BPR・IT投資・AIによる採用代行業務の自動化
FY2017に初出。23回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2023引き上げ有価証券報告書
「そのような環境の下、当社グループでは当社独自で保有しているデータを活用し他サービスのCookieに依存しないデジタルマーケティングに挑戦いたします。」
Findin等のビッグデータ・広告配信技術の活用方針が、他サービスのCookieに依存しない独自データによるデジタルマーケティングへ拡張された。 - FY2023-Q3Findin成長率の鈍化も高成長継続有価証券報告書
「DXリクルーティング領域では、ビッグデータとアドテクノロジー（広告配信技術）を駆使したダイレクトリクルーティングサービス『Findin(ファインドイン)』を中心に、上記RPOサービス領域における集客手法の課題解決の一助となったこともあり、売上高が前年同期比でおよそ６割増加いたしました。」
Findinを中心とするDXリクルーティング領域は、RPOの集客課題解決にも寄与し、前年同期比およそ6割増となった。前年同期比およそ7割増だった前四半期から伸び率はやや鈍化している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「DXリクルーティング領域では、ビッグデータとアドテクノロジー（広告配信技術）を駆使したDXリクルーティングサービス『Findin(ファインドイン)』の需要増加が続いており、売上高が前年同期比でおよそ７割の増加となりました。」
Findinの需要増加が続き、DXリクルーティング領域の売上高は前年同期比およそ7割増加した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「当社グループのサービスである『Findin（ファインドイン）』をベースとし、デジタルマーケティングによるターゲティング精度を上げるとともに集客以外への技術利用を展開いたします。」
Findinを基盤に、従来の集客に加えてターゲティング精度向上と集客以外への技術利用まで、DXリクルーティングの技術活用範囲を広げる方針が示された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「DXリクルーティング領域では、ビッグデータとアドテクノロジー（広告配信技術）を駆使したダイレクトリクルーティングサービス『Findin(ファインドイン)』を中心に成長が続き、前年同期比でおよそ５割増加いたしました。」
Findinを中心とするビッグデータ・広告配信技術活用のDXリクルーティング領域は、前年同期比およそ5割増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「DXリクルーティング領域では、ビッグデータとアドテクノロジー（広告配信技術）を駆使したDXリクルーティングサービス『Findin(ファインドイン)』の案件が急増し、売上高はおよそ６割増加、成長が顕著に見られました。」
Findinは案件が急増し、売上高が前年同期比およそ6割増加した。ビッグデータと広告配信技術を活用したDXリクルーティングの成長が顕著となった。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループのサービスであるDXリクルーティング『Findin（ファインドイン）』をベースとし、当社グループが持つ「求人ノウハウ」と「求職者のビッグデータ」を組み合わせて活用することで、このサービスを強化し、より付加価値の高い事業へと成長させていきます。」
従来のRPA・chatbot・BPRを中心とする採用業務自動化の説明が、Findin、求人ノウハウ、求職者ビッグデータを組み合わせたDXリクルーティング事業の強化へ広がった。 - FY2021-Q1生産性向上継続も減収を補えず有価証券報告書
「一方で、損益面では、chatbot、RPAなどのシステムを活用することによる業務生産性の向上が進みましたが、売上高の減少をカバーしきれず損失が発生しております。」
chatbot・RPAによる業務生産性の向上は進んだものの、売上高減少を補うには至らず、HRマネジメント事業で営業損失が発生した。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「テレワーク化に伴う固定費の削減、サービス及び社内業務のDX化による粗利益率の向上等、環境変化に耐性のある経営体質への変換を図る」
採用業務の自動化・IT活用の施策が、テレワーク化による固定費削減とサービス・社内業務のDX化による粗利益率向上を含む危機対応策として再整理された。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「ただし、新卒採用におけるRPOについては、新規顧客の獲得に加えて、新型コロナの感染防止のため、採用プロセスのオンライン化への対応を支援するサービスの提供等で、対前年で約2.1倍の増収となりました。」
RPOの自動化・IT活用のテーマに、感染防止を目的とする採用プロセスのオンライン化支援が加わり、新卒採用RPOの売上高約2.1倍につながった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、損益面では、chatbot、RPAなどのシステムを活用することによる業務生産性の向上により、RPOサービスにおける収益率は改善しています。」
chatbot・RPAを活用したRPO業務の自動化・生産性向上と収益率改善が継続して記載されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「しかしながら、chatbot、RPAなどのシステムを活用することによる業務生産性の向上により、収益率は約10％改善しました。」
chatbot・RPAの活用がRPO業務の生産性向上に結びつき、収益率が約10％改善した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益面においては、前述のRPOパッケージ「とれロボ」のリリース、業務プロセスの自動化(RPA)など、システム投資及びBPRを行ってきたこと等により、第３四半期連結会計期間においては、前年同期比で51,350千円の増益となりました。」
RPOパッケージ「とれロボ」のリリース、RPA、BPR等の施策により、第３四半期会計期間では前年同期比51,350千円の増益となった。ただし累計では減益が残っている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益面においては、業務プロセスの自動化(RPA)やBPRを行ってきましたが、構造的な課題解決施策である中堅中小企業向けのRPOパッケージ『とれロボ』の製品版のリリースが４月となり、当第２四半期連結累計期間においては、売上高減少を補う収益改善には至らず、減益となりました。」
RPA・BPRに加え、chatbot等を活用するRPOパッケージ「とれロボ」の製品版リリースまで進んだが、当四半期累計期間の収益改善効果はまだ現れていない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2018年10月１日にRegulus Technologies株式会社の全株式を取得しました。Regulus Technologies株式会社は、オートークビズというChatbotを活用した面接日程の自動調整サービスを提供しており、当社連結子会社の株式会社インディバルの運営する「shotworks」等のアルバイト求人メディアと連携をすることで、より企業と応募者のマッチング精度を高めるといった付加価値向上を狙います。また、当社の採用代行（RPO）と連携することで顧客企業における面接設定率の改善など、サービスの充実を図り、当社業務においても効率化が期待できるものと考えております。」
Chatbotによる面接日程調整サービスを買収し、求人メディア・RPOとの連携によるマッチング精度、面接設定率、業務効率の向上を具体化している。 - FY2018BPR効果の発現不足有価証券報告書
「人材サービス事業セグメントにおいて、ＲＰＯ領域におけるＢＰＲ施策の効果が十分に発揮できなかったこと、人材派遣領域の先行投資の回収が遅れている事などにより、大幅な減益となりました。」
BPR・システム投資を通じた生産性向上策は継続しているが、通期では効果が十分に発揮できず、収益改善への寄与が限定的だったと記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、前述の株式会社スタープランニングの買収に係る費用及び派遣拠点の拡大にともなう費用、あるいは、採用代行領域における生産性向上のためのRPA（Robotic Process Automation）導入等の各種施策を実施するための費用など、中長期の収益性向上のための投資費用も増加しました。」
採用代行領域の生産性向上策としてRPA導入を含む施策が継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、採用代行領域における生産性向上のためのRPA（Robotic Process Automation）導入等の各種施策を実施するための費用など、中長期の収益性向上のための先行投資を実施いたしました。」
採用代行領域の生産性向上策として、RPA導入を実施したことが記載されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「特に、ＡＩ（機械学習）等を用いて、採用メディア選択や採用代行実務を自動化する等、システム化できる領域を最大限広げていきます。」
BPRやシステム投資により、採用メディア選択と採用代行実務の自動化領域を広げる施策が示されている。