193人増加し、3,120人となった。