ストックオプションによる株式価値希薄化
FY2017に初出。22回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「決議年月日 2026年２月26日 付与対象者の区分及び人数（名） 当社取締役 ２ 当社従業員 １ 新株予約権の数（個）※ 85 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※ 普通株式8,500」
2026年2月26日決議に基づき、取締役2名・従業員1名へ85個、普通株式8,500株相当の新株予約権を発行し、潜在的な希薄化要因が追加された。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「新株予約権の数（個）※ 1,200 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※ 普通株式 120,000」
2025年12月10日決議により従業員31名へ120,000株相当の新株予約権を発行し、潜在的な希薄化要因が追加された。既存新株予約権81,000株相当の自主放棄も同時に記載している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。 決議年月日 2025年１月22日 付与対象者の区分及び人数（名） 当社取締役 1 当社従業員 9 新株予約権の数（個）※ 245 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※ 普通株式24,500」
2025年2月28日に取締役1名・従業員9名へ245個、普通株式24,500株相当の新株予約権を発行し、潜在的な希薄化要因が追加された。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「なお、本書提出日の前月末現在における新株予約権にかかる潜在株式数は106,090株であり、発行済株式総数2,795,041株の3.80％に相当しております。」
当事業年度中に新株予約権の行使により4,350株が発行され、潜在株式数は106,090株、発行済株式総数の3.80％として希薄化要因が引き続き顕在化している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が1,350株増加した。また、2024年2月27日発行の新株予約権245個、普通株式24,500株相当も開示している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「本書提出日の前月末現在における新株予約権にかかる潜在株式数は117,990株であり、発行済株式総数2,790,691株の4.23％に相当しております。」
新株予約権の行使により当事業年度中に48,000株が発行され、潜在株式数4.23％を残す状態となっている。希薄化要因の顕在化が継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年３月１日～2023年５月31日 16,000 2,773,691 5,440 754,683 5,440 747,683」
新株予約権の行使により当第2四半期会計期間に16,000株が増加し、資本金・資本準備金がそれぞれ5,440千円増加した。希薄化要因の顕在化が続いている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により当第1四半期に15,000株が発行され、潜在的な希薄化要因の一部が実際に顕在化している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年９月１日から2022年９月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が10,000株増加しております。」
第3四半期会計期間末後にも新株予約権の行使があり、発行済株式数が10,000株増加した。潜在的な希薄化要因の顕在化が続いている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年３月１日～2022年５月31日 35,000 2,667,691 18,865 703,718 18,865 696,718」
新株予約権の行使により2022年3月から5月に35,000株が増加し、資本金・資本準備金がそれぞれ18,865千円増加した。希薄化要因の一部が引き続き顕在化している。 - FY2021対処有価証券報告書
「本書提出日の前月末現在における新株予約権にかかる潜在株式数は257,850株であり、発行済株式総数2,632,691株の9.79％に相当しております。」
第３回新株予約権の目的株式410,000株のうち当期に300,000株が行使され、提出日前月末の潜在株式割合は、前回開示の18.1％から9.79％へ低下している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「本新株予約権の目的である株式の総数は当社普通株式410,000株（2021年７月16日現在の当社発行済株式総数2,262,691株に対する割合は18.1％）」
第三者割当による70,000株の発行に加え、普通株式410,000株を目的とする第３回新株予約権を発行した。新株予約権の行使により、2021年９月には10,000株、2021年９月１日から10月12日までには50,000株が発行されており、希薄化要因が拡大している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使により資本金及び資本準備金がそれぞれ4,420千円増加しております。」
当第１四半期累計期間に新株予約権が行使され、発行済株式数が13,000株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ4,420千円増加した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「本書提出日の前月末現在における新株予約権にかかる潜在株式数は88,810株であり、発行済株式総数2,262,691株の3.92％に相当しております。」
新株予約権の行使による株式発行が継続し、2020年12月から2021年1月にも13,000株が増加した。潜在株式数の割合は4.69％から3.92％へ低下している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年12月１日～2020年２月29日 27,490 2,249,691 9,711 481,248 9,711 474,248」
新株予約権の行使により、当第１四半期累計期間に発行済株式数が27,490株増加し、資本金・資本準備金がそれぞれ9,711千円増加した。希薄化要因の実現が続いている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「2019年12月１日から2020年１月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が27,490株増加しております。」
新株予約権の行使による株式発行が当年度中および提出前にも発生した。提出日の前月末現在の潜在株式数は105,560株、発行済株式総数の4.69％となっている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「また、新株予約権の行使により、当第３四半期累計期間において資本金及び資本準備金がそれぞれ9,718千円増加しております。」
新株予約権の行使が第３四半期累計期間にも発生し、資本金・資本準備金がそれぞれ9,718千円増加した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「また、新株予約権の行使により、当第２四半期累計期間において資本金及び資本準備金がそれぞれ7,618千円増加しております。」
当第２四半期累計期間にも新株予約権の行使が行われ、資本金・資本準備金がそれぞれ7,618千円増加した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年３月１日から2019年３月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式数が10,310株増加しております。」
新株予約権の行使により実際に発行済株式数が増加したことを記載しており、潜在的な希薄化要因の一部が顕在化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「本書提出日現在における新株予約権にかかる潜在株式数は159,510株であり、発行済株式総数2,187,641株の7.29％に相当しております。」
ストックオプションによる潜在的希薄化を引き続き数値化している。今後もストックオプションを含むインセンティブ制度を活用する方針も示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「普通株式増加数（株）121,215（うち新株予約権（株））（121,215）」
潜在株式調整後1株当たり利益の算定において、新株予約権による普通株式増加数121,215株を開示している。ストックオプションによる潜在的な希薄化リスクを引き続き数値化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「本書提出日現在における新株予約権にかかる潜在株式数は166,160株であり、発行済株式総数2,112,941株の7.86％に相当しております。」
役員・従業員向けストックオプションの行使による潜在的な希薄化を数値で示している。