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三櫻工業(6584)・事実悪化直近の決算説明資料(2026-09-28)では「再掲」

地域別業績の伸長差

FY2017-Q1に初出。41回の記載のうち23回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-09-28。

41記載
11年にわたる
8うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2022-Q3 – FY2023-Q32016: 220162017: 420172018: 320182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 320232024: 320242025: 220252026: 92026
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三櫻工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より7年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。11社中4社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「利益面は、米国関税措置の影響に加え、輸入トラブルに関連した異常費用の計上及び新規立上等によるコスト増により収益性が悪化したことで3億27百万円の営業損失(前期は17億44百万円の営業利益)となりました。」

    日本・欧州・アジアが営業利益を確保する一方、北南米は営業損失へ転じ、中国も営業損失が継続し、地域別の業績差が拡大した。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「この結果、当中間連結会計期間の財政状態及び経営成績は以下のとおりです。」

    地域別の業績差は継続した。日本は新規立上による設備・部品販売で増収増益、北南米は為替換算影響で減収ながら増益、欧州は販売低迷で減収減益、中国は日系取引先の販売不振で減収だが営業損失は縮小、アジアは微増収増益となった。
  3. FY2025悪化有価証券報告書

    「欧州 売上高は円安による為替換算効果はあったものの欧州系取引先の販売台数低迷に伴う売上減により、215億20百万円(前期比3.0%減)と減少しました。利益面は、材料費の高騰、インフレ等を背景とする人件費上昇に対し価格転嫁が遅れ、システム関連費用等の固定費も増加し、1億18百万円の営業損失(前期は9億11百万円の営業利益)となりました。中国 売上高は、日系取引先の販売不振が継続し、130億12百万円(前期比26.4%減)と大幅に減少しました。利益面は、大幅減収に伴う減益に加え、人員削減に伴う退職金等の固定費増加により、9億63百万円の営業損失(前期は8億24百万円の営業利益)となりました。」

    欧州と中国が営業損失へ転じた一方、北南米・アジアは増益、日本は減益となり、地域間の業績差が拡大した。
  4. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「中国 売上高は日系取引先の販売不振の加速に伴い、61億37百万円(前年同期比24.0%減)と大幅に減少しました。利益面は、減収に伴う減益に加え、生産数量の急激な変動に対しコストコントロールを図るも人員削減に伴う退職費用影響もあり4億86百万円の営業損失(前年同期は91百万円の営業利益)となりました。」

    中国が大幅な減収となり、営業利益も前年同期の利益から4億86百万円の損失へ転じた。一方、北南米とアジアは増益となり、地域別の業績差が拡大した。
  5. FY2024対処有価証券報告書

    「日本は20億83百万円の営業利益、北南米は17億17百万円の営業利益、欧州は9億11百万円の営業利益、アジアは23億84百万円の営業利益となりました。一方、中国の営業利益は8億24百万円となりました。」

    日本・北南米・欧州が前期の損失または低水準から営業黒字へ改善し、全地域で営業利益となった。一方、中国はEVシフトに伴う取引先減産で減収減益となり、地域差は残っている。
  6. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「④ 中国 売上高はEVシフトの加速に伴う得意先の生産台数の減少に伴い123億54百万円(前年同期比17.2%減)と減少しました。利益面は、生産数量の変動に対応したコストコントロール及び人件費等の固定費削減を図るも減収影響が大きく、営業利益は2億54百万円(前年同期比70.6%減)と減少しました。」

    日本、北南米、欧州、アジアが増収増益となる一方、中国はEVシフトに伴う減産で大幅な減収減益となり、地域間の業績差が再び拡大した。
  7. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「① 日本 売上高は144億98百万円(前年同期比15.0%増)と半導体不足、サプライチェーンの混乱に伴う減産影響の軽減により増加しました。利益面は増収に加え、安定した稼働及び固定費の抑制効果の継続により、営業利益は8億79百万円(前年同期比286.2%増)と大幅増益となりました。② 北南米 北米における半導体不足に伴う取引先の減産も解消傾向にあり、円安に伴う為替換算効果も相まって、売上高は278億16百万円(前年同期比26.9%増)と増加しました。利益面は、価格転嫁の効果に加え稼働状況が改善傾向にあることで5億35百万円の営業利益(前年同期は21億58百万円の営業損失)と昨年の営業赤字から大きく回復しました。」

