営業終了決定に伴う事業用資産の減損
FY2020-Q2に初出。10回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
グリーンズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「2026年２月９日のホテルエスプル名古屋栄（愛知県名古屋市）の閉館に伴う減収はあったものの、既存店舗における客室単価の上昇による増収がこれを吸収し、売上高は前期比5.1％増の6,833百万円となりました。」
ホテルエスプル名古屋栄を2026年2月9日に閉館し、営業終了に伴う減収が実際に発生した。 - 2026-04-30前進発生事実終息を示唆
「当社は、「コンフォートホテル熊本新市街」を閉店することを決定いたしましたのでお知らせいたします。」
コンフォートホテル熊本新市街について、建物賃貸借契約解約への合意を理由として、2026年10月26日チェックアウト後の閉店を決定した。既存の営業終了・事業整理の動きが具体化したが、当該開示では減損損失の発生は示されていない。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、2024年３月18日に四日市シティホテル（三重県四日市市）を閉店いたしました。」
四日市シティホテルを2024年3月18日に閉店し、営業終了に伴う事業整理が新たに実績化している。 - FY2023通期閉店・撤去費用の更新有価証券報告書
「三重県・東海地方を中心に地域特性に合わせて宴会場等を併設したシティホテルや宿泊特化型ホテルを展開している「オリジナルブランド」及び「その他の事業」においては、2021年７月30日開業のhotel around TAKAYAMA（岐阜県高山市）の当連結会計年度における売上高の貢献があった一方、定期建物賃貸借契約の終了により伊勢シティホテルアネックス（三重県伊勢市、2022年12月12日閉店）、施設老朽化により維持管理費の増加が見込まれること等を総合的に勘案しロードイン鳥羽（三重県鳥羽市、2023年2月12日閉店）２店舗を閉店いたしました。」
通期で伊勢シティホテルアネックスとロードイン鳥羽を閉店し、営業終了・事業整理に伴う解体撤去費用239,568千円を計上した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で当第３四半期連結累計期間においてコンフォートホテル長崎（長崎県長崎市、2022年11月30日閉店）、コンフォートホテル長野（長野県長野市、2022年12月11日閉店）２店舗を閉店いたしました。」「三重県・東海地方を中心に地域特性に合わせて宴会場等を併設したシティホテルや宿泊特化型ホテルを展開している「オリジナルブランド」においては、2021年７月30日開業のhotel around TAKAYAMA（岐阜県高山市）の当第３四半期連結累計期間における売上高の貢献があった一方、中長期的な観点から事業環境を見極め、ホテルエコノ金沢片町など７店舗を閉店いたしました。」「解体撤去費用 239,568」」
チョイスブランド2店舗、オリジナルブランド7店舗の計9店舗を閉店し、解体撤去費用239,568千円を計上しており、営業終了に伴う事業整理と費用発生が継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で当第２四半期連結累計期間においてコンフォートホテル長崎（長崎県長崎市、2022年11月30日閉店）、コンフォートホテル長野（長野県長野市、2022年12月11日閉店）２店舗を閉店いたしました。」「地域特性に合わせて宴会場等を併設したシティホテルを中心に展開するグリーンズホテルズ事業においては、2021年７月30日開業のhotel around TAKAYAMA（岐阜県高山市）の当第２四半期連結累計期間における売上高の貢献があった一方、中長期的な観点から事業環境を見極め、ホテルエコノ金沢片町など６店舗を閉店いたしました。」「解体撤去費用 239,568」」
両事業で計8店舗を閉店し、解体撤去費用239,568千円を計上しており、営業終了に伴う事業整理と費用発生が新たに実績化している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「長崎県長崎市、三重県伊勢市の事業用資産は、営業終了の意思決定を行ったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
長崎市・伊勢市の事業用資産について営業終了を決定し、減損損失を計上した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「石川県小松市、愛知県一宮市の事業用資産は、営業終了の意思決定を行ったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
小松市と一宮市の事業用資産について営業終了を決定し、減損損失を計上した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、上記の事業用資産は、営業終了の意思決定を行ったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額63,093千円を減損損失として特別損失に計上しております。」
営業終了を決定した事業用資産について、63,093千円の減損損失を計上した事実を再掲している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「その結果、上記の事業用資産は、営業終了の意思決定を行ったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額63,093千円を減損損失として特別損失に計上しております。」
営業終了を決定した事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、63,093千円の減損損失を計上している。