収益の拡大と生産性の向上
FY2016に初出。29回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに25社。
- FY2026-H1人件費増による利益減少有価証券報告書
「今後の成長に向けた積極的な体制強化・人員増に伴う人件費増加の結果、営業利益は616百万円（前年同期比52.0％）、経常利益は704百万円（前年同期比61.0％）、親会社株主に帰属する中間純利益は455百万円（前年同期比59.8％）となりました。」
成長に向けた体制強化・人員増を進める一方、人件費増加により営業利益、経常利益、中間純利益はいずれも前年同期を下回った。 - 2026-05-13悪化決算説明資料
「営業利益は、前年同期と比べ今後の売上拡大に向けた体制強化に伴う人員増加などにより販管費が増加し減益。」
原価率の改善により売上総利益は増加した一方、売上拡大に向けた人員増加などで販管費が増え、営業利益は前年同期の552百万円から417百万円へ減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、利益面におきましては、上記の通り売上高の増加による利幅の拡大、高付加価値の提供などの結果、営業利益は2,305百万円（前期比120.2％）、経常利益は2,349百万円（前期比117.1％）、親会社株主に帰属する当期純利益は1,515百万円（前期比101.1％）となりました。」
売上高の増加、高付加価値の提供により、営業利益2,305百万円、経常利益2,349百万円となり、前期を上回った。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、利益面におきましては、上記の通り売上高の増加による利幅の拡大、継続した高付加価値の提供や工事原価の低減及びDX推進による業務の効率化・改善により利益率も向上した結果、営業利益は1,186百万円（前年同期比283.2％）、経常利益は1,155百万円（前年同期比214.9％）、親会社株主に帰属する中間純利益は761百万円（前年同期比187.3％）となりました。」
高付加価値の提供、工事原価低減、DXによる業務効率化を通じて利益率が向上し、営業利益1,186百万円、経常利益1,155百万円、中間純利益761百万円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、利益面におきましては、上記の通り売上高の増加による利幅の拡大、高付加価値の提供、継続して工事原価の低減及びDX推進による働き方の変革や業務の効率化・改善により利益率も向上した結果、営業利益は1,918百万円（前期比149.0％）、経常利益は2,006百万円（前期比147.2％）」
売上増加、高付加価値の提供、工事原価低減、DXによる効率化等により利益率が向上し、営業利益1,918百万円、経常利益2,006百万円となった。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「継続して工事原価の低減及びDX推進による働き方の変革や業務の効率化・改善により利益率も向上した結果、営業利益は418百万円（前年同期比120.7％）、経常利益は外貨預金の評価等による為替差益の計上もあり537百万円（前年同期比118.9％）」
工事原価低減とDX推進による業務効率化等を継続し、営業利益418百万円、前年同期比120.7％、経常利益537百万円、同118.9％となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、利益面におきましては、上記の通り売上高の増加による利幅の拡大、継続して工事原価の低減及びDX推進による働き方の変革や業務の効率化・改善により利益率も維持できた結果、営業利益は17百万円（前年同期は営業損失32百万円）、経常利益は外貨預金の評価等による為替差益の計上もあり103百万円（前年同期は経常損失25百万円）」
売上高増加による利幅拡大、工事原価低減、DX推進による効率化等により、営業利益は前年同期の損失から17百万円の利益へ転じた。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、利益面におきましては、上記の通り売上高の増加による利幅の拡大、継続して工事原価の低減及びデジタル・トランスフォーメーション推進による働き方の変革や業務の効率化・改善により利益率が向上した結果、営業利益は1,287百万円（前期比165.9％）」
売上高増加、工事原価低減、DXによる業務効率化等を通じて利益率が向上し、営業利益は1,287百万円、前期比165.9％となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、利益面におきましては、継続して工事原価の低減及びデジタル・トランスフォーメーション推進による働き方の変革や業務の効率化・改善に取り組みましたが、売上高減少による利幅縮小の影響が大きく、営業利益は439百万円（前年同期比96.1％）」
工事原価低減、DXによる働き方の変革・業務効率化を継続したが、売上高減少による利幅縮小の影響が大きく、営業利益は439百万円、前年同期比96.1％となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、利益面におきましては、継続して工事原価の低減及びデジタル・トランスフォーメーション推進による働き方の変革や業務の効率化・改善に取り組みましたが、売上高減少による利幅縮小の影響が大きく、営業利益は347百万円（前年同期比64.3％）、経常利益は452百万円（前年同期比85.7％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は清算手続き中の海外グループ会社の不動産売却に伴う特別利益の計上等もあり424百万円（前年同期比180.8％）となりました。」
