人財の確保・成長と働き方改革への重点投資
FY2019に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、高齢者の活躍支援の一環として、2025年７月より正社員の定年年齢を満60歳から満65歳へと引き上げ、臨時雇用者（パートタイマー、アルバイトを含む。）を含めた雇用上限年齢は満80歳と定めております。」
人的資本施策として、正社員の定年を60歳から65歳へ引き上げ、雇用上限年齢を80歳とした。 - 2026-09-03前進株主総会
「人的資本経営につきましては、人材の確保・定着に加え、社員一人ひとりのキャリア形成支援や成長機会の提供を通じて、人材活躍を推進してまいります。」
人材の確保・定着から、キャリア形成支援、成長機会、組織風土の醸成へ施策の記載を具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年７月より、企業目的・理念や経営ビジョン、またそれらをブレークダウンした戦略目標実現のため、社員が心がけるべき具体的な行動を明文化した、グリーンズ社員行動基準「Greens Criteria」を導入いたしました。」
人的資本施策として社員行動基準「Greens Criteria」を導入し、人材育成・組織づくりの共通基準を具体化した。公的資格新規取得335件、女性管理職比率18.8％などの指標も開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「働きがい向上 全国勤務の希望者 40％ 34.2％ 人材確保 定着率（３年以上在籍者率） 86.5％ 87.6％ 人材育成 公的資格取得新規取得件数 300件 312件」
人的資本について、全国勤務希望者、3年以上在籍者率、公的資格取得件数の目標と実績を開示し、人材確保・定着・育成の取り組みを測定可能な形で具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社においては、持続的な企業価値の向上には、人的資本への取組は、最も重要であると考えています。すべての従業員が、最大限に力を発揮するために、『働きがい（ＥＳ）向上』・『人材確保』・『人材育成』を主テーマとして取り組んでいます。」
人的資本について、働きがい向上、人材確保、人材育成を主テーマとして明示し、勤務地区分制度、採用強化、研修拠点の整備等を具体化した。全国勤務希望者は社内目標40％を上回る45.2％だった。 - FY2022再定義有価証券報告書
「中期経営計画「GREENS JOURNEY 2025」における重点戦略 １．ブランド展開によるレジャーターゲット獲得強化 ２．ビジネス需要の取り組み強化 ３．バンケット機能の高度化と新たなる領域への進出 ４．着実な新店開発の実施 ５．競争力の源泉たる“人財”の確保・育成に向けた取り組み ６．さらなるDX推進による業務効率化と新しい顧客体験の創造」
人財の確保・育成を、新中期経営計画の6つの重点戦略の一つとして再配置している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「また同じく大きな割合を占める「人件費」については、開業が続いているため全体額としては大きな削減額には繋がらないものの、採用募集費の見直しやシフトの効率化など、オペレーションの効率化や運営コストのスリム化に繋がる様々な施策の投入を進めております。」
人財の確保・成長への重点投資という従来の表現から、採用募集費の見直しやシフト効率化による人件費・運営コストのスリム化へ重点が移っている。 - FY2021後退有価証券報告書
「当社グループでは、中期経営計画「GREENS JOURNEY 2022」のもと、重点戦略として新店開発の加速、人財戦略分野への投資、デジタル活用による生産性向上等に取り組んでおりましたが、上記の中期経営計画の取り下げに伴い、重点戦略等も見直すことといたしました。」
人財戦略分野への投資を含む重点戦略について、計画取り下げに伴い見直す方針となり、従来の約束が弱まっている。 - FY2019初出有価証券報告書
「競争力の源泉たる〝人財″の確保・成長に向けた投資。当社グループの中長期成長戦略を推進する人材の質と量を確保するため、人事採用・人材育成・働き方改革の各人財戦略分野への重点投資を実施してまいります。」
採用、育成、働き方改革を人材戦略分野として特定し、中長期成長に向けて重点投資する施策を示している。