原材料価格の変動
FY2017に初出。34回の記載のうち18回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-09-28。
三櫻工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。55社中38社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに13社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「またコストの上昇や中東情勢の一層の不安定化による物流の混乱等のリスク要因も依然続いております。」
コスト上昇と物流混乱が続く中、米国関税措置や輸入トラブル関連費用も北南米の収益悪化要因として実績化した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「その一方でコストの上昇や中東情勢の不安定化による物流の混乱に加え、米国での関税措置などがリスク要因となって依然続いております。」
コスト上昇と中東情勢による物流混乱に加え、米国の関税措置が引き続きリスク要因として挙げられた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループが属する自動車業界につきましては、国内について認証不正問題による一部の車種の出荷停止などの影響で自動車販売が減少し、海外については強弱はあるものの総じて自動車販売が増加しております。その一方で原材料価格の高止まり、エネルギーコストの上昇、中東情勢の不安定化による物流の混乱などが引き続きリスク要因となっております。」
原材料価格の高止まり、エネルギーコスト上昇、中東情勢による物流混乱がコスト・供給リスクとして継続した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益については、前期からの価格転嫁効果及び北南米を中心に稼働状況が安定するも、中国の減収に伴う減益及び原材料価格をはじめ人件費やエネルギーコスト高騰が続きました。」
原材料価格、人件費、エネルギーコストの高騰が続き、価格転嫁効果や稼働安定化があったものの、全体の営業減益要因として残った。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループでは原材料価格の変動については、得意先及び調達先と極力同期化を図ることで、その変動リスクを最小化するよう努めております。」
原材料価格変動リスクに対し、得意先・調達先との同期化を通じてリスクを抑える方法を明示した。業績面でも価格転嫁により採算性が改善した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「原材料価格をはじめ運送費や人件費、エネルギーコスト高騰の影響は継続したものの、価格転嫁及び稼働状況の安定化に伴い採算性が向上したことにより、営業利益は54億99百万円（前年同期は２億78百万円の営業損失）」
原材料、運送費、人件費、エネルギーコストの高騰は継続したが、価格転嫁と稼働安定化により採算性が向上し、全体の営業損失が営業利益へ転換した。 quantified false、materialized true。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「利益については、原材料価格をはじめ運送費や人件費、エネルギーコスト高騰の影響は継続したものの、価格転嫁及び稼働状況の安定化に伴い採算性が向上したことにより、営業利益は31億87百万円（前年同期は９億10百万円の営業損失）」
原材料・運送費・人件費・エネルギーコストの高騰は続いたが、価格転嫁と稼働安定化により採算性が向上し、営業利益は損失から利益へ転換した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「利益については、原材料価格をはじめ運送費や人件費、エネルギーコスト高騰の影響は継続したものの、価格転嫁及び稼働状況の安定化に伴い採算性が向上したことにより、営業利益は11億12百万円（前年同期比737.1％増）、経常利益は10億54百万円（前年同期比172.0％増）と増益となりました。」
原材料、運送費、人件費、エネルギーコストの高騰は続いたが、価格転嫁と稼働安定化により採算性が向上し、全体の営業利益は大幅に回復した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益については、材料費や物流コスト等の変動費の高騰、インフレ及び人材確保難による人件費の悪化、ロシア・ウクライナ問題等を背景とする光熱費の高騰による固定費の増加に対して、価格転嫁が遅れたことにより、２億78百万円の営業損失となりました（前年同期は29億15百万円の営業利益）。」
原材料・物流コストの高騰に加え、人件費、光熱費などの上昇が広がり、価格転嫁の遅れを通じて全体の営業損失として表れた。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益については、材料費や物流コスト及び人件費の高騰に対し価格転嫁が遅れたことにより、９億10百万円の営業損失（前年同期は34億16百万円の営業利益）」
材料費高騰が物流コスト・人件費高騰と重なり、価格転嫁の遅延を通じて全体の営業損失として実績化した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「コスト面についても、原材料価格の高騰に加えロシア・ウクライナ問題の長期化によるエネルギー価格高騰の継続など先行きについて予断を許さない状況が続いています。」
原材料価格高騰に加え、ロシア・ウクライナ問題の長期化によるエネルギー価格高騰が継続し、コスト上昇要因が広がった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「利益については、サプライチェーンの混乱に伴う運送費の高騰や原材料価格の高騰の影響に加え、主に米国を中心とする人件費高騰による固定費の増加により営業利益は21億83百万円（前期比37.4％減）」
