ストックオプション行使による株式価値の希薄化
FY2015に初出。28回の記載のうち20回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-24。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「第３回無償新株予約権については、2024年12月31日をもって権利行使期間が満了し、消滅しております。」
第3回無償新株予約権は権利行使期間満了により消滅した。また、第1回有償新株予約権も行使条件を満たさないことが確定し、消滅したものとみなして処理されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「第２回新株予約権については、2024年７月31日をもって権利行使期間が満了し、消滅しております。」
第2回無償新株予約権について、158,850株の行使、45,000株の失効を経て、2024年7月31日の権利行使期間満了・消滅を開示している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「自己株式の減少株式数は、新株予約権の行使に伴う自己株式の処分によるものであります。」
FY2023に新株予約権の行使に伴い自己株式5,300株を処分し、株式数の変動実績を更新している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期会計期間において、新株予約権の行使に伴い自己株式5,100株の処分を行ったため、当第３四半期会計期間末の自己株式は250,000株（単元未満株式50株を除く）となっております。」
新株予約権の行使に伴い自己株式5,100株が処分され、四半期末の自己株式数が250,000株となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「その他（新株予約権の権利行使）4,900株 その他（譲渡制限付株式報酬による自己株式の処分）85,000株」
FY2022に新株予約権の行使による自己株式4,900株の処分と、譲渡制限付株式報酬による85,000株の処分を開示している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分及び新株予約権の行使に伴い、自己株式が89,200株減少したため、当第２四半期会計期間末の自己株式数は255,800株（単元未満株式50株を除く）となっております。」
譲渡制限付株式報酬による自己株式処分と新株予約権行使により自己株式が89,200株減少し、期末自己株式数が255,800株となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期会計期間において、新株予約権の行使に伴い自己株式3,900株の処分を行ったため、当第１四半期会計期間末の自己株式数は341,100株（単元未満株式50株を除く）となっております。」
新株予約権の行使に伴う自己株式3,900株の処分が実施され、株式数の変動が生じたことを開示している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において付与された第４回無償新株予約権について、普通株式130,000株、第１回有償新株予約権について、普通株式205,000株を付与しております。」
FY2021に無償新株予約権130,000株と有償新株予約権205,000株を付与し、既存の新株予約権行使による68,430株の発行と合わせて潜在株式・発行済株式の変動を開示している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当社は、2021年４月26日開催の取締役会において、会社法第 236 条、第 238 条及び第240条の規定に基づき、 当社取締役及び従業員並びに当社子会社取締役に対し、業績連動型有償新株予約権（有償ストック・オプション）及び新株予約権（税制適格ストック・オプション）を発行することを決議し、2021年５月14日に以下のとおり割当ていたしました。」
提出後に業績連動型有償新株予約権等が割り当てられた。第1回有償新株予約権は2,050個、対象株式205,000株であり、業績連動型の新たな潜在株式を開示している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「また、新株予約権の行使に伴い自己株式55,100株、83,938千円の処分を行っております。」
新株予約権の行使に伴い自己株式55,100株が処分され、株式価値の希薄化に関係する事象の実績を更新している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年８月１日～2020年10月31日 68,430 21,848,196 11,427 152,082 11,427 74,082 (注) 発行済株式総数及び資本金並びに資本準備金の増加は、新株予約権の行使によるものであります。」
FY2021第1四半期に新株予約権の行使により68,430株が発行され、発行済株式総数、資本金および資本準備金が増加した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度に権利行使されたストック・オプションの権利行使日における本源的価値の合計額 24,481千円」
FY2020に新株予約権64,620株が行使され、発行済株式数・資本金・資本準備金が増加した。提出後にも59,430株の増加を開示している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年11月１日～2020年１月31日 36,330 24,208,520 6,067 136,196 6,067 58,196 (注) １．発行済株式総数及び資本金並びに資本準備金の増加は、新株予約権の行使によるものであります。」
当第2四半期会計期間中の新株予約権行使により36,330株が発行され、発行済株式総数、資本金および資本準備金が増加した。提出後にも5,040株の増加を開示している。 - FY2020-Q1新株予約権行使による株式数の実績を更新有価証券報告書
