原材料価格の急騰
FY2016に初出。25回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「このリスクに対して、当社グループは、国内外の工場において合理化投資や原価低減活動を継続的に実施し、製造コストの削減に努めております。また、自助努力では吸収できない原価上昇の場合には、顧客に製品価格への転嫁を依頼するなどの対応を行っております。」
原材料価格上昇リスクに対し、合理化投資・原価低減と製品価格への転嫁を組み合わせる対応を継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「一方、供給面においては、部品不足が一部製品の生産に影響し、また、主要部品の仕入価格の上昇が製造原価の上昇要因となりました。」
主要部品の仕入価格上昇が製造原価の上昇要因として通期実績に現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面においては、主要部品の仕入価格上昇による影響がありましたが、営業利益38億86百万円（同41.3％増）、経常利益40億80百万円（同44.8％増）」
主要部品の仕入価格上昇が利益への影響要因として実際に現れている一方、営業利益・経常利益は前年同期を上回った。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面においては、主要部品の仕入価格上昇による影響があったものの、売上高の大幅な増加により経費率が低下したことから」
主要部品の仕入価格上昇が利益への影響要因として実際に現れている一方、売上高増加による経費率低下も記載している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面においては、原材料価格の高止まりなどによりコスト上昇圧力が継続しているものの、売上高の大幅な増加により、経費率が大きく低下したことから、」
原材料価格の高止まりによるコスト上昇圧力が継続していると記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、供給面においては、部品の納入遅延が一部製品の生産に影響し、また、原材料価格の高止まりが製造原価の上昇要因となりました。」
原材料価格の高止まりが製造原価の上昇要因として継続的に実績へ現れており、部品納入遅延による生産影響も併記されている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、原材料コストの上昇が販売価格の値上げに先行している影響もあり、営業利益10億83百万円（同32.9％減）、経常利益11億57百万円（同31.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益8億円（同31.8％減）となりました。」
原材料コストの上昇が販売価格の値上げに先行し、営業利益等の減少要因として第2四半期累計の業績に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、原材料費や物流コストの上昇が販売価格の値上げに先行している影響もあり、営業利益3億36百万円（同60.3％減）、経常利益4億10百万円（同52.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益2億60百万円（同55.1％減）となりました。」
原材料費・物流コストの上昇が販売価格の値上げに先行し、営業利益等の減少要因として実際の四半期業績に現れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「日本は、国内向けで、イベント関連向けの需要が低調に推移し、また、前期大幅に増加した非常用発電機の反動減もあり発電機の出荷が減少しました。海外向けは、アメリカ市場や中近東のプラント建設向けに大型発電機を中心に輸出が増加しました。この結果、売上高432億28百万円（前期比0.7％増）となりました。一方で、原材料価格や物流コストの上昇により、営業利益32億89百万円（同22.0％減）となりました。」
原材料価格・物流コスト上昇が日本セグメントの営業利益を前年同期比22.0％減少させる要因として実績に現れている。また、2022年1月受注分から販売価格の値上げを顧客に依頼したと記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「供給面において、部品の需給逼迫や原材料価格の高騰により、一部製品の生産遅延や製造原価の上昇等の影響が生じました。」
原材料価格の高騰による製造原価上昇が実際に生じ、部品需給逼迫や生産遅延も併記されている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、原材料価格や物流コストの上昇により、営業利益12億72百万円（同9.8％減）となりました。」
原材料価格に加えて物流コストの上昇が日本セグメントの営業利益を前年同期比9.8％減少させる要因として実際に現れている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「鉄板や鋼板などの原材料価格が急激に高騰した場合、製品原価率が高まり、当社グループの経営成績にマイナスの影響を与える可能性があります。」
鉄板・鋼板等の原材料価格上昇による原価率上昇リスクを継続して認識している。合理化投資、原価低減、銅のコモディティ・スワップ、価格転嫁も対応策として記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格の急騰を含む前年度記載のリスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格の急騰を含む前年度記載のリスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「原材料価格の上昇により、原価率が若干上昇したものの、売上増加に伴い営業利益は前連結会計年度比で299百万円増加しました。」
原材料価格上昇が通期の原価率上昇として実際に発生したと説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、原材料価格の上昇などにより、営業利益6億53百万円（同10.3％減）となりました。」
米国では売上高が前年同期比30.6％増となる一方、原材料価格の上昇などにより営業利益が前年同期比10.3％減となり、利益圧迫が継続している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「一方、原材料価格の上昇などにより、営業利益4億52百万円（同14.0％減）となりました。」
米国では売上高が前年同期比25.5％増となる一方、原材料価格の上昇などにより営業利益が前年同期比14.0％減となり、原材料価格上昇の利益圧迫が続いている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、原材料価格の上昇などにより、営業利益2億89百万円（同4.4％減）となりました。」
原材料価格の上昇が実際にアメリカセグメントの営業利益減少要因として現れ、営業利益は前年同期比4.4％減となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格急騰リスクについて、前年度記載内容から重要な変更がない扱いである。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格急騰リスクについて、前年度記載内容から重要な変更がない扱いである。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格急騰リスクについて、前年度記載内容から重要な変更がない扱いである。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格急騰リスクについて、前年度記載内容から重要な変更がない扱いである。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格急騰リスクについて、前年度記載内容から重要な変更がない扱いである。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格急騰リスクについて、前年度記載内容から重要な変更がない扱いである。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油や鋼板などの原材料価格が急激に高騰した場合、製造コストの削減、製品価格への転嫁などで対応できない可能性があります。」
原油・鋼板などの価格急騰時に、コスト削減や価格転嫁で対応できない可能性を認識している。