デジタル病理事業分野の強化
FY2022-Q2に初出。12回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「「E1000 Dxデジタルパソロジーソリューション」について、日本国内における管理医療機器(クラスⅡ)の製造販売承認を取得し、2026年4月16日より販売を開始しました。」
米国FDAの510(K)認可に続き、日本国内でもクラスⅡ管理医療機器の製造販売承認を取得し、販売開始まで進展した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「病理事業は、為替影響を除くと前年同期並みの売上となりました。米州では継続する機器需要の停滞影響を受けて減収となったものの、欧州はガラスや消耗品が引き続き堅調であることに加え、デジタルパソロジー製品の第1四半期連結会計期間の大型案件の獲得により、アジア太平洋地域は、中国におけるデジタルパソロジー製品の製造開始を含む現地生産製品のポートフォリオ拡充による売上増加により、それぞれ増収となりました。」
デジタル病理分野で大型案件を獲得し、中国でデジタルパソロジー製品の製造を開始するなど、現地生産を含む製品ポートフォリオ拡充へ進展した。 - FY2025前進有価証券報告書
「E1000 Dx デジタルパソロジーソリューション「E1000 Dx」が、米国FDAより510(K)認可を取得しました。E1000 Dxは自動化された高速ホールスライドイメージングデジタルスキャナーと医療用モニター、高度な画像管理及び画像表示ソフトウェアを備えており、一日最大1,500枚の組織サンプルの高解像度デジタル画像を作成することができます。」
デジタル病理ソリューションE1000 Dxについて米国FDAの510(k)認可を取得し、製品化・規制対応の段階が進展した。 - FY2024前進有価証券報告書
「3Dhistech Ltd.が開発したデジタルスライドスキャナ「PANNORAMIC 480」の日本での販売を開始しました。」
デジタル病理では日本向けスライドスキャナの販売を開始し、米国ではスライドプリンターの販売も開始した。デジタル病理や免疫組織化学技術の開発も継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「病理事業の増収は主に、為替の好影響、前年度第1四半期連結会計期間における新型コロナウイルスに起因する製品不足の影響、前年7月実施のM&Aによる効果、製品価格の改定効果等によるものです。地域別では、為替の好影響もありすべての地域で増収となりました。」
前年7月のM&A効果や価格改定効果により病理事業は増収となり、すべての地域で増収を記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「病理事業の増収は主に、為替の好影響、昨年7月実施のM&Aによる効果、製品価格の改定効果等によるものです。」
病理事業では、既存M&Aの効果、製品価格改定、為替の好影響により売上収益が前年同期比10.3%増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「病理事業の売上収益は、12,428百万円(前年同期比23.4%増)となりました。病理事業では、為替の好影響、M&Aによる効果、製品価格の改定効果に加え、中国での新型コロナウイルスによるロックダウンに起因する製品不足の影響があった前年同期に比べ、欧州及びアジア太平洋地域での機器の売上が増加したこと等により、前年同期比で増収となりました。」
M&A効果、製品価格改定、欧州・アジア太平洋地域での機器売上増により、病理事業の売上収益が前年同期比23.4%増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「病理事業では、機器やスライドの売上は前年同期比で減少したものの、為替の好影響、M&Aに伴う売上増加、デジタルパソロジーや消耗品の好調な売上により、増収となりました。」
M&Aによる売上増加とデジタルパソロジーの好調な売上を記載し、病理診断分野の強化が売上増加に結び付いたと説明している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社の関係会社は2社増加しました。これは診断・ライフサイエンスセグメントにおいて、病理診断事業分野の強化のため、連結子会社が2社、関連会社等(共同支配事業)が1社増加したことと、糖尿病マネジメントセグメントにおいて、販売拠点の整理に伴い連結子会社が1社減少したためです。」
病理診断分野の強化により連結子会社2社と共同支配事業1社が増加し、糖尿病マネジメントの販売拠点整理による1社減少を合わせて関係会社が純増2社となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「なお診断・ライフサイエンスセグメントにおいて、当社の関係会社は連結子会社が2社増加しました。これは病理診断事業分野の強化のためです。」
病理診断事業分野の強化を目的として、連結子会社が2社増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「診断・ライフサイエンスセグメントにおいて、当社の関係会社は関連会社が3社増加しました。これは病理診断事業分野の強化のため、関連会社が4社増加した一方で、病理事業販売拠点の統合に伴い、1社減少したためです。」
病理診断分野の強化に向けて関連会社4社を増加させる一方、販売拠点統合により1社を減少させ、純増3社となった。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「診断・ライフサイエンスセグメントにおいて、病理診断プロセスにおけるデジタル病理事業分野の強化のため、当社の関係会社は関連会社が2社増加しました。」
デジタル病理分野の強化を目的として関連会社が2社増加したと説明している。