需要予測に基づく棚卸資産陳腐化・過剰在庫評価リスク
FY2017に初出。11回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載は2026-07-29。
マキタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。40社中22社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに15社。
- 2026-07-29悪化決算
「資産合計は、前連結会計年度末に比べ10,329百万円増加し、1,191,514百万円となりました。主な要因は、棚卸資産の増加によるものです。」
棚卸資産は前期末の375,829百万円から385,982百万円へ増加し、残高増加が資産合計の増加要因となった。 - FY2026在庫残高増加と評価減縮小の併存有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度において費用として認識され、売上原価に含まれている棚卸資産の評価減の金額は4,024百万円及び1,186百万円であります。」
棚卸資産残高は338,116百万円から375,829百万円へ増加した一方、評価減は4,024百万円から1,186百万円へ縮小した。 - 2026-04-28悪化業績予想の修正
「資産合計は、前連結会計年度末に比べ74,660百万円増加し、1,181,185百万円となりました。主な要因は、棚卸資産の増加によるものです。」
棚卸資産残高は338,116百万円から375,829百万円へ増加した。評価減や陳腐化についての直接的な記載はないが、在庫規模は前期の減少局面から拡大した。 - FY2025対処有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度において費用として認識され、売上原価に含まれている棚卸資産の評価減の金額は8,276百万円及び4,024百万円であります。」
棚卸資産残高は345,491百万円から338,116百万円へ、評価減は8,276百万円から4,024百万円へ減少した。正味実現可能価額の下落による簿価切下額も49,136百万円へ減少している。 - FY2024対処有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度において費用として認識され、売上原価に含まれている棚卸資産の評価減の金額は16,326百万円及び8,276百万円であります。」
棚卸資産残高は453,752百万円から345,491百万円へ、評価減は16,326百万円から8,276百万円へ減少した。在庫評価リスクの金額的規模は前期から低下したが、正味実現可能価額の下落による簿価切下額は52,870百万円残っている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度において費用として認識され、売上原価に含まれている棚卸資産の評価減の金額は6,056百万円及び16,326百万円であります。」
棚卸資産の評価減は6,056百万円から16,326百万円へ増加した。期末棚卸資産残高は減少したものの、正味実現可能価額の下落による簿価切下額は44,523百万円となり、評価リスクの金額的規模が拡大した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度において費用として認識され、売上原価に含まれている棚卸資産の評価減の金額は2,211百万円及び6,056百万円であります。」
棚卸資産は267,547百万円から475,128百万円へ増加し、評価減も6,056百万円へ増加した。需要予測誤りとの因果関係は明示されていないが、在庫・評価リスクの数値的な規模が拡大している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「市場環境が予測より悪化して正味実現可能価額が著しく下落した場合には、翌連結会計年度の連結財務諸表において認識する金額に重要な影響を与える可能性があります。」
需要・市場動向に基づく棚卸資産評価リスクを継続している。当期の棚卸資産は267,547百万円、売上原価に含まれる評価減は2,211百万円であった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの需要見込みに反し、実際の需要が少なく、当社グループがそれに対応して減産をしなければ、増加した手元在庫の評価減が必要となります。」
需要予測、技術陳腐化、顧客ニーズの変化等に基づく棚卸資産評価リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの需要見込みに反し、実際の需要が少なく、当社グループがそれに対応して減産をしなければ、増加した手元在庫の評価減が必要となります。」
需要予測、技術陳腐化、顧客ニーズ等に基づく棚卸資産評価リスクを継続して記載している。棚卸資産評価損は2,759百万円だったが、需要予測誤りとの因果関係は明示されていない。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの需要見込みに反し、実際の需要が少なく、当社がそれに対応して減産をしなければ、増加した手元在庫の評価減が必要となります。」
マクロ・ミクロ経済情勢、競合、技術の陳腐化、顧客ニーズの変化を踏まえた需要予測が棚卸資産評価と利益に影響するとしている。