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マキタ(6586)・リスク顕在化

為替レート変動リスク

FY2016に初出。39回の記載のうち38回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-29。

39記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2017-Q1 – 2026-07-292016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 32026
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの494件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-29顕在化決算

    「円安現地通貨高の影響により売上収益は前年同期比10.7%増の206,550百万円となりました。」

    円安現地通貨高が第1四半期の売上収益を押し上げる要因として実績に現れた。
  2. FY2026顕在化有価証券報告書

    「全通貨の加重平均では3.7%の円安、為替による売上収益の増加額は23,289百万円となります。このドル安及びユーロ高といった為替の影響を除いた場合、当社グループの連結売上収益は0.2%(1,181百万円)増加となります。」

    円安が売上収益を23,289百万円押し上げ、為替影響を除く売上収益の増加率が0.2%にとどまる形で、為替変動の影響が通期業績に実際に現れた。
  3. 2026-04-28顕在化業績予想の修正

    「為替の影響により売上収益は前期比3.2%増の777,600百万円となりました。」

    為替の影響が当期の売上収益に実績として現れている。
  4. FY2026-H1顕在化有価証券報告書

    「中南米では、XGTシリーズや充電式園芸用機器の販売が好調であったものの、円高現地通貨安の影響により前年同期比4.5%減の24,528百万円となりました。」

    円高現地通貨安が、中南米の売上収益4.5%減として実際の業績に影響した。
  5. FY2025顕在化有価証券報告書

    「全通貨の加重平均では3.8%の円安、為替による売上収益の増加額は22,793百万円となります。このドル高及びユーロ高といった為替の影響を除いた場合、当社グループの連結売上収益は1.5%(11,054百万円)減少となります。」

    円安が売上収益を22,793百万円押し上げた一方、為替影響を除くと売上収益は1.5%減少していたと開示した。為替変動が通期業績に実際に影響している。
  6. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「国内、欧州、中南米などでは、円安現地通貨高の影響により売上収益が増加しました。」

    円安現地通貨高が地域別売上収益の増加要因として実際の業績に現れている。営業利益についても為替の影響が原価率改善要因として記載されている。
  7. FY2024顕在化有価証券報告書

    「全通貨の加重平均では6.1%の円安、為替による売上収益の増加額は35,679百万円となります。このドル高及びユーロ高といった為替の影響を除いた場合、当社グループの連結売上収益は7.7%(58,990百万円)減少となります。」

    円安が売上収益を35,679百万円押し上げた一方、為替影響を除く売上収益は7.7%減少していたと開示した。為替変動の影響が通期業績に大きく現れている。
  8. FY2024-Q3顕在化有価証券報告書

    「利益面においては、為替の影響などにより原価率が改善したことから、営業利益は前年同期比76.9%増の48,049 百万円(営業利益率 8.7%)となりました。」

    為替変動が原価率の改善を通じて営業利益の増加および営業利益率8.7%に実際に影響したと記載されている。
  9. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「利益面においては、為替の影響などにより原価率が改善したことから、営業利益は前年同期比44.9%増の31,760百万円(営業利益率8.6%)となりました。」

    為替変動が原価率の改善を通じて営業利益の増加および営業利益率8.6%に実際に影響したと記載されている。
  10. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「営業利益は前年同期比7.1%増の16,311百万円(営業利益率8.8%)となりました。税引前四半期利益は前年同期比2.1%増の16,045百万円(税引前四半期利益率8.7%)」

    為替の影響が当四半期の営業利益の増減要因として実際の業績に現れている。また、在外営業活動体の換算差額の変動により資本合計も増加した。
  11. FY2023顕在化有価証券報告書

    「全通貨の加重平均では13.1%の円安、為替による売上収益の増加額は74,106百万円となります。このドル高及びユーロ高といった為替の影響を除いた場合、当社グループの連結売上収益は6.6%(48,664百万円)減少となります。」

    円安が通期売上収益を74,106百万円押し上げた一方、為替影響を除くと売上収益は6.6%減少していたと開示した。為替変動が売上規模と業績評価に実際に大きく影響した。
  12. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、欧州・北米地域における販売が低調に推移したものの、国内やオセアニア地域における堅調な販売および円安現地通貨高の影響により、売上収益は前年同期比6.1%増の580,283百万円となりました。利益面においては、為替の影響や原材料価格の高騰により原価率が悪化したことに加え、販管費が増加したことから、営業利益は前年同期比62.9%減の27,158百万円(営業利益率 4.7%)となりました。」

    円安現地通貨高が売上収益の増加に寄与する一方、為替の影響が原価率悪化の要因となり、為替変動が売上・利益の双方に実績として現れている。
  13. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、国内、アジア、オセアニアにおける販売が堅調に推移したことに加え、円安現地通貨高の影響により、売上収益は前年同期比7.4%増の391,318百万円となりました。利益面においては、為替の影響や原材料価格の高騰により原価率が悪化したことに加え、販管費が増加したことから、営業利益は前年同期比58.0%減の21,919百万円(営業利益率5.6%)となりました。」

