円安・物価高による仕入コスト上昇
FY2023-Q1に初出。13回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中10社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに5社。
- FY2026対処有価証券報告書
「コスト面におきましては、昨今の物価高や円安による仕入れコストの増加等懸念材料はあるものの、それを上回る売上高の伸長がコスト増を吸収し、全ての段階利益において過去最高を達成いたしました。」
物価高・円安による仕入れコスト増加は残るが、売上高の伸長によりコスト増を吸収したと記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におきましては、緩やかな景気回復基調及び雇用・所得環境の改善が見られる一方で、物価高や人手不足、さらには日々変化する国際情勢等の複合的要因により先行き不透明な状況で推移いたしました。」
物価高によるコスト上昇を含む不透明な事業環境への言及を継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「コスト面におきましては、昨今の物価高や円安による仕入れコストの増加等懸念材料はあるものの、それを上回る売上高の伸長がコスト増を吸収し」
物価高・円安による仕入れコスト上昇は継続しているが、売上高の伸長がコスト増を吸収したと記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「コスト面におきましては、昨今の物価高や円安による仕入れコストの増加等懸念材料はあるものの、それを上回る売上高の伸長がコスト増を吸収し、２期連続で過去最高の営業利益、経常利益を達成いたしました。」
物価高・円安による仕入れコスト上昇は懸念材料として残るが、売上高の伸長がコスト増を吸収したと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「コスト面におきましては、昨今の物価高による仕入れコストの増加等懸念材料はあるものの、生産性向上に向けた取組みを継続しており、適切にコントロールされております。」
物価高による仕入れコスト増加は懸念材料として残る一方、生産性向上の取り組みにより適切にコントロールされていると記載している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「コスト面におきましては、円安による仕入れコストの増加等懸念材料はあるものの、生産性向上に向けた取組みを強化しており、適切にコントロールされております。」
円安による仕入れコスト増加は懸念材料として残る一方、生産性向上の取り組みにより適切にコントロールされていると記載している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「コスト面におきましては、エネルギーコスト高騰の影響を受けておりますが、それを上回る売上高の伸長がコスト増を吸収し」
エネルギーコスト高騰の影響が実際に生じている一方、売上高の伸長によりコスト増を吸収したと記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「コスト面におきましては、年間を通してエネルギーコスト高騰の影響を多大に受けましたが、それを上回る売上高の伸長がコスト増を吸収し」
円安・物価高等に関連する仕入れ・エネルギーコスト上昇が実際の経営成績に影響したと記載した。一方、売上高の伸長によりコスト増を吸収したとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「各国為替レートの円安や世界的な物価高による仕入れコストの増加など、未だ不安定な要素が多い時勢ではありますが」
円安・世界的な物価高による仕入れコスト増加と収益圧迫懸念を継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、アメリカの金融政策等による過度な円安や、世界的な物価高による仕入コストの上昇により、収益圧迫の長期化が懸念されております。」
過度な円安と世界的な物価高による仕入コスト上昇、収益圧迫の長期化懸念を継続して記載した。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「円安や物価高による仕入コストの上昇により、収益圧迫の長期化が懸念されております。」
円安・物価高により仕入コストが実際に上昇し、収益圧迫が長期化する可能性を新たなリスクとして記載した。