    日本と北南米は供給制約の軽減、稼働安定化、価格転嫁により増収増益・営業黒字へ改善した。欧州とアジアも営業黒字を確保した一方、中国は減収減益であり、地域差は残っている。
  8. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「①日本 売上高は69億16百万円(前年同期比17.3%増)と半導体不足、サプライチェーンの混乱による減産影響の軽減により増加しました。利益面は増収に加え、安定した稼働及び固定費の抑制効果の継続により、1億74百万円(前年同期は42百万円の営業損失)の営業利益となりました。②北南米 北米における半導体不足に伴う取引先の減産も解消傾向にあり、円安に伴う為替換算効果も相まって、売上高は130億73百万円(前年同期比29.0%増)と増加しました。利益面は、価格転嫁の効果に加え稼働状況が改善傾向にあることで85百万円(前年同期は9億円の営業損失)の営業損失と赤字幅は縮小しました。③欧州 売上高は55億54百万円(前年同期比34.2%増)と半導体不足、ロシア・ウクライナ問題によるサプライチェーンの混乱からの生産回復及び円安による為替換算影響により増加しました。利益面は、材料費の高騰、インフレを背景とする人件費の上昇及び光熱費等の生産費の高騰による固定費の増加に対する価格転嫁が進んだことで採算性が回復し、2億21百万円の営業利益(前年同期は18百万円の営業損失)となりました。④中国 売上高はEVシフトの加速に伴う取引先の販売台数の減少により40億55百万円(前年同期比17.0%減)と減少しました。⑤アジア 売上高は68億48百万円(前年同期比14.2%増)と円安による為替影響に加え安定した稼働により増加しました。」

    日本は営業損失から黒字へ、欧州は営業損失から営業利益へ転換し、北南米も営業損失が9億円から85百万円へ縮小した。一方、中国はEVシフトに伴う取引先販売台数減少で減収減益となり、地域差は一部縮小しつつも残っている。
  9. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「② 北南米 売上高は半導体不足による生産変動はあったものの前年同期比で実質生産増となったことに加え円安による為替換算影響により、304億18百万円(前年同期比29.7%増)と増収になりました。利益面については、物流網の混乱、輸送費の高騰、材料費を含むインフレ、人手不足を背景とする人件費の上昇等による急激な固定費の増加に対し価格転嫁が遅れたことに加え北米における生産混乱に伴う固定費の悪化影響等により33億68百万円の営業損失(前年同期は7億47百万円の営業損失)となりました。」

    アジアは増益となったものの、日本・北南米・欧州・中国では減益または営業損失となった。特に北南米は営業損失が7億47百万円から33億68百万円へ拡大し、地域間の業績差が広がった。
  10. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「② 北南米 売上高は189億86百万円(前年同期比16.8%増)と増加しましたが、北米における半導体不足に伴う客先の減産に伴い、円安による換算レートの影響を除いた実質売上は減収となりました。利益面は、実質的な減収に加え輸送費の高騰、材料費を含むインフレ、人手不足を背景とする人件費の上昇などの急激なコスト上昇に対する価格転嫁の遅延により、前期下期からの営業赤字が拡大し、21億72百万円の営業損失(前年同期は1億88百万円の営業利益)となりました。」

    北南米と欧州が営業損失、中国とアジアも減益となり、全地域で収益改善が確認された前年同期から地域別の業績差と悪化が拡大した。
  11. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「①日本 売上高は58億98百万円(前年同期比6.3%減)と半導体不足、サプライチェーンの混乱による減産影響が継続したことにより減少しました。利益面は減収に伴う付加価値の減少に加え、コロナ禍からの正常化に伴う将来に向けた活動の再開等により固定費が増加し、42百万円(前年同期は6億87百万円の営業利益)の営業損失となりました。②北南米 売上高は86億87百万円(前年同期比5.9%増)と増加しましたが、北米における半導体不足に伴う取引先の減産に伴い、円安による換算レートの影響を除いた実質売上は減収となりました。利益面は、実質的な減収に加え物流網の混乱、輸送費の高騰、材料費を含むインフレ、人手不足を背景とする人件費の上昇等により、前期下期からの営業赤字が継続し、9億16百万円(前年同期は2億55百万円の営業利益)の営業損失となりました。③欧州 売上高は55億89百万円(前年同期比5.1%減)と半導体供給不足、ロシア・ウクライナ問題によるサプライチェーンの混乱に伴い減少しました。利益面も減収に伴う減益に加え、材料費、生産費、人件費高騰の価格転嫁が進まなかったことにより、2百万円(前年同期は3億84百万円の営業利益)の営業損失となりました。④中国 売上高は一部地域ではゼロコロナ政策に伴う生産停止等の影響により売上減となるも、円安による為替換算影響が補い、48億86百万円(前年同期比8.5%増)と増収となりました。利益面は継続したコスト削減効果も寄与し、3億3百万円(前年同期比15.8%増)の営業利益となりました。⑤アジア 売上高は59億95百万円(前年同期比30.0%増)と新型コロナウィルス感染症の拡大からの生産挽回による増産により増加しました。また増収影響に加え人件費等の固定費削減活動の継続効果により、営業利益は7億円(前年同期比26.2%増)と好調に推移しました。」