    円安現地通貨高が売上収益の増加に寄与する一方、為替の影響が原価率悪化の要因となり、為替変動が売上・利益の双方に実績として現れている。
  14. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「当社グループの連結業績は、国内、オセアニア、中南米における販売が堅調に推移したことに加え、円安現地通貨高の影響により売上収益は前年同期比5.4%増の195,348百万円となりました。利益面においては、為替の影響、中国のロックダウンによって当社の主力工場である中国工場が一時操業を停止した影響、原材料価格の高騰により原価率が悪化したことに加え、販管費が増加したことから、営業利益は前年同期比46.3%減の15,228百万円(営業利益率7.8%)となりました。」

    円安現地通貨高が売上収益の増加に寄与する一方、為替の影響が原価率悪化の要因となり、為替変動が売上・利益の双方に実績として現れている。
  15. FY2022顕在化有価証券報告書

    「全通貨の加重平均では6.3%の円安、為替による売上収益の増加額は36,600百万円となります。」

    円安が通期売上収益を36,600百万円押し上げる形で実際の業績に影響した。
  16. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「上記活動の結果及び為替レートの変動による影響により、当第3四半期連結会計期間末の当社グループの現金及び現金同等物は、前連結会計年度末の148,640百万円から66,557百万円減少して82,083百万円となりました。」

    為替レートの変動が現金及び現金同等物の期末残高に影響したと記載されており、為替変動の影響が実績に現れている。
  17. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「利益面においては、運送費の高騰によるコストアップを受けましたが、売上収益の増加や為替の影響により、営業利益は前年同期比36.7%増の52,160百万円(営業利益率14.3%)となりました。」

    為替変動が営業利益の増加要因として実際の業績に影響したと記載されている。
  18. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「利益面においては、売上収益の増加や為替の影響による原価率の改善により、営業利益は前年同期比82.3%増の28,382百万円(営業利益率15.3%)となりました。」

    為替変動が、前四半期の原価率悪化とは異なり、当四半期には原価率の改善を通じて営業利益の増加に実際に影響したと記載されている。
  19. FY2021顕在化有価証券報告書

    「全通貨の加重平均では1.7%の円高、為替による売上収益の減少額は8,684百万円となります。」

    円高が通期の売上収益を8,684百万円押し下げる形で実際の業績に影響した。
  20. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、為替による海外売上の目減りなどがあったものの、国内及び先進国を中心とした海外での販売が好調に推移したことから、売上収益は前年同期比18.2%増の441,184百万円となりました。」

    為替による海外売上の目減りが引き続き実際の業績に影響した一方、国内・先進国を中心とする販売好調により全体では増収となった。
  21. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、為替による海外売上の目減りなどがあったものの、国内及び先進国を中心とした海外販売が好調に推移したことから、売上収益は前年同期比16.3%増の283,156百万円となりました。」

    為替による海外売上の目減りが引き続き実際の業績に影響した一方、国内・先進国の販売好調により全体では増収となった。
  22. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「利益面においては、為替の影響による原価率の悪化などから、営業利益は前年同期比10.4%減の15,569百万円(営業利益率12.3%)となりました。」

    為替変動が原価率悪化を通じて営業利益の前年同期比10.4%減少、営業利益率12.3%への低下として実際の業績に現れている。
  23. FY2020顕在化有価証券報告書

    「全通貨の加重平均では4.9%の円高、為替による売上収益の減少額は20,252百万円となります。このドル安及びユーロ安といった為替の影響を除いた場合、当社グループの連結売上収益は4.5%(22,291百万円)増加となります。」

    円高が通期売上収益を20,252百万円押し下げ、為替影響を除くと売上収益が4.5%増加していたと説明している。
  24. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、為替による海外売上の目減りなどがあったものの、主に国内の販売が好調に推移したことから、売上収益は前年同期比1.7%増の373,261百万円となりました。」

    為替による海外売上の目減りが実際の業績に現れている。加えて、在外営業活動体の換算差額として10,850百万円のマイナスを計上している。
  25. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、為替による海外売上の目減りなどがあったものの、主に国内の販売が好調に推移したことから、売上収益は前年同期比0.3%増の243,547百万円となりました。利益面においては、販売費及び一般管理費等の増加や為替の影響による原価率の上昇などの影響から、営業利益は前年同期比19.1%減の32,416百万円(営業利益率13.3%)となりました。」

    円高等の為替影響が海外売上の目減りおよび原価率上昇として実際の業績に現れ、営業利益の減少にも影響した。
  26. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、主に国内の販売が好調に推移したものの、為替による海外売上の目減りなどから、売上収益は前年同期比0.1%減の122,480百万円となりました。利益面においては、販管費及び一般管理費等の増加や為替の影響による原価率の悪化などから、営業利益は前年同期比17.4%減の17,375百万円(営業利益率14.2%)となりました。」

