顧客の生産変動・生産拠点最適化による受注変動
FY2016に初出。16回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ユー・エム・シー・エレクトロニクスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。10社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「制御機器関連の生産調整の影響や、一部顧客との取引について当連結会計年度より代理人取引として収益を純額で計上したことにより、売上高は166億56百万円（前期比19.5％減）となりました。」
顧客側の制御機器関連の生産調整が実際の売上減少要因として記載され、産業機器売上高は前期比19.5％減となった。 - FY2025再掲有価証券報告書
「こうした取引先企業の生産動向の変化や生産拠点戦略の変更等は、今後も規模の大小を問わず常に生じるものと考えられます。」
顧客の生産動向や生産拠点戦略の変更が継続的に生じるリスクを引き続き開示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「こうした取引先企業の生産動向の変化や生産拠点戦略の変更等は、今後も規模の大小を問わず常に生じるものと考えられます。」
顧客の生産動向や生産拠点戦略の変更が継続的に生じるリスクを引き続き開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「半導体をはじめとする部品逼迫に伴う自動車メーカーの減産があったものの」
半導体等の部品逼迫に伴う自動車メーカーの減産が、顧客の生産変動要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「半導体をはじめとする部品逼迫に伴う自動車メーカーの減産があったものの」
半導体等の部品逼迫に伴う自動車メーカーの減産が、前四半期に続き顧客の生産変動要因として記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「世界的な情勢不安による半導体をはじめとする部品逼迫に伴う自動車メーカーの減産があったものの」
半導体をはじめとする部品逼迫に伴う自動車メーカーの減産が、前四半期に続き顧客の生産変動要因として記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「中国の一部地域での新型コロナウイルス感染症再拡大を受けたサプライチェーンの停滞に加え、世界的な情勢不安による半導体をはじめとする部品逼迫に伴う自動車メーカーの減産があったものの」
顧客の生産変動について、感染再拡大によるサプライチェーン停滞と半導体等の部品逼迫に伴う自動車メーカーの減産が具体的な影響として継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「半導体不足の影響による自動車メーカーの減産、一部地域における新型コロナウイルス感染症再拡大の影響による回復の遅れはあるものの」
顧客の生産変動について、半導体不足による自動車メーカーの減産と感染症再拡大による生産回復の遅れが通期の事業環境として明示されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「半導体不足の影響による自動車メーカーの減産、一部地域における新型コロナウイルス感染症再拡大の影響による回復の遅れはあるものの」
顧客の生産変動について、半導体不足を原因とする自動車メーカーの減産と、感染症再拡大による生産回復の遅れが具体的な影響として記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「複合機向けの製品において、ベトナムにおける主要顧客工場の新型コロナウィルス感染症による操業停止の影響があったものの」
顧客生産拠点の操業停止が受注・生産に影響するリスクについて、ベトナムの主要顧客工場の操業停止という実例が引き続き記載されている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、自動車の生産調整の影響を受けたものの」
顧客の生産調整が通期の車載事業に実際の影響を与えたと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウィルス感染症の世界的な流行により、一部拠点の一時稼働停止や、顧客生産拠点の稼働停止をうけた受注減少、電子部品の入手困難による一部製品の出荷遅れ等の影響を受けたものの」
顧客生産拠点の稼働停止に伴う受注減少が、前四半期に続き実際の影響として記載されている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「一部拠点の一時稼働停止や、顧客生産拠点の稼働停止をうけた受注減少、電子部品の入手困難による一部製品の出荷遅れ等の影響が出ております。」
自社拠点および顧客生産拠点の稼働停止に伴う受注減少が実際に発生し、生産・受注変動リスクが顕在化している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面においては、今後に順次立ち上げを予定している複数の車載プロジェクトの先行準備及びメキシコ工場立ち上げ等の費用を投下したことに加え、一部アミューズメント機器顧客における生産調整の影響等により、営業利益は２億92百万円（前年同期比49.9％減）となりました。」
顧客の生産調整が実際に発生し、営業利益の前年同期比49.9％減の要因の一つとして記載されている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループの主たる事業であるＥＭＳ事業は、当社取引先企業の生産状況に合わせて受託製造等を行っております。当社グループの取引先企業の多くは、国内に留まらず全世界に製品を出荷しており、出荷先の景気動向が生産数量に大きな影響を及ぼす状況となっており、生産変動は頻繁に生じております。さらに、これらの取引先企業は、為替変動、コストダウン要請等の課題も抱え、グローバルな視点での生産拠点最適化を模索しており、生産拠点自体の統廃合も戦略的、機動的に行われております。」
顧客の生産変動について、単なる可能性ではなく「頻繁に生じている」と明示し、生産拠点の統廃合も継続的・機動的に行われる構造として説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「取引先企業の大規模且つ急激な生産変動が生じた場合には、当社グループの業績に多大な影響を及ぼす可能性があります。」
顧客の為替・コストダウン対応や生産拠点統廃合に伴う急激な生産変動をリスクとしている。