人材・ITへの投資拡充
FY2016-Q2に初出。30回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- 2026-08-14再掲業績予想の修正
「成長を見据えた研究開発の強化や人材増強、グループ経営基盤及びIT基盤の強化に向けた投資の継続によるコストアップ要因はあるものの」
研究開発、人材、グループ経営基盤及びIT基盤への投資継続が記載された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材・IT投資を含む従前の対処すべき課題について、重要な変更がないとの記載が継続した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年時点の日本本社における海外拠点への出向経験者、海外拠点から他国拠点への出向者経験者、及び拠点間トレーニー経験者の合計人数は485名ですが、2030年にはこれを620名まで増やすことを目指してまいります。」「女性管理職比率を2030年にグローバルベースで20%まで(2025年実績は19.2%)、国内では12%まで引き上げることを目指してまいります。」
人材・IT投資のテーマが人的資本経営として具体化し、グローバル勤務経験者数と女性管理職比率の実績・2030年目標が更新された。2025年からWLD（Woman Leadership Development）プログラム及び管理職向けアンコンシャス・バイアス研修も開始された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材・IT投資を含む従前の対処すべき課題について、重要な変更がないとの記載が継続した。 - FY2024前進有価証券報告書
「女性管理職比率を2030年にグローバルベースで20%まで(2024年実績は17.0%)、国内では12%まで引き上げることを目指してまいります。」「2024年時点の日本本社における海外拠点への出向経験者、海外拠点から他国拠点への出向者経験者、及び拠点間トレーニー経験者の合計人数は457名ですが、2030年にはこれを625名まで増やすことを目指してまいります。」
人材・IT投資という従来のテーマが人的資本経営へ具体化し、女性管理職比率とグローバル勤務経験者数について2030年の数値目標が示された。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材・IT投資を含む従前の対処すべき課題について、重要な変更がないとの記載が継続した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき課題について重要な変更がないとの扱いが継続した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について重要な変更がないとの扱いが継続した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
人材・IT投資を含む従前の優先課題について、重要な変更がないとの扱いが継続した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材・IT投資を含む従前の対処すべき課題について、重要な変更がないとの扱いが継続した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
人材・IT投資を含む従前の対処すべき課題について、重要な変更がないとの扱いが継続した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「「新たな働き方及び人材戦略の推進」」
従来の人材・IT投資拡充という表現から、新たな働き方及び人材戦略の推進という課題へ表現が広がった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材・IT投資を含む従前の対処すべき課題について、重要な変更がないとの扱いが継続した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材・IT投資を含む従前の対処すべき課題について、重要な変更がないとの扱いが継続した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
人材・IT投資を含む従前の対処すべき課題について、重要な変更がないとの扱いが継続した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について重要な変更がないとの記載が継続した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材・IT投資を含む従前の対処すべき課題について、重要な変更がないとの記載が継続した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
人材・IT投資を含む従前の対処すべき課題について、重要な変更及び新たな課題はないとされた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ものづくりコストの最小化と「ものづくり技術の国際分業体制確立」という、2本の柱をメインとした活動を推進し、人材の育成や仕組みづくりとともに、これらを着実に実行してまいります」
人材育成を生産革新・国際分業の推進と結びつける記載があり、人材への継続的な取り組みが確認された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について重要な変更がないとされ、従前の人材・IT投資を含む課題が継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
人材・ITへの投資拡充を含む従前の対処すべき課題について、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
対処すべき課題に重要な変更及び新たな課題はないとされ、人材・IT投資を含む従前の課題が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について重要な変更がないとされ、人材・IT投資を含む従前の課題が継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について重要な変更はないとされ、人材・IT投資を含む従前の課題が継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、今後の成長を見据えた人材やITへの投資拡充による販売費及び一般管理費の増加、ならびに前年同期比で為替レートが円高に推移したこと等の減益要因により、60億４百万円（前年同期比13.6％減）となりました。」
人材・ITへの投資拡充が引き続き販売費及び一般管理費の増加要因として記載された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について重要な変更はないとされ、人材・IT投資を含む従前の課題が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題に重要な変更はないとされた。人材・IT投資そのものの記載はないが、従前の課題を変更なく継続している扱いとした。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「将来の成長を見据えた人材やITへの投資拡充による販売費及び一般管理費の増加」
人材・ITへの投資拡充が引き続き販売費及び一般管理費の増加要因として記載されている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「今後の成長を見据えた人材やITへの投資拡充による販売費及び一般管理費の増加」
人材・IT投資の拡充が引き続き販売費及び一般管理費の増加要因として記載されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「今後の成長を見据えた人材やITへの投資拡充」
人材・IT投資による販売費及び一般管理費の増加が営業利益の減益要因として記載されている。