    為替による海外売上の目減りと原価率悪化が、売上収益および営業利益の減少として実際の業績に現れている。
  27. FY2019顕在化有価証券報告書

    「全通貨の加重平均では2.6%の円高、為替による売上収益の減少額は10,673百万円となります。このドル高およびユーロ安といった為替の影響を除いた場合、当社グループの連結売上収益は5.0%(23,953百万円)増加となります。」

    円高による売上収益10,673百万円の減少影響が通期業績に実際に現れた。為替影響を除けば売上収益は5.0%増加していたと説明している。
  28. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「新興国通貨の下落による売上の目減りがあったものの、主に国内市場において売上が堅調に推移したことから、売上収益は前年同期比3.3%増の366,952百万円となりました。」

    新興国通貨の下落が売上の目減りとして実際に業績へ影響したと記載している。オセアニアでも円高基調による売上減少が生じた。
  29. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、新興国通貨の下落による売上の目減りがあったものの、国内外市場において売上が堅調に推移したことから、売上収益は前年同期比5.1%増の242,796百万円となりました。」

    新興国通貨の下落が売上の目減りとして実際に業績へ影響したと記載している。
  30. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「利益面においては、為替の影響などにより原価率が改善したことなどから、営業利益は前年同期比16.3%増の21,029百万円(営業利益率17.1%)となりました。」

    為替変動が原価率の改善を通じて当第1四半期の営業利益・営業利益率に実際に影響している。
  31. FY2018顕在化有価証券報告書

    「全通貨の加重平均では5.8%の円安、為替による売上高の増加額は21,801百万円となります。」

    円安が売上高を21,801百万円押し上げ、原価率改善や営業利益増加にも影響した。為替変動リスクが通期業績に実際に現れている。
  32. FY2018-Q3顕在化有価証券報告書

    「利益面においては、為替の影響などにより原価率が改善し、売上高が増加したことなどから、営業利益は前年同期比24.8%増の59,445百万円(営業利益率16.7%)となりました。」

    円安基調が売上高の増加および原価率の改善として当第3四半期連結累計期間の業績に実際に影響している。
  33. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「利益面においては、為替の影響などにより原価率は悪化したものの、売上高が増加したことなどから、営業利益は前年同期比13.8%増の38,291百万円(営業利益率16.6%)となりました。」

    円安基調が売上高の増加に寄与する一方、為替の影響が原価率悪化として利益面にも実際に現れており、為替変動リスクの影響が継続して発生している。
  34. FY2018-Q1顕在化有価証券報告書

    「利益面においては、為替の影響などにより原価率が悪化したものの、売上が増加したことにより、営業利益は前年同期比1.1%増の18,248百万円(営業利益率16.1%)となりました。」

    為替の影響が原価率悪化として当四半期の利益面に実際に現れている。
  35. FY2017顕在化有価証券報告書

    「全通貨の加重平均では11.4%の円高、為替による売上高の減少額は43,650百万円となります。このドル安およびユーロ安といった為替の影響を除いた場合、当社グループの連結売上高は8.3%(35,026百万円)増加となります。」

    円高が通期売上高に43,650百万円の減少影響を与えた一方、為替影響を除く売上高は8.3%増加したと開示している。
  36. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「前年同期に比べ為替レートが円高基調となったことから、売上高は前年同期比5.5%減の306,315百万円となりました。」

    円高が当第3四半期連結累計期間の円ベース売上高を前年同期比5.5%減少させる形で実際に影響した。
  37. FY2017-Q2顕在化有価証券報告書

    「前年同期に比べ為替レートが円高基調となったことから、売上高は前年同期比7.9%減の200,055百万円となりました。」

    円高が当第2四半期累計期間の円ベース売上高を前年同期比7.9%減少させる形で実際に影響した。
  38. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「前年同期に比べ為替レートが円高基調となったことから、売上高は前年同期比5.9%減の101,276百万円となりました。」

    円高が当四半期の円ベース売上高を前年同期比5.9%減少させる形で実際に影響した。一方、為替の影響などにより原価率は改善し、営業利益は増加した。
  39. FY2016初出有価証券報告書

    「為替レートの変動は当社の損益取引結果、資産および負債、株主資本の円貨額に大きく影響します。」

    ユーロ・米ドル・人民元の影響を受け、先物為替予約等で一部をヘッジ。当期はユーロ高円安ではなく円高ユーロ安等により原価率が悪化し、営業利益率が低下した。
一緒に動いた変遷

「世界経済・住宅投資・建設需要の停滞リスク」は、この変遷が動いた39回のうち24回、同じ書類で同じ向きに動きました。

242118161613★123456
  1. ★この変遷
  2. 1世界経済・住宅投資・建設需要の停滞リスク24回
  3. 2株式相場・保有有価証券の変動リスク21回
  4. 3北米・アジア・その他地域セグメントの営業利益悪化18回
  5. 4増収継続と利益率低下の併存16回
  6. 5棚卸資産の増加による営業キャッシュ・フローの減少16回
  7. 6国際的活動・海外進出に伴う政治、規制、災害等のリスク13回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
マキタの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-29の決算で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
為替レート変動リスク|マキタ(6586)の変遷 | Komori