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山洋電気(6516)・施策前進

機動的な資本政策としての自己株式取得

FY2016に初出。21回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-05-26。

21記載
11年にわたる
5うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2017再掲FY2018-Q3 – FY2024-Q2前進FY2024-Q3 – FY2026-H12016: 220162017: 220172018: 320182019: 020192020: 120202021: 220212022: 020222023: 320232024: 120242025: 220252026: 52026
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの394件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「自己株式の取得による支出 △976」

    当中間期に自己株式取得による976百万円の支出を計上し、機動的な資本政策としての自己株式取得を継続した。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「取得した株式の総数:101,000株」「株式の取得価額の総額:973,640,000円」「取得日:2025年5月8日」

    決算後の取締役会決議に基づき、機動的な資本政策として自己株式101,000株、973百万円の取得を実施した。
  3. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「経営環境の変化を踏まえ、機動的な資本政策を遂行するため」「取得した株式の総数:191,300株」「株式の取得価額の総額:1,138,235,000円」「取得日:2024年2月6日」

    機動的な資本政策として、2024年2月6日に自己株式191,300株、1,138,235,000円の取得を完了した。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「自己株式の取得による支出 △4」

    当第2四半期連結累計期間に自己株式取得による4百万円の支出を計上し、自己株式取得の枠組みを継続した。
  5. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「自己株式の取得による支出 △2」

    当第1四半期に自己株式取得による2百万円の支出を計上し、自己株式取得の枠組みを継続した。
  6. FY2023再掲有価証券報告書

    「当事業年度における取得自己株式 876株 4百万円」

    機動的な資本政策を可能にする自己株式取得の枠組みを維持し、当事業年度には単元未満株式876株、4百万円の取得を記載した。
  7. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「自己株式の取得による支出 △4」

    当第2四半期連結累計期間に自己株式取得による4百万円の支出を計上し、機動的な資本政策に関する取引を継続した。
  8. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「自己株式の取得による支出 △1」

    当第1四半期に自己株式取得による1百万円の支出を計上した。
  9. FY2020再掲有価証券報告書

    「これは,経営環境に対応した機動的な資本政策を遂行することを目的とするものです。」

    機動的な資本政策を可能にする自己株式取得の定款上の権限を再確認した。当事業年度の単元未満株式取得は989株、4百万円だった。
  10. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「自己株式の取得による支出△3百万円」

    当第2四半期連結累計期間にも自己株式取得による3百万円の支出を計上し、機動的な資本政策を継続した。
  11. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「自己株式の取得による支出2百万円」

    当第1四半期に自己株式取得による2百万円の支出を計上し、機動的な資本政策の実施を継続した。
  12. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「自己株式の取得による支出966百万円」

    第3四半期累計期間の財務活動において、自己株式取得による966百万円の支出を計上し、機動的な資本政策の実施を確認した。
  13. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するため」「取得した株式の総数:119,600株」「株式の取得価額の総額:950,820,000円」」

    後発事象として、2017年11月8日に自己株式119,600株、950,820,000円の取得を完了した。
  14. FY2017再掲有価証券報告書

    「これは,経営環境に対応した機動的な資本政策を遂行することを目的とするものです。」「自己株式の取得による支出516百万円」

    自己株式取得を機動的な資本政策と位置付け、当期に957,000株、511百万円の取得を実施した。
  15. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「自己株式の取得による支出512百万円」

    当第2四半期連結累計期間の財務活動によるキャッシュ・フローに、自己株式取得による512百万円の支出が計上されている。
  16. FY2016初出有価証券報告書

    「経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するため」

    2016年5月26日に957,000株、511,995,000円の自己株式を取得したと記載している。
一緒に動いた変遷

「東アジア事業の減収・赤字化」は、この変遷が動いた20回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

332222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1東アジア事業の減収・赤字化3回
  3. 2年金・退職給付の積立不足3回
  4. 3譲渡制限付株式報酬制度の導入2回
  5. 4新たな価値を実現する製品開発2回
  6. 5世界トップ性能を目指す製品開発2回
  7. 6受注の確保2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
山洋電気の次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-26の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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