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東光高岳(6617)・施策再掲

計測・伝送・制御技術を基盤とする研究開発

FY2016に初出。34回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

34記載
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2020-Q1 – FY2021-Q3前進FY2024 – FY20252016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 320232024: 220242025: 220252026: 12026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発費の総額は3,605百万円であります。」

    計測・伝送・制御技術を基盤とした研究開発を継続し、親環境ガス、植物油、SERAシリーズ、OCPP、次世代バンプ検査装置等の開発を進めている。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は1,730百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、上半期の研究開発費1,730百万円を開示している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発費の総額は3,758百万円であります。」

    研究開発費が前年度の3,238百万円から3,758百万円へ増加し、次世代超急速充電器、OCPP、EMS、次世代バンプ検査装置などの開発内容を開示している。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発費の総額は3,238百万円であります。」

    研究開発費は前年度の3,044百万円から3,238百万円へ増加した。IEC61850対応、センサーによる劣化診断、植物油・親環境ガス、OCPP、次世代3Dセンサーなど、電力安定供給・高度利用・カーボンニュートラルに関する開発内容を記載している。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,405百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、累計研究開発費2,405百万円を開示している。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,624百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費1,624百万円を開示している。
  7. FY2023前進有価証券報告書

    「当社グループの研究開発は、電力ネットワークをトータルにサポートするNO.1企業を目指し、「お客さまと共に新たな価値を創造します」「ものづくりを究めます」「限りない変革への挑戦を続けます」の企業理念に基づいて、これまで蓄積してきた計測・伝送・制御の技術をベースとし、カーボンニュートラルやサステナビリティ課題に貢献する研究開発を販売部門・研究開発部門の密接な連携のもとに行っており、当連結会計年度の研究開発費の総額は3,044百万円であります。」

    計測・伝送・制御技術を基盤に、カーボンニュートラルやサステナビリティに関する研究開発を継続し、研究開発費3,044百万円を計上している。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,210百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、累計研究開発費2,210百万円を開示している。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,480百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、累計研究開発費1,480百万円を開示している。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は709百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費709百万円を開示している。
  11. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発費の総額は2,962百万円であります。」

    研究開発費2,962百万円を計上し、特高受変電設備用変圧器、IEC61850準拠製品、EV用大容量急速充電器、バンプ検査装置、P2Gエネルギーマネジメントなどの開発・販売開始・実証を記載している。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,148百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、累計研究開発費2,148百万円を開示している。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,443百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、研究開発費1,443百万円を開示している。
  14. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は722百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、研究開発費722百万円を開示している。
  15. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発費の総額は3,001百万円であります。」

    研究開発費3,001百万円を計上し、66kV-20MVA変圧器、72/84kVタンク形ガス遮断器、LTE-M通信ユニット、バンプ検査装置などの開発・販売開始を記載している。
  16. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,198百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費2,198百万円を開示している。
  17. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,439百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費1,439百万円を開示している。
  18. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は688百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費688百万円を開示している。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,295百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、研究開発費2,295百万円を開示している。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,593百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,593百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。
  21. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は767百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費767百万円を開示している。
  22. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発費の総額は3,303百万円であります。」

    研究開発費3,303百万円を計上し、170kV・245kV断路器の型式認定取得、フィリピン向け配電系統高度運用システム開発など、複数の開発成果を記載している。
  23. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,360百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費2,360百万円を開示している。
  24. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,547百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費1,547百万円を開示している。
  25. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は738百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費738百万円を開示している。
  26. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発費の総額は3,451百万円であります。」

    研究開発費は3,451百万円となった。環境配慮型C-GIS、海外専用開閉器、EMSコントローラ、V2Hなど複数の製品・システム開発も進展している。
  27. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,365百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費2,365百万円を開示している。
  28. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,696百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費1,696百万円を開示している。
  29. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は845百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費845百万円を開示している。
  30. FY2017前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発費の総額は2,941百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、研究開発費は2,941百万円となった。環境配慮型高機能スイッチギアの開発完了やIoT/EMSコントローラの開発完了・販売開始など、具体的な成果も記載している。
  31. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,092百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を継続し、累計研究開発費2,092百万円を開示している。
  32. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,357百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費1,357百万円を開示している。
  33. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は617百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当四半期の研究開発費617百万円を開示している。
  34. FY2016初出有価証券報告書

    「今まで蓄積してきた計測・伝送・制御の技術をベースとして販売部門・研究開発部門の密接な連携のもとに行っており、当連結会計年度の研究開発費の総額は2,821百万円であります。」

    蓄積技術と販売・研究開発部門の連携を研究開発の進め方として記載している。
一緒に動いた変遷

「電力機器製品の競争力強化と海外向け製品化」は、この変遷が動いた34回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

766544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1電力機器製品の競争力強化と海外向け製品化7回
  3. 2生産性向上と徹底的なコスト低減6回
  4. 3PCB廃棄物処理費用の発生6回
  5. 4電力機器・計器の生産設備増強と合理化5回
  6. 5スマートメーターの本格生産と新工場・物流拠点の整備4回
  7. 6有利子負債の削減による財務体質の強化4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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