クルーズ事業一本足からの脱却に向けた事業多角化
FY2020に初出。17回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載は2026-10-05。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025再掲有価証券報告書
「さらに、旅行需要の回復が進むなかで、クルーズ旅行の需要を的確に取り込みつつ、国内旅行事業の成長および新規領域への展開を通じて、事業ポートフォリオの多角化を推進し、クルーズ事業への依存度の低減を図ってまいります。」
クルーズ需要を取り込みながら国内旅行事業と新規領域を成長させ、事業ポートフォリオを多角化する方針を再確認している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループはゴールデンウィークのチャータクルーズの運営、日本発着外国船を中心としたクルーズ旅行の集客、季節ごとの大規模キャンペーンの実施、「国内航空券予約サイト」の開発とローンチ等を行ってまいりました。」
クルーズ以外の事業多角化について、国内航空券予約サイトの開発・ローンチまで進めたことを記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「これまで「ベストワンバスツアー」、「ベストワン宿泊予約」、「ベストワン国内ツアー」、「ベストワン国内ダイナミックパッケージ」を立ち上げ、それぞれ単独で専門予約サイトとして運営してまいりましたが、これらのサイトの入り口となる総合トップページを立ち上げることで、それぞれのサイトを自由に行き来し、あらゆる旅行商品を検索・予約できるようになりました。」
クルーズ事業以外の多角化について、複数の国内旅行サイトを総合トップページで接続し、旅行商品の横断的な検索・予約を可能にする段階へ進んだと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「国内旅行サイトの新規開発に関しては、「国内航空券予約サイト」の開発を進めてまいりました。同サイトは年内のリリースを予定しております。」
クルーズ事業以外の事業展開として、国内航空券予約サイトの開発を継続していることを再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「今後、旅行需要の急激な回復が見込まれる中で、クルーズ旅行の需要の取り込みを図りつつも国内旅行事業の成長を図ることにより、グループ内での事業の多角化を進め、クルーズ事業一本足からの脱却を図ってまいります。」
クルーズ需要の回復を取り込みつつ国内旅行事業を成長させることで、事業多角化とクルーズ依存からの脱却を進める方針を再確認している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「11月19日には、若者カップルをメインターゲットとした後払い決済可能なホテル予約サイト「minute」と旅行・ホテル予約サイト「minute マガジン」の事業譲受を行い、これまで未開拓だったターゲット層の取り込みを図りました。」
クルーズ以外の事業の拡大について、ホテル予約サイト等の事業譲受を行い、これまで未開拓だった若者カップル層の取り込みを図った。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、引き続き、国内旅行サイトや金融・フィンテックメディアのサイト開発を行ってまいりました。10月19日には、オンライン完結型のホテル・旅館専門予約サイト「ベストワン宿泊予約」をリリースし、年内をめどに、「国内旅行オリジナルツアー」や「ダイナミックパッケージ」のオンライン完結型の予約サイトをリリース予定となっております。」
クルーズ依存からの多角化について、ホテル・旅館サイトを開設し、国内旅行関連の複数サイトを追加展開する段階に進んだと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、同年同月にフィンテック関連事業を開始しておりますが、グループ内での事業の多角化を進めることにより、クルーズ事業一本足からの脱却を図ってまいります。」
フィンテック関連事業を2021年4月に開始したことを明示し、国内旅行サイトの展開と合わせてクルーズ依存からの脱却を進めている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社といたしましては、非クルーズ事業を早期に収益化することで、企業としての安定化が図れるものと考えておりますため、今後も引き続き、国内旅行サイト(「国内オリジナルツアー」、「国内ダイナミックパッケージ」、「ホテル単体」、「航空券単体」等の専門型予約サイト)や金融・フィンテック関連メディアの開発・リリースを随時行っていく予定となっておりますが、当期間においてはその第一歩を踏み出すことができたと考えております。」
クルーズ事業への依存からの脱却に向け、バスツアーサイトの開設やフィンテック事業の準備を含め、国内旅行サイト・金融関連メディアを順次展開する具体的な第一歩を踏み出したと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは引き続き日本船3船、2021年春以降の日本発着外国船、電力小売事業等の販売促進強化、新ドメインにてリリース予定の国内旅行サイトの開発を行ってまいりました。」
クルーズ事業に加え、電力小売事業や国内旅行サイトの開発を進め、複数事業の販売促進・展開を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「さらに、M&Aにより参入しました旅館業について、現状はまだ1店舗の小規模事業ですが、今後は多店舗展開を行うことを予定しており、グループ内での事業の多角化を進めることにより、クルーズ事業一本足からの脱却を図ってまいります。」
旅館業の多店舗展開、国内旅行事業、電力小売事業などを通じて事業を多角化し、クルーズ事業への依存から脱却する方針を初めて独立したテーマとして記載している。