主要事業の拡大と売上高・売上総利益の最大化
FY2017に初出。30回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。15社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当期における主要KPIは、契約数862件・１契約当たり売上総利益246千円・直接営業人員数60.3人・大手企業取引数79社で推移いたしました。プロフェッショナル人材の登録人数については堅調に増加し、2026年３月31日時点で96,000名を突破いたしました。」
契約数862件、大手企業取引数79社、登録プロフェッショナル人材96,000名突破など、主要事業の規模を更新した。一方、直接営業人員数は前回開示の88.9人から60.3人となっている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような環境の中で、首都圏を中心とした人材不足及び働き方改革への関心の高まり、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進、地方創生の促進を背景に、当社グループのプロフェッショナル人材事業は受注を拡大し、主要KPIにつきましても、契約数855件・１契約当たり売上総利益246千円・直接営業人員数88.9人・大手企業取引数72社と堅調に推移しており、売上高は成長を続けております。」
プロフェッショナル人材事業の受注拡大について、契約数855件、1契約当たり売上総利益246千円、直接営業人員数88.9人、大手企業取引数72社というKPIを新たに具体化している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「以上の取組により、2025年９月期の業績見通しにつきましては、売上高12,800百万円、営業利益730百万円、経常利益730百万円、当期純利益438百万円を見込んでおります。」
従来の事業拡大方針に加え、2025年9月期について売上高128億円、営業利益・経常利益各7.3億円、当期純利益4.38億円という具体的な業績見通しを示している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「これら事業推進の結果、特にプロフェッショナル・エージェント事業の売上高に関連する各種KPI（契約数、直接営業人員数、大手企業取引数等）が順調に推移したことで、当第２四半期連結累計期間の売上高は5,097,363千円（前年同期比23.3％増）となりました。また、利益面に関しても、自治体売上の計上が３月末に集中するという例年の傾向がありつつも、主力事業であるプロフェッショナル・エージェント事業を中心に各事業・サービスが順調に推移したことで、営業利益は238,929千円（前年同期比94.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は129,383千円（前年同期比80.2％増）となりました。」
契約数・直接営業人員数・大手企業取引数等のKPIが順調に推移し、第2四半期累計の売上高、営業利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「これら事業推進の結果、特にプロフェッショナル・エージェント事業の売上高に関連する各種KPI（契約数、直接営業人員数、大手企業取引数等）が順調に推移したことで、当第１四半期連結累計期間の売上高は2,363,027千円（前年同期比20.4％増）となりました。 また、利益面に関しても、主力事業であるプロフェッショナル・エージェント事業が順調に推移したことで、営業利益は53,114千円（前年同期比59.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は19,954千円（前年同期比5.7％増）となりました。」
契約数・直接営業人員数・大手企業取引数等のKPIが順調に推移し、第1四半期の売上高と営業利益、親会社株主に帰属する純利益が前年同期比で増加している。 - FY2023前進有価証券報告書
「これら事業推進の結果、特にプロフェッショナル・エージェント事業の売上高に直結する各種KPI（契約数、直接営業人員数、大手企業取引数）が順調に成長したことで、当連結会計年度の業績は、売上高8,369,907千円となりました。 また、利益面に関しては、特に、売上総利益率の高いビジネスモデルとなっているWebプラットフォーム事業において、企業・自治体等との関係強化及び人員体制強化が進んだ結果、営業利益は235,173千円、親会社株主に帰属する当期純利益は129,012千円となりました。」
KPIの成長とWebプラットフォーム事業の関係強化・人員体制強化を背景に、連結売上高8,369,907千円、営業利益235,173千円、親会社株主に帰属する当期純利益129,012千円を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「この様な状況の中で、首都圏を中心とした人材不足及び働き方改革への関心の高まり、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進の加速、地方創生の促進といった需要を背景に、当社グループのプロフェッショナル人材向けサービス事業は、様々な事業会社を中心に新規受注を拡大し、事業活動を推進しており、売上高は成長を続けております。」
主要事業について、様々な事業会社を対象とする新規受注の拡大と売上高の成長を継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「この様な状況の中で、首都圏を中心とした人材不足及び働き方改革への関心の高まり、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進の加速、地方創生の促進といった需要を背景に、当社グループのプロフェッショナル人材向けサービス事業は、様々な事業会社を中心に新規受注を拡大し、事業活動を推進しており、売上高は成長を続けております。」
需要を背景に新規受注を拡大し、プロフェッショナル人材向けサービスの売上高を成長させる方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「この様な状況の中で、首都圏を中心とした人材不足及び働き方改革への関心の高まり、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進の加速、地方創生の促進といった需要を背景に、当社グループのプロフェッショナル人材向けサービス事業は、様々な事業会社を中心に新規受注を拡大し、事業活動を推進しており、売上高は成長を続けております。」
人材不足、働き方改革、DX、地方創生を需要背景とし、新規受注の拡大と売上高の成長継続を記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「売上高の成長を維持しつつ、当社事業全体として適正な利益水準を確保するためには、相対的に売上総利益率の高いWebプラットフォーム事業やソリューション事業を引き続き成長させていくことに加え、プロフェッショナル・エージェント事業において売上総利益率を向上させる必要があります。」