工事原価低減、DX、働き方の変革、業務効率化・改善を継続したが、売上高減少による利幅縮小の影響が大きく、営業利益と経常利益は前年同期を下回った。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「継続して工事原価の低減及びデジタル・トランスフォーメーション推進による働き方の変革や業務の効率化・改善に取り組みましたが、売上高減少による利幅縮小の影響が大きく」
工事原価低減、DXによる働き方の変革・業務効率化を継続したが、売上高減少による利幅縮小の影響が大きく、営業損失32百万円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、利益面におきましては、上記のとおり売上高の増加による利幅拡大、継続して取り組む工事原価の低減及びデジタル・トランスフォーメーション推進による働き方の変革や業務の効率化・改善により利益率が向上した結果、営業利益は776百万円（前期比167.5％）、経常利益は736百万円（前期比156.2％）、親会社株主に帰属する当期純利益は451百万円（前期比152.2％）となりました。」
売上高増加、工事原価低減、DXによる業務効率化を通じて利益率が向上し、営業利益776百万円、経常利益736百万円、当期純利益451百万円となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、利益面におきましては、上記の通り売上高の増加による利幅拡大、継続して取り組む工事原価の低減及びデジタル・トランスフォーメーション推進による働き方の変革や業務の効率化・改善により利益率が向上した結果、営業利益は457百万円（前年同期は営業損失155百万円）、経常利益は544百万円（前年同期は経常損失152百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は249百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失164百万円）となりました。」
売上高増加、工事原価低減、DXによる働き方の変革・業務効率化により、営業利益457百万円、経常利益544百万円、四半期純利益249百万円となり、前年同期の損失から利益へ転じた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、利益面におきましては、上記の通り売上高の増加による利幅拡大、継続して取り組む工事原価の低減及びデジタル・トランスフォーメーション推進による働き方の変革や業務の効率化・改善により利益率が向上した結果、営業利益は539百万円（前年同期は営業損失250百万円）、経常利益は527百万円（前年同期は経常損失249百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は234百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失216百万円）となりました。」
売上高増加、工事原価低減、ＤＸによる働き方の変革・業務効率化により利益率が向上し、営業利益・経常利益・純利益が前年同期の損失から利益へ転じた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、利益面におきましては、上記の通り売上高の増加による利幅拡大及びデジタル・トランスフォーメーション推進による働き方の変革や業務の効率化・改善により利益率が向上した結果、営業利益は202百万円（前年同期は営業損失134百万円）、経常利益は221百万円（前年同期は経常損失142百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は121百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失123百万円）となりました。」
売上高増加、DXによる働き方の変革・業務効率化を通じて利益率が向上し、営業利益・経常利益・純利益が前年同期の損失から利益へ転じた。 - FY2021前進有価証券報告書
「継続的な工事原価の低減や、デジタル・トランスフォーメーション推進による業務の効率化及び改善、更には経費の削減等も含めた生産性向上に取り組んだ結果、営業利益は463百万円（前期比121.7％）、経常利益は471百万円（前期比115.5％）」
工事原価低減、DX、経費削減を含む生産性向上に取り組み、営業利益は463百万円、前期比121.7％、経常利益は471百万円、前期比115.5％となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「デジタル・トランスフォーメーション推進による働き方の変革、業務の効率化及び改善、更には経費の削減等も含めた生産性向上に取り組みましたが、売上高減少による利幅縮小等の影響が大きく、営業損失は155百万円（前年同期は営業利益312百万円）、経常損失は152百万円（前年同期は経常利益341百万円）」
DXによる働き方の変革、業務効率化・改善、経費削減による生産性向上の取組を継続したが、売上高減少による利幅縮小の影響が大きく、営業損失155百万円、経常損失152百万円となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、利益面におきましては、コロナ禍においても安全かつ安定的なサービス提供ができる体制を構築した中で、デジタル・トランスフォーメーション推進による働き方の変革、業務の効率化及び改善、更には経費の削減等も含めた生産性向上に取り組みましたが、売上高減少による利幅縮小等の影響が大きく、営業損失は250百万円（前年同期は営業利益516百万円）、経常損失は249百万円（前年同期は経常利益537百万円）」
