QDレーザ（6613）・リスク為替差損から為替差益へ転換
想定外の為替変動
FY2021に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
9記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
為替変動・外貨建取引による業績影響473社が書いているテーマ・逆風411社・追い風20社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの487件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1為替差損から為替差益へ転換有価証券報告書
「為替差益 － 650」
前年同期の為替差損6,167千円に対し、当中間会計期間は為替差益650千円を計上した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 6,167」
当中間会計期間に為替差損6,167千円を計上し、為替変動の影響が損益に表れた。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「一方、ロシアのウクライナ侵攻の長期化に加えてイスラエル・パレスチナの軍事衝突勃発による地政学リスクの高まりや円安の進行及び物価上昇により、引き続き先行きは不透明な状況となっております。」
円安・物価上昇が継続する中、イスラエル・パレスチナの軍事衝突勃発による地政学リスクの高まりが加わり、外部環境の不透明要因が拡大している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「地政学リスクの長期化や円安の進行及び物価上昇により、引き続き先行きは不透明な状況となっております。」
円安の進行と物価上昇を含む外部環境の不透明感が継続していると説明している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢による資源価格や各種原材料価格の上昇、円安の継続などが重なり、不安定な状況が続きました。今後は、円安には歯止めがかかったものの、消費者物価は高止まり、または一層の高騰など、引き続き先行き不透明な状況が続くと思われます。」
資源・原材料価格の上昇と円安が継続する一方、円安には歯止めがかかったとの説明もあり、為替・物価環境の不透明感が引き続き記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢による資源価格や各種原材料価格の上昇、急激な円安の進行などが重なり、不安定な状況が続いており、今後もさらなる円安の進行や消費者物価の高騰など、引き続き先行き不透明な状況が続くと思われます。」
資源・原材料価格の上昇と急激な円安に加え、さらなる円安進行や消費者物価高騰の可能性が記載され、為替・物価環境の不透明感が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢による資源価格や各種原材料価格の上昇、急激な円安の進行などが重なり、不透明な状況が続いており」
資源価格・原材料価格の上昇に加え、急激な円安が進行したことを外部環境の不透明要因として記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「為替の変動については、十分なリスクヘッジ策を行っておりますが、今後、想定外の為替変動が発生した場合、経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
為替ヘッジ策を講じつつ、想定外の為替変動リスクを継続記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「為替の変動については、十分なリスクヘッジ策を行っておりますが、今後、想定外の為替変動が発生した場合、経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
国内外の仕入・販売取引に伴う為替変動リスクと、既存のヘッジ策が記載されている。