米国子会社のスクラップ費用・輸送費・固定費の増加
FY2018-Q2に初出。16回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-05-14。
三櫻工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。11社中8社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2025対処有価証券報告書
「利益面は、一時的な費用を計上したものの前期実施した価格転嫁効果に加え、インフレ影響が一段落し、安定生産に伴う稼働状況の改善により、17億44百万円の営業利益（前期比1.6％増）となりました。」
北南米ではインフレ影響の一段落、価格転嫁、安定生産により、コスト上昇による収益圧迫が結果面で和らいだ。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「利益面は、価格転嫁の効果に加え稼働状況が改善傾向にあることで５億35百万円の営業利益（前年同期は21億58百万円の営業損失）と昨年の営業赤字から大きく回復しました。」
北南米では価格転嫁と稼働状況の改善により、コスト上昇による営業損失が解消し、535百万円の営業利益となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「利益面は、価格転嫁の効果に加え稼働状況が改善傾向にあることで85百万円（前年同期は９億円の営業損失）の営業損失と赤字幅は縮小しました。」
北南米では価格転嫁と稼働状況の改善により、営業損失が前年同期の9億円から85百万円へ縮小した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面については、物流網の混乱、輸送費の高騰、材料費を含むインフレ、人手不足を背景とする人件費の上昇等による急激な固定費の増加に対し価格転嫁が遅れたことに加え北米における生産混乱に伴う固定費の悪化影響等により33億68百万円の営業損失（前年同期は７億47百万円の営業損失）となりました。」
北南米では物流・輸送費、材料費、人件費の上昇に加えて北米の生産混乱が重なり、固定費負担と営業赤字が拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益面は、実質的な減収に加え輸送費の高騰、材料費を含むインフレ、人手不足を背景とする人件費の上昇などの急激なコスト上昇に対する価格転嫁の遅延により、前期下期からの営業赤字が拡大し、21億72百万円の営業損失（前年同期は１億88百万円の営業利益）となりました。」
北南米では物流・輸送費、材料費、人件費の上昇が続き、価格転嫁の遅延により営業赤字が拡大した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面は、実質的な減収に加え物流網の混乱、輸送費の高騰、材料費を含むインフレ、人手不足を背景とする人件費の上昇等により、前期下期からの営業赤字が継続し、９億16百万円（前年同期は２億55百万円の営業利益）の営業損失となりました。」
北南米のコスト圧力は物流網混乱、輸送費・材料費・人件費の上昇へ広がり、営業赤字が継続した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「北南米 利益面は、実質的な減収に加え物流網の混乱、輸送費の高騰、材料費を含むインフレ、人手不足を背景とする人件費の上昇等により17億29百万円の営業損失（前年は２億51百万円の営業利益）となりました。」
北南米のコスト圧力は物流網混乱、輸送費・材料費・人件費の上昇へ拡大し、営業損失が発生した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「利益面については、物流網の混乱、輸送費の高騰、材料費を含むインフレ、人手不足を背景とする人件費の上昇等により７億47百万円の営業損失（前年同期は３億87百万円の営業損失）となりました。」
北南米のコスト圧力は、従来の輸送費・材料費増加に加えて物流網の混乱、インフレ、人手不足による人件費上昇へ広がり、営業損失が拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「また海上輸送の混乱を背景とする輸送費の増加影響があったものの、増収に加え固定費削減を進めたことにより営業利益は１億88百万円（前年同期は９億54百万円の営業損失）と回復しました。」
北南米では海上輸送の混乱を背景とする輸送費増が新たなコスト圧力として表れたが、増収と固定費削減により営業損益は改善した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「人件費等の固定費抑制を進めたものの減収影響が大きく、また海上コンテナ不足を背景とする輸送費増の影響を受け、営業利益は２億55百万円（前年同期比9.4％減）と減益となりました。」
北南米では海上コンテナ不足を背景とする輸送費増が新たなコスト圧力として示され、固定費抑制にもかかわらず営業減益となった。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「輸入コストの増加や為替変動等に伴う材料費の増加、人件費の増加等により、減益となりました。」
北南米のコスト増加要因は、従来のスクラップ費用・輸送費等から、輸入コスト、為替変動に伴う材料費、人件費へ説明の軸が移っている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「北南米 売上高は111億80百万円（前年同期比3.4％増）とほぼ前年同期並みとなりましたが、人員確保のための賃上げに伴う人件費の増加等により営業利益は３億69百万円（前年同期比37.9％減）と減益となりました。」
北南米のコスト増加要因は、従来のスクラップ費用・輸送費・固定費から、人員確保のための賃上げに伴う人件費増加へ焦点が移った。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「一方営業利益は米国及びメキシコ子会社において材料価格の上昇等により材料費が増加したことに加え、米国子会社における人件費等の固定費も増加したことにより19億44百万円（前年同期比34.4％減）と減益となりました。」
米国子会社のコスト増加について、前四半期に示されたスクラップ費用・輸送費から、今回は材料価格上昇による材料費増加と固定費増加が中心として示された。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「一方営業利益は米国子会社においてスクラップ費用及び輸送費の増加に加え、人件費等の固定費も増加したことにより16億16百万円（前年同期比34.7％減）と減益となりました。」
米国子会社でスクラップ費用・輸送費・人件費等の固定費が増加し、営業利益の減少として実際に表れている。