DX、働き方の変革、業務効率化・改善、経費削減による生産性向上の取組を継続したが、売上高減少による利幅縮小の影響が大きく、営業損失・経常損失となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、利益面におきましては、コロナ禍においても安全かつ安定的なサービス提供ができる体制を構築した中で、デジタル・トランスフォーメーション推進による業務の効率化及び改善、更には経費の削減等も含めた生産性向上に取り組みましたが、売上高減少による利幅縮小等の影響が大きく」
DXによる業務効率化・改善、経費削減等の生産性向上施策を継続したが、売上高減少による利幅縮小の影響が大きく、営業損失134百万円となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、コロナ禍においても安全かつ安定的なサービス提供ができる体制を構築した中で、継続的な工事原価の低減や、デジタル・トランスフォーメーション推進による業務の効率化及び改善、更には経費の削減等も含めた生産性向上に取り組みましたが、売上高減少による利幅縮小等の影響が大きく、営業利益は380百万円（前期比29.9％）、経常利益は408百万円（前期比30.8％）」
工事原価低減、DXによる業務効率化・改善、経費削減を含む生産性向上の取組を継続したが、売上高減少による利幅縮小の影響が大きく、営業利益・経常利益は前期を下回った。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ICT技術を活用した安全かつ安定的なサービスを提供できる体制を構築した中で、工事原価率の低減や経費削減等も含めた生産性向上に取り組みましたが、売上高減少による利幅縮小等の影響が大きく、営業利益は312百万円（前年同期比30.9％）、経常利益は341百万円（前年同期比32.4％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は318百万円（前年同期比44.1％）となりました。」
ICT活用、安全・安定的サービス提供体制、工事原価率低減、経費削減等による生産性向上を継続したが、売上高減少による利幅縮小の影響が大きく、各利益は前年同期を下回った。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「工事原価率の低減や経費削減等も含めた生産性向上に取り組みましたが、売上高減少による利幅縮小等の影響により、営業利益は516百万円（前年同期比99.4%）、経常利益は537百万円（前年同期比97.9%）、親会社株主に帰属する四半期純利益は343百万円（前年同期比92.2%）となりました。」
工事原価率低減や経費削減を含む生産性向上の取組を継続したが、売上高減少による利幅縮小等により、営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「工事原価率の低減や経費削減等も含めた生産性向上にグループ一丸となって取り組み、営業利益は222百万円（前年同期は営業損失94百万円）、経常利益は229百万円（前年同期は経常損失72百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は146百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失56百万円）となりました。」
工事原価率の低減・経費削減等の生産性向上施策に取り組み、前年同期の営業損失94百万円から営業利益222百万円、経常損失72百万円から経常利益229百万円、純損失56百万円から純利益146百万円へ改善した。 - FY2019前進有価証券報告書
「競合環境激化に伴う工事原価率の上昇等の影響を受けながらも、働き方改革を推進する中での経費削減等、生産性向上にグループ一丸となって取り組み、営業利益は1,271百万円（前期比100.2％）となりました。」
競合激化による原価率上昇下でも、経費削減等の生産性向上施策により営業利益は1,271百万円、前期比100.2％となり、減収下で増益を確保した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「激化する競合環境下における競争力強化、及び働き方改革を推進する中での経費削減等、生産性向上にグループ一丸となって取り組み、営業利益は1,010百万円（前年同期比144.6％）、経常利益は1,053百万円（前年同期比139.5％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は723百万円（前年同期比158.7％）となりました。」
競争力強化、経費削減等の生産性向上施策を進め、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「外注比率改善や経費削減に努めたものの」
収益拡大・生産性向上に向けた具体的な手段として、外注比率の改善と経費削減が記載された。ただし、売上高減少や競合激化の影響により損失となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「収益拡大と生産性向上に努めてまいりました。」
収益拡大と生産性向上を継続的な経営上の方向としている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「収益の拡大と生産性の向上に努めてまいりました。」
収益拡大と生産性向上を中期経営計画上の方向として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「収益の拡大と生産性の向上に努めてまいりました。」
中期経営計画のもとで取り組む経営上の方向として記載されているが、数値目標や期限は示されていない。