東光高岳グループ2020中期経営計画の売上高・営業利益目標
FY2018に初出。13回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。76社中17社が悪化側に。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年４月に「2030VISION ＆ 2023中期経営計画」を策定し、「コア事業の深化・変革」、「事業基盤の構造転換」、「2030将来像開拓への挑戦」の３つの基本方針のもと、既存事業の変革と新規事業の開拓を同時に行う両利きの経営をスタートさせております。」
2020中期経営計画から移行した2030VISION・2023中期経営計画を現行計画として継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは、2021年4月に「2030VISION ＆ 2023中期経営計画」を策定いたしました。」
2020中期経営計画の施策を当年度まで進めたうえで、2021年4月策定の2030VISION・2023中期経営計画へ経営計画の軸を移している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、2020年４月27日に「東光高岳グループ2020中期経営計画」については、目標数値を修正いたしましたが、引き続き「既存事業の収益性向上」、「新たな収益基盤の構築」、「経営基盤の強化」の基本方針のもと、自治体のプロポーザル方式案件への積極的な参加、新製品の投入、デジタル化への投資による既存事業の収益性向上、エネルギーマネジメントシステムを中核とする新たな収益事業の構築、製品品質の向上等に取り組んでおります。」
2020中期経営計画の目標数値を修正したことを再確認し、修正後も3つの基本方針に基づく施策を継続している。 - FY2021-Q2目標数値の修正を明示有価証券報告書
「「東光高岳グループ2020中期経営計画」については、2020年４月27日に市場環境や当社の現況等を総合的に勘案し、目標数値を修正いたしましたが」
2020年4月27日に市場環境・現況を踏まえて中期経営計画の目標数値を修正したと明示しているが、修正後の具体的な数値は本 filing では記載していない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは「東光高岳グループ2020中期経営計画」で掲げた基本方針「既存事業の収益性向上」、「新たな収益基盤の構築」、「経営基盤の強化」のもと」
2020中期経営計画を現行計画として継続し、3つの基本方針のもとで施策を進めている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「東光高岳グループ2020中期経営計画」に基づいた、カイゼン推進体制の整備により既存事業の収益性向上を一層進めてまいりました。」
東光高岳グループ2020中期経営計画を現行計画として継続し、カイゼン推進体制による既存事業の収益性向上を進めている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「東光高岳グループ2020中期経営計画」に基づいた、カイゼン推進体制の整備により既存事業の収益性向上を一層進めてまいりました。」
東光高岳グループ2020中期経営計画を現行計画として継続し、カイゼン推進体制による既存事業の収益性向上を進めている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「東光高岳グループ2020中期経営計画」に基づき、カイゼン推進体制の整備により既存事業の収益性向上を一層進めるとともに、海外事業の基盤構築および国内外の電力分野のデジタライゼーションの急速な進展に応えるため、６月にベトナム国のApplied Technical Systems Joint Stock Company社の株式の一部の取得及び業務提携契約の締結等、新たな収益基盤の構築に向け事業領域の拡大とビジネスモデルの変革に取り組んでおります。」
2020中期経営計画を現行計画として継続し、既存事業の収益性向上、新たな収益基盤、海外基盤及びデジタライゼーションへの対応を進めている。 - FY2019後退有価証券報告書
「2019年度の目標値につきましては、計画策定時の想定より国内電力業界の競争が一層激化してきていることなどの事業環境を踏まえ、売上高を1,040億円から970億円に、営業利益を45億円から20億円に見直しを行いました。」
国内電力業界の競争激化を踏まえ、2019年度目標を売上高1,040億円から970億円、営業利益45億円から20億円へ下方修正した。2020年度目標は売上高1,200億円、営業利益60億円で維持している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「東光高岳グループ2020中期経営計画」を策定し、社員全員が一丸となってカイゼンにチャレンジすることにより、既存事業の収益性向上を一層進めるとともに、新たな収益基盤の構築に向け事業領域の拡大とビジネスモデルの変革に取り組んでおります。」
2020中期経営計画を現行計画として継続し、既存事業の収益性向上と新たな収益基盤の構築を掲げている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「東光高岳グループ2020中期経営計画」を策定し、社員全員が一丸となってカイゼンにチャレンジすることにより、既存事業の収益性向上を一層進めるとともに、新たな収益基盤の構築に向け事業領域の拡大とビジネスモデルの変革に取り組んでおります。」
2020中期経営計画を現行計画として継続し、既存事業の収益性向上と新たな収益基盤の構築を掲げている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「東光高岳グループ2020中期経営計画」を策定し、社員全員が一丸となってカイゼンにチャレンジすることにより、既存事業の収益性向上を一層進めるとともに、新たな収益基盤の構築に向け事業領域の拡大とビジネスモデルの変革に取り組んでおります。」
2020中期経営計画を現行計画として継続し、既存事業の収益性向上と新たな収益基盤の構築を掲げている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、平成31年３月期から平成33年３月期の３ヶ年を対象期間とした経営計画「東光高岳グループ2020中期経営計画」を策定しております。2018年度予想 売上高910億円 営業利益34億円（3.7％） 2019年度目標 売上高1,040億円 営業利益45億円（4.3％） 2020年度目標 売上高1,200億円 営業利益60億円（5.0％）」
平成31年3月期から平成33年3月期までの3年間について、売上高と営業利益の年度別予想・目標を新たに設定している。