規模・売上成長重視から品質・付加価値生産性重視への転換
FY2019に初出。12回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-05-28。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中7社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- 2026-05-28前進決算説明資料
「BPRおよびオートメーションを通じた生産性の抜本向上と、適正な価格転嫁・価値訴求による収益力強化を推進」
収益性重視の方針について、生産性向上の手段としてBPR・オートメーション、価格面の手段として適正な価格転嫁・価値訴求を具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益については、原材料価格をはじめ運送費や人件費、エネルギーコスト高騰の影響は継続したものの、価格転嫁及び稼働状況の安定化に伴い採算性が向上したことにより、営業利益80億53百万円（前期比509.7％増）と前期水準を上回る結果となりました。」
コスト高が続く中、価格転嫁と稼働安定化による採算性向上が通期の大幅な営業増益として表れた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「原材料価格をはじめ運送費や人件費、エネルギーコスト高騰の影響は継続したものの、価格転嫁及び稼働状況の安定化に伴い採算性が向上したことにより、営業利益は54億99百万円（前年同期は２億78百万円の営業損失）、経常利益は51億22百万円（前年同期比1,455.9％増）と大幅に増加しました。」
コスト高が継続するなか、価格転嫁と稼働安定化による採算性向上が全体の営業利益・経常利益の大幅な改善として表れた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益については、原材料価格をはじめ運送費や人件費、エネルギーコスト高騰の影響は継続したものの、価格転嫁及び稼働状況の安定化に伴い採算性が向上したことにより、営業利益は11億12百万円（前年同期比737.1％増）、経常利益は10億54百万円（前年同期比172.0％増）と増益となりました。」
コスト高が継続する中でも、価格転嫁と稼働状況の安定化による採算性向上が全体の営業増益として表れた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益については、サプライチェーンの混乱に伴う運送費の高騰や原材料市況の悪化があったものの、前年同期からの増収効果に加え前年から実施している固定費削減の効果も継続し、営業利益は34億16百万円（前年同期は24億80百万円の営業損失）、経常利益は36億79百万円（前年同期は23億87百万円の経常損失）となりました。」
サプライチェーン混乱や原材料市況悪化の影響を受けながらも、増収効果と固定費削減効果により営業利益・経常利益が損失から利益へ転換した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による売上減少からの回復に加え人員コントロール及び生産性の向上等の合理化を通じた固定費削減の効果が継続したことにより20億59百万円（前年同期は９億83百万円の営業損失）の営業利益となりました。」
感染症影響からの売上回復と、人員コントロール・生産性向上を通じた固定費削減の継続により、全体で営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「① 既存事業の深化 自動車市場において、圧倒的な高収益・高品質基盤を確立する」
従来の規模・売上成長重視から品質・付加価値生産性重視へ移した方針を、既存事業の高収益・高品質基盤を確立する中期経営方針として再整理した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益については、人員コントロール及び生産性の向上等の合理化を通じた固定費削減に努めたものの、感染症の影響等による販売減少に伴う操業度低下の影響をカバーするに至らず」
人員コントロール、生産性向上、固定費削減を継続したが、感染症による販売減少・操業度低下を補うには至らなかった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「利益については、人員コントロール及び生産性の向上等の合理化を通じた固定費削減に努めたものの、感染症の影響等による販売減少に伴う操業度低下の影響をカバーするに至らず、前年同期比で大幅に減少し、９億83百万円（前年同期は15億74百万円の営業利益）の営業損失となりました。」
人員コントロール、生産性向上、固定費削減を継続したが、感染症による販売減少・操業度低下を補うには至らなかった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「中国や米国での新規量産品の立ち上がりが寄与したことに加えて、日本国内、欧州を中心に品質ロスや固定費削減に努めたことにより、全体で増収・増益となりました。」
品質ロス・固定費削減を実施したことが、全体の増収・増益要因として実績に結びついた。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「日本国内や中国を中心に顧客からの受注がおおむね堅調であったことに加えて、米国等での新規量産品の立ち上がりの寄与、品質ロスや固定費削減等を行い収益力強化に努めたこと等により、全体で増収・増益となりました。」
品質ロス・固定費削減等の収益力強化策を実施したことが、全体の増収・増益要因の一つとして記載された。 - FY2019初出有価証券報告書
「従来の規模偏重の経営方針と社内教育の遅れにより付加価値生産性が低下したことや、売上成長を重視した経営方針により品質保証能力が低下したことも業績悪化の要因となっております。このことを踏まえ、自工程完結とコンカレントエンジニアリングの徹底を通じた工程内不良率の低減を図るべく、2019年度において定めた以下のグローバル事業方針のもと全員参加での付加価値生産性及び品質向上に努めてまいります。」
従来の規模・売上成長重視の方針が品質保証能力や付加価値生産性の低下要因になったと説明し、品質・生産性重視へ重点を移している。