日本事業の生産効率・物流費・固定費削減
FY2020-Q2に初出。17回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。25社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2026前進有価証券報告書
「売上高は、新規立上の設備販売と部品販売により326億57百万円（前期比12.0％増）となりました。利益面は、給与水準引き上げによる人件費の増加、メキシコ子会社買収に係る取得関連費用及び設備投資による減価償却費の増加はあったものの、増収に伴う増益により20億53百万円の営業利益（前期比102.4％増）となりました。」
日本事業では設備・部品販売の増加により増収増益となり、従来の固定費抑制中心の改善から新規立上・販売拡大による利益創出へ進んだ。 - 2026-05-14前進決算説明資料
「日本 売上高は、新規立上の設備販売と部品販売に伴い増収。営業利益は、メキシコ子会社買収費用、設備投資による償却費の増加はあるも、増収により大幅増益。」
日本での新規立上による販売増が、償却費増加などの費用要因を上回る営業増益として表れた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「利益面は、減収による減益に加え、給与水準の引き上げによる人件費の増加及び新規事業への先行投資として人件費、専門委託費、研究開発費を増加させたことにより、10億14百万円の営業利益（前期比51.3％減）となりました。」
日本事業では、従来の固定費抑制による改善に対し、賃上げと新規事業への先行投資による費用増が利益を圧迫した。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益面は増収に加え、価格転嫁の進捗、安定した稼働及び固定費の抑制効果の継続により、20億83百万円の営業利益（前期比140.7％増）と大幅増益となりました。」
日本事業で価格転嫁、安定稼働、固定費抑制による収益力強化が通期の営業増益として確認された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面は増収に加え、価格転嫁の進捗、安定した稼働及び固定費の抑制効果の継続により、営業利益は19億35百万円（前年同期比171.5％増）と大幅に増加しました。」
日本事業で固定費抑制効果が継続し、価格転嫁と安定稼働も加わって営業利益が前年同期比171.5％増となった。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「材料費高騰の価格転嫁が遅れ、経済活動の正常化に合わせた活動再開により前年同期から固定費を増加させたことで、営業利益は７億13百万円（前年同期比40.0％減）と減益となりました。」
日本事業では、固定費抑制による従来の改善効果に対し、経済活動正常化に伴う活動再開で固定費が増加し、営業利益が40.0％減少した。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「材料費高騰の価格転嫁が進まず、経済活動の正常化に合わせた活動再開により前年同期から固定費を増加させたことで、営業利益は２億28百万円（前年同期比78.4％減）と減益となりました。」
日本事業では従来の固定費抑制による改善に対し、経済活動の正常化に伴う活動再開で固定費が増加し、利益改善効果が弱まった。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「利益面は減収に伴う付加価値の減少に加え、コロナ禍からの正常化に伴う将来に向けた活動の再開等により固定費が増加し、42百万円（前年同期は６億87百万円の営業利益）の営業損失となりました。」
日本事業では固定費削減・抑制による従来の改善基調に対し、正常化に伴う活動再開で固定費が増加し、営業損失となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「日本 売上高は248億97百万円（前期比8.9％減）と……減収となりました。利益面は材料価格及び電力費等の生産費の高騰の影響を受けるも前期からの固定費抑制効果を継続させて減収影響を補ったことで営業利益は12億30百万円（前期比238.2％増）と増益となりました。」
日本事業で固定費抑制効果を継続し、減収・生産費高騰の影響を補って営業利益を238.2％増加させた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「売上高は184億53百万円（前年同期比6.9％減）となりました。利益面は前期からの固定費抑制効果を継続させて減収影響を補ったことで営業利益は11億89百万円（前年同期は１億32百万円の営業損失）となりました。」
日本事業で固定費抑制効果を継続し、減収下でも営業利益を前年同期の損失から11億89百万円の利益へ転換した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また前期からの固定費抑制効果も継続したことで営業利益は10億57百万円（前年同期は12億65百万円の営業損失）となりました。」
日本事業では固定費抑制効果が継続し、前年同期の営業損失から10億57百万円の営業利益へ転換した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「増収に加え、前期からの固定費抑制効果も継続したことで営業利益は６億87百万円（前年同期は12億71百万円の営業損失）となりました。」
日本事業では固定費抑制効果が継続し、前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2021前進有価証券報告書
「固定費削減、人員配置の転換等施策効果が寄与したことにより、第３四半期連結累計期間の営業損失から黒字転換を達成しました。」
日本事業では固定費削減と人員配置の転換を継続し、第3四半期累計の営業損失から通期営業黒字へ転換した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「日本 売上高は新型コロナウイルスの感染症拡大に伴う顧客の操業停止の影響により、198億30百万円（前年同期比25.4％減）と減収となりました。利益面については、１億32百万円の営業損失（前年同期は営業利益21億32百万円）が残るものの、2020年７月以降は売上が回復傾向にあり、固定費削減、人員配置の転換等施策効果が現れたことにより、第２四半期対比で大幅な業績回復となりました。」
日本事業は前年同期比では営業損失が残るものの、売上回復、固定費削減、人員配置の転換等の施策効果により、第2四半期から業績が大幅に回復した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は人件費を中心とした固定費削減に取り組んだものの売上減少による影響により12億71百万円の営業損失となりました。」
日本事業で固定費削減を継続したが、顧客操業停止による売上減少を補うには至らなかった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「生産効率の向上、品質ロスや物流費の低減、固定費削減等を行い収益力強化に努めました。」
日本事業で生産効率向上、品質ロス・物流費・固定費削減を引き続き実施し、収益力強化を進めた。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「顧客からの受注がおおむね堅調であったことに加え、生産効率の向上、物流費の低減、固定費削減等を行い収益力強化に努めました。」
日本事業で生産効率の向上、物流費の低減、固定費削減を実施し、収益力強化を進めた。