景気減速による企業設備投資抑制
FY2024-Q1に初出。8回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024-Q3。直近の記載はFY2026。
PHCホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。56社中41社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに17社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「バイオメディカ事業は、欧州や日本等において市場回復の傾向がみられるも、米国においては政策による需要減少等の影響を受け、減収となりました。米国政府機関や大学・研究機関向けは予算削減等による需要停滞が継続しています。」
米国政府機関・大学・研究機関の予算削減による需要停滞が通期でも続き、バイオメディカ事業の減収として顕在化している。 - 2026-05-13その他決算
「米国市場は製薬・バイオ医薬品向けを中心に大型案件を獲得する等、需要回復の兆しが見えつつあるものの、米国政府機関や大学・研究機関向けは予算削減等による需要停滞が継続しています。」
米国市場では大型案件獲得による回復の兆しが示された一方、政府機関・大学・研究機関向けの需要停滞は継続している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「米州は米国政府機関や大学・研究機関の予算削減等による需要停滞が継続していることに加え、バイオ医薬品関連や中小案件に遅延が多く発生しています。」
米州では政府機関・大学等の予算削減による需要停滞が続き、バイオ医薬品関連や中小案件の遅延も発生している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「バイオメディカ事業は、為替の好影響があったものの、主に日本・中国を含めたアジア地域での需要減少の影響を受け減収となりました。研究・医療支援機器分野では、特に日本での製薬企業の大規模案件が減少したことが減収の大きな要因となりました。」
景気減速・設備投資抑制に加え、日本・中国を含むアジアの需要減少と日本の製薬企業の大型案件減少が通期の減収として顕在化した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「バイオメディカ事業は、為替の好影響があったものの、主に日本・中国を含めたアジア地域での需要減少の影響を受け減収となりました。研究・医療支援機器分野では、特に日本での製薬企業の大規模案件が減少したことが減収の大きな要因となりました。」
日本・中国を含むアジア地域の需要減少と、日本の製薬企業による大規模案件の減少がバイオメディカ事業の減収として顕在化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「米州・欧州共に新規案件を獲得する等の好影響はあったものの、厳しい市況による減収分を補うには至りませんでした。」
新規案件の獲得はあったが、米州・欧州の設備投資抑制・厳しい市況による減収を補うまでには至らなかった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「米州は製薬・バイオテックからの新規案件を獲得する等の好影響はあったものの、設備投資の減少による厳しい市況による減収分を補うには至りませんでした。」
米州では新規案件を獲得したものの、設備投資減少による厳しい市況が減収として残っている。 - FY2024-Q1初出有価証券報告書
「米州地域では景気減速による企業の設備投資抑制の影響を受け、欧州地域では製薬・バイオテック企業向けの一般需要売上が好調であったものの、超低温フリーザーの特需が縮小したため、両地域では前年同期比で減収となりました。」
米州の景気減速に伴う企業の設備投資抑制が、診断・ライフサイエンス事業の地域売上に影響した。