    中国・アジアは増収増益となった一方、日本・北南米・欧州は営業損失となり、地域間の損益差が拡大した。
  12. FY2022悪化有価証券報告書

    「日本 売上高は248億97百万円(前期比8.9%減)と半導体・樹脂材料などの供給問題を起因とする減産影響が継続したことにより、減収となりました。」「北南米 利益面は、実質的な減収に加え物流網の混乱、輸送費の高騰、材料費を含むインフレ、人手不足を背景とする人件費の上昇等により17億29百万円の営業損失」「欧州 営業利益は25百万円(前期比96.8%減)」

    中国・アジアが増益となる一方、日本は減収、北南米は営業損失、欧州はほぼ収支均衡となり、地域間の業績差が拡大した。
  13. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「① 日本 売上高は184億53百万円(前年同期比6.9%減)と半導体・樹脂材料などの供給問題を起因とする減産影響を受けたことにより、減収となりました。② 北南米 売上高は半導体不足やサプライチェーン全体の混乱による生産減が影響したものの、前年同期の新型コロナウイルス感染症の拡大による生産停止から回復したことにより234億45百万円(前年同期比6.8%増)と増収となりました。利益面については、物流網の混乱、輸送費の高騰、材料費を含むインフレ、人手不足を背景とする人件費の上昇等により7億47百万円の営業損失(前年同期は3億87百万円の営業損失)となりました。③ 欧州 売上高は159億93百万円(前年同期比9.4%増)と増収となりました。利益面では、固定費削減の効果が継続するも、各自動車メーカーの生産台数の急変及び原材料価格の高騰の影響を受け、営業利益は2億42百万円(前年同期比31.2%減)となりました。④ 中国 売上高は138億72百万円(前年同期比2.6%増)、営業利益は10億89百万円(前年同期比40.2%増)となりました。⑤ アジア 売上高は136億87百万円(前年同期比37.9%増)、営業利益は13億95百万円(前年同期比597.4%増)となりました。」

    中国・アジアは増収増益となった一方、日本は供給問題による減収、北南米は営業損失が拡大、欧州は増収ながら減益となり、地域間の業績差が拡大した。
  14. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「① 日本 売上高は119億25百万円(前年同期比5.0%増)と半導体・樹脂材料などの供給問題を起因とする減産影響を受けるものの、新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けた前年同期からは回復し、増収となりました。また前期からの固定費抑制効果も継続したことで営業利益は10億57百万円(前年同期は12億65百万円の営業損失)となりました。② 北南米 売上高は半導体に加え樹脂材料の供給不足による生産減が影響したものの、前年同期の新型コロナウイルス感染症の拡大による生産停止から回復したことにより162億62百万円(前年同期比29.6%増)と増収となりました。また海上輸送の混乱を背景とする輸送費の増加影響があったものの、増収に加え固定費削減を進めたことにより営業利益は1億88百万円(前年同期は9億54百万円の営業損失)と回復しました。③ 欧州 売上高は113億23百万円(前年同期比25.5%増)と新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う生産停止の影響を受けた前期から回復し、半導体不足等のサプライチェーン混乱に伴う影響も限定的であったことから増収となりました。また営業利益は原材料市況の悪化の影響を受けるもこれまで進めてきた固定費削減効果も継続し、5億26百万円(前年同期は2億32百万円の営業損失)と改善しました。④ 中国 売上高は94億51百万円(前年同期比17.4%増)と他地域に比べ堅調に推移し、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響からいち早く回復した前年同期と比較しても増収となりました。また購入品の絞り込み及び時間外の抑制によるコスト削減効果も寄与し、営業利益は7億55百万円(前年同期比118.9%増)と増益となりました。⑤ アジア 売上高は91億58百万円(前年同期比53.3%増)とインドにおける新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う減収影響はあったものの、その他アジア地域の回復により地域全体で増収となりました。また人件費等の固定費削減活動の継続効果により、営業利益は10億3百万円と87百万円の営業損失となった前期より回復しました。」

