コスト削減・合理化による利益率向上
FY2023-Q2に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当期の糖尿病マネジメントの営業利益は、20,085百万円(前年同期比44.6%増)となりました。」
単価向上、収益改善、構造改革によるコスト削減、減価償却費減少等により、糖尿病マネジメントの利益率改善が通期の営業利益増加として確認された。 - 2026-05-13前進決算
「LSIM事業が増収及びコスト削減により増益となりました。」
LSIM事業では遺伝子分野の検査売上の増加とコスト削減が増収・増益として現れた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当期の糖尿病マネジメントの営業利益は、9,328百万円(前年同期比46.6%増)となりました。前述の本社機能見直しにより△143百万円の影響があったものの、BGM事業が先進国で好調であったことや収益改善及び単価向上施策による利益率の改善に加え、これまでの構造改革によるコスト削減効果や減価償却費の減少等もあり、大幅な増益となりました。」
BGM事業の収益改善、単価向上、過去の構造改革によるコスト削減等により、糖尿病マネジメント営業利益が前年同期比46.6%増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「ヘルスケアソリューションの営業利益は、9,272百万円(前年同期は9,446百万円の損失)となりました。これは主に、LSIM事業が前第3四半期連結会計期間に計上した12,737百万円の減損損失影響が当期ではなくなったことやコスト削減等により大幅な増益となったことによるものです。」
LSIM事業の減損影響消失とコスト削減等により、ヘルスケアソリューションは営業損失から9,272百万円の営業利益へ転換した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ヘルスケアソリューションの営業利益は、3,635百万円(前年同期比282.2%増)となりました。これは主に、LSIM事業においてコスト削減等により増益となったこと、ヘルスケアITソリューション事業においてオンライン資格確認システムの需要減の影響やIT機器の仕入価格上昇、人件費の増加等は継続したものの利益率の高い電子処方箋管理ソフトウェアの売上増加により利益率が改善したことが要因です。」
LSIM事業のコスト削減と電子処方箋管理ソフトウェアの売上増加により、ヘルスケアソリューションの営業利益が前年同期比282.2%増となり、利益率改善が数値で示された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「病理事業においては、減損損失が前年同期比で減少したこと、収益改善の取り組み効果及び当第2四半期連結会計期間において計上した関連会社株式の売却益により増益となりました。」
病理事業の収益改善の取り組み効果を引き続き記載しているが、値上げやコスト削減だけでは事業計画との乖離を解消できず、減損損失も計上した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「病理事業においては収益改善の取り組み効果や、当第2四半期連結会計期間において計上した関連会社株式の売却益があった一方、同じく当第2四半期連結会計期間において計上したのれんの減損損失2,113百万円が主な要因です。」
病理事業では収益改善の取り組み効果を引き続き記載しているが、のれん減損損失等により営業利益は前年同期比21.3%減となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「値上げやコスト削減等の施策により業績改善に一定の成果は見られるものの業績と事業計画の乖離が生じている」
コスト削減・合理化の成果を示す一方、病理事業では事業計画との乖離が生じていると説明している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「診断・ライフサイエンスの営業利益は、6,258百万円(前年同期比36.5%増)となりました。第1四半期の中国上海のロックダウンの影響や、販管費の増加、M&Aに伴うコストの増加の影響もありましたが、原材料費・輸送費の上昇の影響を、コスト削減の取り組みと製品価格への転嫁により軽減し、上述の売上増加により大幅な増益となりました。」
コスト削減と合理化、製品価格への転嫁により原材料費・輸送費上昇の影響を軽減し、診断・ライフサイエンスの営業利益が前年同期比36.5%増となった。 - FY2023-Q2初出有価証券報告書
「利益率の向上に繋がるコスト削減及び合理化の成果はみられるものの、新型コロナウイルス感染症PCR検査の減収による影響に加え、メディコム事業の売上拡大に伴う販売費及び一般管理費の増加、一時的な事業構造改革関連費用が発生したこと等が主な要因です。」
ヘルスケアソリューションでコスト削減・合理化の成果が現れていると記載している一方、PCR検査減収や販売費増加等が減益要因となっている。