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マブチモーター(6592)・施策再掲

研究開発活動の継続

FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。

31記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016-Q2 – FY2019-Q3再掲FY2020-Q1 – FY2021-Q3再掲FY2023-Q1 – FY2024-H12016: 220162017: 320172018: 320182019: 320192020: 420202021: 320212022: 320222023: 320232024: 220242025: 220252026: 32026
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全社的な研究開発活動の継続と資源投入202社が書いているテーマ・逆風0社・追い風215社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている186社のうち14社を表示しています。上の文は186社すべてから計算しています。このテーマの217件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-14再掲業績予想の修正

    「成長を見据えた研究開発の強化や人材増強」

    成長を見据えた研究開発強化の記載が継続した。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、40億8千6百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はなく、研究開発費は40億86百万円と開示された。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「ベトナムマブチに新たに設置した研究開発センターにおいては、各種試験をはじめ、部材評価、図面作図業務、改良設計業務を中心に担当しております。インドを中心とした、アセアン市場において顧客サポートやCS活動を実施してまいります。」

    研究開発活動は、研究開発費77億59百万円の計上に加え、ベトナム研究開発センターの設置とアセアン市場向けの顧客サポート機能まで拡張された。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、37億2千2百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は37億22百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「また、新たに制御開発部を置き、制御に関するソリューションを実施し販売の拡大を推進しております。」

    研究開発体制に制御開発部が新設され、モーター単体にとどまらない制御ソリューションによる販売拡大が示された。研究開発費は70億1百万円、産業財産権総数は825件、新規出願は67件となった。
  6. FY2024-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、31億5千1百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費31億51百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、14億5千3百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はなく、研究開発費は14億53百万円と開示された。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、47億1千4百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費47億14百万円と、研究開発活動に重要な変更がないことが開示された。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、15億2千5百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計期間の研究開発費は15億25百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。
  10. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発費は5,574百万円、当社所有の産業財産権の総数は741件(国内143件、海外598件)、新規出願件数は国内外合計で34件(国内外、特許・実案・意匠、商標)となっております。」

    研究開発費、産業財産権及び新規出願件数が通期実績として開示された。協調ロボット用4モデル、移動体用モーター及び専用コントローラーなどの新製品販売も開始した。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、25億6千4百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はなく、研究開発費は25億64百万円と開示された。
  12. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、12億8百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はなく、研究開発費は12億8百万円と開示された。
  13. FY2021前進有価証券報告書

    「移動体、協調ロボット用途について、2021年はブラシレスモーターの新規ラインナップ及びオプションの拡充によって、お客様による採用ご検討や新規成約が大幅に増加しております。次期は複数モデルの量産を開始し、AGVやパーソナルモビリティ、サービス・協調ロボットでの更なる拡販を進めてまいります。」

    研究開発活動について、ブラシレスモーターのラインナップ拡充と採用検討・新規成約の増加が記載され、次期の複数モデル量産計画も示された。研究開発費は47億11百万円となった。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、30億6千7百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はなく、研究開発費は30億6千7百万円と開示された。
  15. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、19億4千4百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はなく、研究開発費は19億44百万円と開示された。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、9億6千5百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はなく、第1四半期累計期間の研究開発費は9億65百万円と開示された。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、33億1千9百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はなく、研究開発費は33億19百万円と開示された。
  18. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、22億4百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計期間の研究開発費は22億4百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、11億8千3百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はなく、当第1四半期累計期間の研究開発費は11億83百万円と開示された。
  20. FY2019前進有価証券報告書

    「当社の研究開発活動に関する組織体制としては、2019年3月末に、開発本部を発展的に解消し、第一、第二、第三の各製品開発部を民生事業部・電装第一事業部・電装第二事業部内に分散配置しました。」

    研究開発費は49億58百万円となり、2019年3月末に開発本部を事業部内へ再編した。営業部門との一体化による迅速な意思決定、市場別の新機種開発力及び顧客サポートの強化を目的とする具体的な組織変更が実施された。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、37億1千7百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はなく、第3四半期累計期間の研究開発費は37億1千7百万円と開示された。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、24億6千4百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はなく、当第2四半期連結累計期間の研究開発費は24億6千4百万円と開示された。
  23. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10億1千1百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はなく、当第1四半期累計期間の研究開発費は10億1千1百万円と開示された。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、37億4千9百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費は37億4千9百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。
  25. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、25億6千7百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計期間の研究開発費は25億6千7百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。
  26. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、12億1千8百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計期間の研究開発費は12億1千8百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。
  27. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、38億5百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費は38億5百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。
  28. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、25億3千5百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計期間の研究開発費は25億3千5百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。
  29. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、12億3千2百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計期間の研究開発費は12億3千2百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。
  30. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、39億8千万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発費は39億8千万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。
  31. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、26億4千2百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    当期間の研究開発費は26億4千2百万円と開示されている。
一緒に動いた変遷

「譲渡制限付株式報酬制度の導入と自己株式処分」は、この変遷が動いた31回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

544333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1譲渡制限付株式報酬制度の導入と自己株式処分5回
  3. 2貴金属先物買付契約に伴う価格変動エクスポージャー4回
  4. 3民生・業務機器分野の新用途・ブラシレスモーター拡販4回
  5. 4配当と自己株式取得・消却による株主還元3回
  6. 5中型電装用途の重点強化と新規顧客への搭載拡大3回
  7. 6円高による為替差損と海外資産への影響3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
マブチモーターの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-14の業績予想の修正で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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