    全地域で営業利益を確保し、前年同期に営業損失だった日本、北南米、欧州、アジアも黒字へ回復した。一方、半導体・樹脂材料不足や海上輸送混乱の影響は残っている。
  15. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「②北南米 売上高は半導体に加え樹脂材料の供給不足による顧客の生産減の影響により、82億2百万円(前年同期比13.9%減)と減収となりました。③欧州 新型コロナウイルス感染症の拡大により前年同期に操業停止したイギリス子会社の生産回復等により売上高は58億88百万円(前年同期比2.5%増)と増収となりました。④中国 売上高は半導体供給不足により顧客の生産減が影響したものの、前年同期の新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う顧客の操業停止から回復したことにより、45億2百万円(前年同期比74.5%増)と増収となりました。」

    地域別の業績差は継続しており、北南米は供給不足により減収となる一方、欧州・中国・アジアは前年同期の感染症影響から回復した。
  16. FY2021対処有価証券報告書

    「不採算拠点の整理や構造改革を通じた固定費削減の効果、全社一丸となった固定費削減活動により、全地域において営業黒字への転換を達成するなど持ち直すことができました。」

    各地域の売上にはなお差があるが、日本、北南米、欧州、中国、アジアの全地域で通期営業黒字となり、前年までの地域間の損益差は縮小した。
  17. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「欧州 新型コロナウイルスの感染症拡大による経済縮小の影響を受け、売上高は146億14百万円(前年同期比25.6%減)となりました。2020年7月以降ロックダウンの段階的な解除後生産は回復傾向にあり、前年より実施している構造改革の効果、時短勤務、政府補助金制度の活用を含めた固定費削減が寄与し、営業利益は3億51百万円となり、前年同期の営業損失3億20百万円から営業黒字への転換を図ることができました。」「中国 新型コロナウイルスの感染症拡大に伴い、春節休暇後は一時的に操業を停止したものの、2020年4月以降は持ち直し、売上高は135億26百万円(前年同期比2.2%増)となり他地域に先んじて力強い回復が継続しております。固定費削減策、政府補助制度の申請等を含めた施策も貢献し、営業利益は7億77百万円(前年同期比148.8%増)と増益となりました。」

    地域別の業績差は残るが、欧州は前年同期の営業損失から営業黒字へ転換し、中国は増収増益を継続した。売上回復、構造改革、固定費削減、政府補助金制度の活用が改善要因として示されている。
  18. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「① 日本 売上高は新型コロナウイルスの感染拡大に伴う顧客の操業停止の影響により、113億52百万円(前年同期比37.0%減)と減収となりました。② 北南米 売上高125億48百万円(前年同期比43.5%減)と新型コロナウイルスの影響による生産停止の影響で大幅減収となりました。③ 欧州 新型コロナウイルス感染拡大による深刻な影響を受け、売上高は90億24百万円(前年同期比27.8%減)と減収となりました。④ 中国 売上高80億50百万円(前年同期比7.6%減)となりました。⑤ アジア 新型コロナウイルスによる客先減産の影響等を受け、売上高は59億74百万円(前年同期比45.6%減)と大幅減収となりました。」

    感染症の影響により日本、北南米、欧州、中国、アジアの全地域で減収となり、日本・北南米・欧州・アジアは営業損失、中国のみ営業利益を確保した。地域間の業績差と全体悪化が同時に表れた。
  19. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「①日本 売上高は新型コロナウイルスの感染拡大に伴う顧客の操業停止の影響により、43億27百万円(前年同期比51.9%減)と減収となりました。②北南米 売上高は95億30百万円(前年同期比14.8%減)と新型コロナウイルスの影響による一時生産停止があり、減収となりました。③欧州 新型コロナウイルスの感染拡大に伴いイギリス子会社において操業停止が継続したこと等により、売上高は57億45百万円(前年同期比9.3%減)と減収となりました。④中国 新型コロナウイルスの感染拡大に伴い一時生産を停止した影響により、売上高は25億80百万円(前年同期比33.7%減)と減収となり、営業利益は68百万円の営業損失となりました。⑤アジア インド子会社の新型コロナウイルスに伴う生産停止の影響等により、売上高は36億90百万円(前年同期比35.8%減)と減収となりました。」