「2019年11月１日から2019年11月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が14,400株、資本金及び資本準備金がそれぞれ2,404千円増加しております。」
四半期末後の2019年11月に新株予約権が行使され、発行済株式総数が14,400株、資本金・資本準備金がそれぞれ2,404千円増加した実績を開示している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「2019年８月１日から2019年９月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が1,590株増加しております。」
FY2019中に新株予約権行使で2,995,800株が増加し、提出後にも1,590株の増加を開示している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年２月１日～ 2019年４月30日 50,670 24,144,650 8,461 125,529 8,461 47,529 (注) １．発行済株式総数及び資本金並びに資本準備金の増加は、新株予約権の行使によるものであります。」
2019年2月から4月までの新株予約権行使により50,670株が発行され、発行済株式総数、資本金および資本準備金が増加した。さらに2019年5月にも9,960株の増加を開示している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「2018年11月１日～2019年１月31日 27,900 24,093,980 4,659 117,067 4,659 39,067 (注) 発行済株式総数及び資本金並びに資本準備金の増加は、新株予約権の行使によるものであります。」
当第2四半期会計期間中の新株予約権行使により27,900株が発行され、発行済株式総数、資本金及び資本準備金が増加している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「2018年８月１日～2018年10月31日 2,891,280 24,066,080 7,643 112,408 7,643 34,408 (注) １．発行済株式総数及び資本金並びに資本準備金の増加は、新株予約権の行使によるものであります。」
当第1四半期会計期間中の新株予約権行使により、発行済株式総数が2,891,280株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ7,643千円増加した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「平成30年８月１日から平成30年９月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が2,890,290株増加しております。」
事業年度末後を含め、新株予約権の行使による発行済株式数の増加を具体的に開示している。FY2018中にも40,270株が増加した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「平成30年２月１日～平成30年４月30日 （注）２ 4,600 21,170,600 807 104,063 807 26,063」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により4,600株が発行され、発行済株式総数、資本金及び資本準備金が増加した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「平成30年２月１日から平成30年２月28日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が4,500株、資本金及び資本準備金がそれぞれ751千円増加しております。」
新株予約権の行使により実際に株式数が増加したことを、提出後の期間について開示している。 - FY2017希薄化見込みの年次数値を更新有価証券報告書
「提出日現在におけるストック・オプションの潜在株式総数は3,815,000株であり、発行済株式総数およびストック・オプションによる潜在株式数の合計25,968,800株の14.7%に相当しております。」
潜在株式総数3,815,000株、希薄化割合14.7％を開示し、前年度の3,852,600株・14.8％から数値を更新している。 - FY2016希薄化見込みの年次数値を更新有価証券報告書
「提出日現在におけるストック・オプションの潜在株式総数は3,852,600株であり、発行済株式総数およびストック・オプションによる潜在株式数の合計26,006,400株の14.8%に相当しております。」
ストック・オプションの潜在株式数と、発行済株式等に対する比率を年度末時点の数値として更新している。 - FY2016-Q2前進有価証券報告書
「第３回新株予約権（平成27年12月７日臨時株主総会決議及び平成27年12月７日取締役会決議） 新株予約権の数（個）2,781 新株予約権の目的となる株式の数（株）278,100 新株予約権の行使期間 自 平成30年１月２日 至 平成36年12月31日」
前四半期に開示した発行決議について、当第2四半期会計期間における第3回新株予約権の発行内容、数量および行使期間を具体的に開示している。 - FY2016-Q1新株予約権発行決議を追加開示有価証券報告書
「当社は平成27年12月７日開催の臨時株主総会において、下記の通り新株予約権の発行を行うことを決議いたしました。新株予約権の数（個）は2,781個、新株予約権の目的となる株式の数は278,100株、行使期間は平成30年１月２日から平成36年12月31日です。」
既存のストック・オプションによる潜在株式の開示に加え、新たな新株予約権の発行決議と数量・行使期間を開示している。株式分割前後の基準が異なるため、既存数値との単純比較はしていない。 - FY2015初出有価証券報告書
「提出日現在におけるストック・オプションの潜在株式総数は204,460株であり、発行済株式総数およびストック・オプションによる潜在株式数の合計1,204,460株の17.0%に相当しております。」
役員・従業員等へのインセンティブ制度について、潜在株式数と希薄化割合を数値で示している。