事業拡大の目標を、売上高の成長だけでなく、Webプラットフォーム事業・ソリューション事業の成長とエージェント事業の粗利率向上による利益成長へ具体化している。また、2024年9月期の売上高100億円計画を前提に営業利益最大化を目指している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この様な状況の中で、首都圏を中心とした人材不足及び働き方改革への関心の高まり、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進の加速、地方創生の促進といった需要を背景に、当社のプロフェッショナル人材向けサービス事業は、様々な事業会社を中心に、新規受注を拡大し、事業活動を推進しており、売上高は堅調に推移しております。」
需要を背景に新規受注を拡大し、主要事業の売上高を伸ばす方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この様な状況の中で、首都圏を中心とした人材不足及び働き方改革への関心の高まり、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進の加速、地方創生の促進といった需要を背景に、当社のプロフェッショナル人材向けサービス事業は、様々な事業会社を中心に、新規受注を拡大し、事業活動を推進しており、売上高は堅調に推移しております。」
需要を背景に新規受注を拡大し、主要事業を成長させる方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「この様な状況の中で、首都圏を中心とした人材不足及び働き方改革への関心の高まり、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進の加速、地方創生の促進といった需要を背景に、当社のプロフェッショナル人材向けサービス事業は、様々な事業会社を中心に新規受注を拡大し、事業活動を推進しており、売上高は堅調に推移しております。」
人材不足、働き方改革、DX、地方創生を需要背景として、プロフェッショナル人材向けサービスの新規受注拡大と売上高の堅調な推移を継続して記載している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「2024年9月期に売上高の倍増を目指すに当たり、直接営業人員数も倍増させる計画でおります。」
従来の事業拡大・売上高最大化の方針に加え、2024年9月期までの売上高倍増と直接営業人員数倍増を明示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「この様な状況の中で、首都圏を中心とした人材不足及び働き方改革への関心の高まり、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進の加速、地方創生の促進といった需要を背景に、当社のプロフェッショナル人材向けサービス事業は、様々な事業会社を中心に、新規受注を拡大して、事業活動を推進し」
主要事業の拡大を、様々な事業会社向けの新規受注拡大によって進める方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社のプロフェッショナル人材向けサービス事業は、様々な事業会社を中心に、新規受注を拡大して、事業活動を推進し」
主要事業の拡大を、様々な事業会社向けの新規受注拡大によって進める方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は今後もプロフェッショナル人材向けサービス事業に注力し、引き続き事業拡大を図ってまいります。」
主要事業への注力と事業拡大の方針を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「この様な状況の中で、首都圏を中心とした人材不足及び働き方改革を背景に、当社のプロフェッショナル人材向けサービス事業は、様々な事業会社を中心に、新規受注を拡大して、事業活動を推進し」
主要事業の拡大を、様々な事業会社向けの新規受注拡大によって進める方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「この様な状況の中で、首都圏を中心とした人材不足及び働き方改革を背景に、当社のプロフェッショナル人材向けサービス事業は、様々な事業会社を中心に、新規受注を拡大して、事業活動を推進し」
主要事業を様々な事業会社向けの新規受注拡大によって進める方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社のプロフェッショナル人材向けサービス事業は、様々な事業会社を中心に、新規受注を拡大して、事業活動を推進し」
主要事業を新規受注の拡大によって進める方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「この様な状況の中で、景気の緩やかな回復基調、人材不足及び働き方改革を背景に、当社のプロフェッショナル人材向けサービス事業は、様々な事業会社を中心に新規受注を拡大して、事業活動を推進し、主要サービスである「FreeConsultant.jp」の登録人数が9,100名を突破しました（2019年６月末時点）。」
主要事業の拡大を、様々な事業会社を中心とする新規受注の拡大によって継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「この様な景気の緩やかな回復基調、人材不足及び働き方改革を背景に、当社のプロフェッショナル人材向けサービス事業は、多種多様な事業会社を中心に新規受注を拡大して、引き続き事業活動を推進してまいりました。」
主要事業の拡大を、多種多様な事業会社を中心とする新規受注の拡大によって進める方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社のプロフェッショナル人材向けサービス事業は、コンサルティング会社や事業会社、システム開発会社を中心に、新規受注を拡大して、引き続き事業活動を推進してまいりました。」
主要事業の拡大を新規受注の拡大によって進める方針を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「この様な景気の緩やかな回復基調、人材不足及び働き方改革を背景に、当社のプロフェッショナル人材向けサービス事業は、多種多様な事業会社を中心に新規受注を拡大して、引き続き事業活動を推進してまいりました。」
主要事業の拡大方針を、新規受注の拡大という形で継続して示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「多種多様な事業会社を中心に新規受注を拡大して、引き続き事業活動を推進してまいりました。」
主要事業の拡大方針を、新規受注の拡大という形で引き続き示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当事業年度においては既存の主要事業の拡大・売上高及び売上総利益の最大化に注力し、事業活動に取り組んでまいりました。」
当事業年度の重点として、既存事業の拡大と売上関連指標の最大化を掲げている。