    日本、北南米、欧州、中国、アジアの全地域で感染症による操業・生産停止や減収が発生し、地域別の業績差と悪化が大きく表れた。
  20. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「① 日本 売上高265億89百万円(前年同期比0.3%減)、営業利益21億32百万円(前年同期比109.0%増)となりました。② 北南米 売上高は315億59百万円(前年同期比3.2%減)、営業利益は7億19百万円(前年同期比41.1%減)となりました。③ 欧州 売上高は196億38百万円(前年同期比12.8%増)、営業損失は3億20百万円(前年同期は営業損失13億95百万円)となりました。④ 中国 売上高132億40百万円(前年同期比20.1%増)、営業利益3億12百万円(前年同期比145.4%増)となりました。⑤ アジア 売上高は162億63百万円(前年同期比2.4%減)、営業利益14億79百万円(前年同期比8.0%減)となりました。」

    日本・中国・欧州が改善する一方、北南米・アジアは減収減益となり、地域別の業績差が継続している。
  21. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「① 日本 売上高180億27百万円(前年同期比6.0%増)、営業利益14億43百万円(前年同期比268.9%増)となりました。② 北南米 売上高222億23百万円(前年同期比1.1%増)、営業利益5億68百万円(前年同期比49.8%減)となりました。③ 欧州 売上高125億3百万円(前年同期比1.5%減)、営業損失75百万円(前年同期は営業損失2億60百万円)となりました。④ 中国 売上高87億16百万円(前年同期比21.3%増)、営業利益2億55百万円(前年同期比43.5%増)となりました。⑤ アジア 売上高109億76百万円(前年同期比1.3%減)、営業利益9億43百万円(前年同期比9.7%減)となりました。」

    日本・中国が増収増益となる一方、北南米・アジアは減益、欧州は営業損失が縮小しており、地域別の業績差が継続している。
  22. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の経営成績は、新規立上げや客先生産台数の増大により中国及び日本を中心に増収となったものの、材料価格の上昇及び人件費等の上昇により、北南米、中国及びアジアで減益となりました。」

    日本・欧州は営業増益または黒字を維持した一方、北南米・中国・アジアは減益となり、地域間の業績差が継続している。
  23. FY2019悪化有価証券報告書

    「新規立上げや客先生産台数の増大により、アジア及び中国を中心に増収となったものの、人件費等固定費の上昇により、欧州及び中国で減益となりました。またメキシコでの減収により、北南米で減益となりました。」

    アジアは増収増益となったが、北南米は減収減益、欧州は営業損失が10億20百万円から32億30百万円へ拡大、中国は増収ながら営業利益が80.2%減となった。
  24. FY2019-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の経営成績は、新規立上げや客先生産台数の増大により、アジア及び中国を中心に増収となったものの、人件費等固定費の上昇により、欧州及び中国で減益となりました。またメキシコでの減収により、北南米で減益となりました。」

    アジア・中国を中心に増収となった一方、北南米はメキシコ減収、欧州は営業損失拡大、中国は増収減益となった。地域間の業績差が一段と広がった。
  25. FY2019-Q2悪化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の経営成績は、新規立上げや客先生産台数の増大により、アジア及び中国を中心に増収となったものの、材料価格の上昇及び人件費等固定費の上昇により、欧州及び中国で減益となりました。またメキシコでの減収により、北南米で減益となりました。」

    日本とアジアは増益となった一方、欧州は営業損失が拡大し、中国・北南米も減益となった。地域別の業績差が継続している。
  26. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の経営成績は、新規立上げや客先生産台数の増大により、アジア及び欧州を中心に増収となったものの、材料価格の上昇及び人件費等固定費の上昇により、アジア、欧州及び中国で減益となりました。また、米国及びメキシコでの減収により、北南米で減益となりました。」

    日本を除く北南米、欧州、中国、アジアで減益となり、地域ごとの業績差は前四半期より広がった。
  27. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「欧州の業績回復及びアジアの業績改善を北南米・日本の減益が上回った結果、売上高は1,026億2百万円(前年同期比4.1%増)、営業利益は36億2百万円(前年同期比23.8%減)と増収、減益となりました。」