原材料価格の高騰が運送費、人件費高騰とともに全体の営業減益要因として表れ、インフレ影響が広がった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「先行きにつきましても、原材料価格の高騰や世界的なインフレ動向に留意する必要があり、さらに予断を許さない状況が続いています。」
原材料価格の高騰が実績上の利益圧迫要因として続くなか、世界的なインフレ動向が先行きのリスクとして明示された。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「利益については、サプライチェーンの混乱に伴う運送費の高騰や原材料市況の悪化があったものの、前年同期からの増収効果に加え前年から実施している固定費削減の効果も継続し、営業利益は34億16百万円（前年同期は24億80百万円の営業損失）、経常利益は36億79百万円（前年同期は23億87百万円の経常損失）となりました。」
原材料市況の悪化が運送費高騰とともに実際の利益圧迫要因として継続している。一方、増収と固定費削減により全体業績は回復した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、世界的な物流網の混乱、車載半導体や原材料不足などサプライチェーン全体では不安定な状況も発生し、当社グループの業績・パフォーマンスにも影響を及ぼしております。」
従来の原材料価格上昇リスクに加え、物流網の混乱、車載半導体・原材料不足が実際のサプライチェーン不安定化として表れた。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「また販売減少及び為替変動に伴う材料費高騰等により、９億54百万円（前年同期は５億68百万円の営業利益）の営業損失となりました。」
北南米では販売減少に加え、為替変動に伴う材料費高騰が実際の営業損失要因として表れた。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「また販売減少及び為替変動に伴う材料費率悪化等により営業利益は２億81百万円（前年同期比23.9％減）と減益となりました。」
北南米では販売減少に加え、為替変動に伴う材料費率悪化が実際の減益要因として表れた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「メキシコ工場等で現地の景況悪化の影響を受けたほか、輸入コスト増加や為替変動等により原材料費が増加し、減収減益となりました。」
原材料費の増加が、北南米の輸入コスト・為替変動と結びついた実際の減収減益要因として引き続き表れている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「輸入コストの増加や為替変動等に伴う材料費の増加、人件費の増加等により、減益となりました。」
原材料価格・材料費の上昇影響が、北南米における輸入コストや為替変動と結びついた実際の減益要因として継続・拡大している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の経営成績は、新規立上げや客先生産台数の増大により中国及び日本を中心に増収となったものの、材料価格の上昇及び人件費等の上昇により、北南米、中国及びアジアで減益となりました。」
材料価格の上昇は北南米・中国・アジアの減益要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「主にメキシコ子会社の減収及び材料費の増加により、売上高は219億89百万円（前年同期比5.2％減）、営業利益は11億30百万円（前年同期比30.0％減）と減収、減益となりました。」
材料費の増加が北南米、特にメキシコ子会社の利益減少要因として引き続き実績に表れている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の経営成績は、新規立上げや客先生産台数の増大により、アジア及び欧州を中心に増収となったものの、材料価格の上昇及び人件費等固定費の上昇により、アジア、欧州及び中国で減益となりました。」
材料価格の上昇が従来の日本、米国・メキシコに加えてアジア・中国でも利益減少要因として表れ、影響地域が広がった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「日本 売上高は260億39百万円（前年同期比0.5％減）とほぼ前年同期並みとなりましたが、営業利益は主に緊急輸送費や品質関連費用及び材料価格の上昇等のコストの増加により、１億77百万円（前年同期比87.1％減）と減益となりました。」「北南米 米国及びメキシコ子会社において材料価格の上昇等により材料費が増加したことに加え、米国子会社における人件費等の固定費も増加したことにより19億44百万円（前年同期比34.4％減）と減益となりました。」
原材料価格の変動リスクについて、材料価格の上昇が日本、米国、メキシコ子会社の実際のコスト増加と利益減少として表れた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格の変動リスクについて個別の変更は記載されず、事業等のリスク全体について重要な変更はないとしている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、グループ外から原材料を調達しておりますが、原材料価格の変動等により当社グループの業績および財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
グループ外からの原材料調達に伴い、原材料価格の変動が業績・財務状況に影響する可能性をリスクとして記載している。