ダイヘン（6622）・施策前進
ベンチャー精神を持つ人材の育成と組織風土の活性化
FY2021に初出。6回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
6記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人的資本育成と従業員エンゲージメント向上56社が書いているテーマ・逆風0社・追い風56社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに34社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている56社のうち14社を表示しています。上の文は56社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「指標 2026年度目標 2025年度実績 社員教育に投資する費用の2022年度比較 ３倍以上 2.5倍 エンゲージメントサーベイの肯定的回答率 75％ 71.4％」
人的資本施策について、社員教育投資は2022年度比2.5倍、エンゲージメント肯定的回答率は71.4％となり、2026年度目標との比較を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「・社員の帰属意識・経営への参画意識向上に向けた株式インセンティブ制度の導入 2024年10月制度導入 2026年度目標と2024年度実績 社員教育に投資する費用の2022年度比較 2026年度目標 ３倍以上 2024年度実績 2.4倍 エンゲージメントサーベイの肯定的回答率 2026年度目標 75％ 2024年度実績 67.4％」
人材・組織施策を、2024年10月導入の社員向け株式インセンティブ制度、教育投資、エンゲージメント指標へ具体化し、2026年度目標と実績を開示している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループのサステナビリティに関する考え方と取り組みは、気候変動への対応と人的資本・多様性の確保と定める他、社会課題解決に貢献する製品開発の強化などに注力しております。」
従来のベンチャー精神・組織風土づくりを、人的資本・多様性の確保、人材育成、女性管理職育成、社員エンゲージメント向上を含むサステナビリティ課題として再構成した。2026年度目標として社員教育費用を2022年度比3倍以上、社員エンゲージメント肯定的回答率75％と掲げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、ベンチャー精神と信念を持って開発やビジネスを進める人材が次々と出てくるような自由闊達で活気にあふれる風土づくりや、全てのステークホルダーの期待に応え信頼を獲得し企業価値の向上につなげるために、リスクとコストのバランスを考慮し優先順位を付けた全社最適型のリスク管理体制の構築に取り組んでまいります。」
ベンチャー精神を持つ人材を生み出す組織風土づくりを、2023年度中期計画の施策として継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「４．「スモールカンパニー制度」導入による組織・人材の活性化」
自由闊達で活気ある風土づくりという従来の人材施策を、「スモールカンパニー制度」の導入による組織・人材活性化へ具体的に再構成している。 - FY2021初出有価証券報告書
「ベンチャー精神と信念を持って開発やビジネスを進める人材が次々と出てくるような自由闊達で活気にあふれる風土づくりによる組織・人材の活性化」
開発・事業を推進する人材を継続的に生み出すため、自由闊達で活気ある組織風土をつくるという人材・組織施策を初めて明示している。