ストック・オプション行使による株式価値の希薄化
FY2018に初出。17回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「期末未行使残高 7,850 期末行使可能残高 7,850」
ストック・オプションの潜在株式数は前年度の31,850株から7,850株へ減少し、希薄化エクスポージャーが低下した。 - FY2025対処有価証券報告書
「なお、2025年３月末現在、これらのストック・オプションによる潜在株式数は31,850株であり、発行済株式総数(自己株式を除く)12,105,983株の0.3％に相当しております。」
潜在株式数は前年度の36,450株から31,850株へ減少した。発行済株式総数に対する割合は0.3％である。 - FY2024対処有価証券報告書
「なお、2024年３月末現在、これらのストック・オプションによる潜在株式数は36,450株であり、発行済株式総数(自己株式を除く)17,709,524株の0.2％に相当しております。」
潜在株式数は前年度の44,650株・0.3％から36,450株・0.2％へ減少した。年度中には新株予約権行使により8,200株が発行されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年10月１日から2023年10月31日までの間に、新株予約権（ストック・オプション）の行使により、発行済株式総数が500株増加しております。」
四半期末後に新株予約権の行使による500株の追加発行が発生し、希薄化が継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「なお、2023年３月末現在、これらのストック・オプションによる潜在株式数は44,650株であり、発行済株式総数（自己株式を除く）17,682,924株の0.3％に相当しております。」
潜在株式数は前年度の85,369株・0.5％から44,650株・0.3％へ減少し、希薄化エクスポージャーが低下している。 - FY2022対処有価証券報告書
「なお、2022年３月末現在、これらのストック・オプションによる潜在株式数は85,369株であり、発行済株式総数（自己株式を除く）17,717,861株の0.5％に相当しております。」
潜在株式数は85,369株、発行済株式総数に対する割合は0.5％となった。第2回新株予約権は2022年3月31日をもって行使期間が満了している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※ 普通株式 6,000」
第13回から第15回までの新株予約権が新たに設定され、目的となる株式数は合計24,600株となった。新たな潜在株式による希薄化エクスポージャーが増加しているが、本四半期に新株予約権の行使による株式発行はない。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年７月１日～2020年９月30日 30,000 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
2020年7月から9月に新株予約権の行使により30,000株が追加発行され、株式の希薄化が継続して発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年７月１日から2020年７月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が30,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ1,050千円増加しております。」
四半期末後の期間ではあるが、提出日までに新株予約権の行使により30,000株が追加発行され、希薄化がさらに発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「2020年３月末現在、これらのストック・オプションによる潜在株式数は264,600株であり、発行済株式総数（自己株式を除く）17,958,082株の1.5％に相当しております。」
当年度に新株予約権の行使により90,000株が発行され、株式の希薄化が実際に発生した。年度末の潜在株式数は264,600株、発行済株式数の1.5％となっている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2019年7月1日から9月30日までに新株予約権の行使により30,000株が増加し、希薄化が実際に発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年４月１日から2019年６月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が15,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ525千円増加しております。」
当第1四半期に新株予約権の行使により15,000株が発行され、株式の希薄化が実際に発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「2018年４月１日から2019年３月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が360,000株増加しております。」
当年度に新株予約権の行使による360,000株の新株発行が実際に発生した。年度末の潜在株式数は362,850株、発行済株式総数の2.0％となっている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「2018年10月１日から2018年12月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が30,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ1,050千円増加しております。」
新株予約権の行使により30,000株が追加発行され、株式の希薄化がさらに実際に発生した事実を記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「2018年７月１日から2018年９月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が30,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ1,605千円増加しております。」
新株予約権の行使により30,000株が追加発行され、希薄化がさらに実際に発生した事実を記載している。定量化されており、実際に発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「2018年４月１日から2018年６月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が165,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ10,507千円増加しております。」
新株予約権の行使により165,000株が発行され、潜在株式の希薄化が実際に発生した事実を記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「2018年５月末現在、これらのストック・オプションによる潜在株式数は653,750株であり、発行済株式総数（自己株式を除く）17,673,200株の3.7％に相当しております。」
ストック・オプションの潜在株式数と発行済株式数に対する割合を数値で示し、将来の希薄化可能性を開示している。