    欧州・アジアが改善する一方、北南米・日本が減益となる地域別の業績差が継続している。
  28. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績は、欧州の業績回復を北南米・日本の減益が上回った結果、売上高は683億49百万円(前年同期比3.7%増)、営業利益は29億97百万円(前年同期比20.6%減)と増収、減益となりました。」

    欧州は営業損失幅を縮小し、アジアは増益となった一方、日本・北南米・中国は営業減益となり、地域ごとの業績差が形を変えて継続している。
  29. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「日本 客先生産台数の増加等により、売上高は83億31百万円(前年同期比2.6%増)となりましたが、営業利益は主に人件費や設備費等の固定費の増加により、2億45百万円(前年同期比23.5%減)となりました。」「欧州 ドイツ子会社における材料費等の比例費の減少に加えロシア子会社の復調及びイギリス子会社が引き続き好調に推移したことも寄与し、2億66百万円の営業利益(前年同期は58百万円の営業損失)となりました。」「アジア 既存モデル及び新モデルの生産量増大によりタイ及びインドネシアの子会社の売上増が寄与し、地域全体でも売上高は51億4百万円(前年同期比8.8%増)、営業利益は6億93百万円(前年同期比30.5%増)と増収、増益となりました。」

    欧州は営業損失から営業利益へ回復し、アジアも増益となった一方、日本・北南米・中国では営業利益が減少しており、地域別の業績差は形を変えて継続している。
  30. FY2017悪化有価証券報告書

    「北米における自動車販売台数の拡大には陰りが見えるものの、当社客先における生産・販売台数の増加等により39億85百万円(前年同期比19.3%増)と増益となりました。また営業利益は、ドイツ子会社における新規立上り品の生産混乱により人件費・外注費がかさみ11億93百万円の営業損失(前年は56百万円の営業利益)となりました。中国は、売上高は123億25百万円(前年同期比8.7%増)と増収となりましたが、営業利益は3億25百万円(前年同期比43.3%減)と減益となりました。」

    北南米・アジアは増益を確保した一方、欧州は営業利益が黒字から1,193百万円の損失に転じ、中国も売上増ながら利益が減少し、地域別の業績差が拡大した。
  31. FY2017-Q3悪化有価証券報告書

    「北南米における自動車販売台数の拡大には陰りが見えるものの、当社客先における生産・販売台数の増加等により29億61百万円(前年同期比41.9%増)と増益となりました。」「また営業利益は、ドイツ子会社における新規立上り品の生産混乱により人件費・外注費がかさみ10億23百万円の営業損失(前年は4億17百万円の営業利益)となりました。」

    北南米・中国・アジアが増益を維持する一方、欧州の営業損失が前年の営業利益から拡大し、地域別の業績差が広がった。
  32. FY2017-Q2悪化有価証券報告書

    「欧州の業績悪化を北南米・アジア・中国がカバーし、売上高は659億15百万円(前年同期比3.4%増)、営業利益は37億76百万円(前年同期比28.2%増)と増収、増益となりました。」

    地域別の伸長差が続き、北南米・中国・アジアが伸長する一方、欧州は業績悪化により営業損失となった。
  33. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「北南米は客先生産台数の増加及びドル高ペソ安による為替影響等により、売上高は118億16百万円(前年同期比11.4%増)、営業利益は14億43百万円(前年同期比207.0%増)と増収、増益となりました。中国は客先生産台数の増加により、売上高は31億81百万円(前年同期比51.8%増)、営業利益は2億22百万円(前年は5百万円の営業利益)と増収、増益となりました。」

    北南米・中国・アジアが伸長する一方、日本は顧客生産台数の減少、欧州は新規立上り費用等により弱含んだ。
一緒に動いた変遷

「増収と営業利益の改善」は、この変遷が動いた41回のうち26回、同じ書類で同じ向きに動きました。

261919181813★123456
  1. ★この変遷
  2. 1増収と営業利益の改善26回
  3. 2原材料価格の変動19回
  4. 3営業キャッシュ・フローの創出と借入金削減19回
  5. 4北米自動車販売拡大の鈍化18回
  6. 5中国における新規立上りによる売上拡大18回
  7. 6為替変動による海外事業収益への影響13回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
三櫻工業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-09-28の決算説明資料で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
地域別業績の伸長差|三櫻工業(6584)の変遷 | Komori