為替および金利の変動
FY2016に初出。27回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-07-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。27社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- 2026-07-30対処決算
「在外営業活動体の換算差額 △665 953」
在外営業活動体の換算差額が前年同期のマイナスから当四半期はプラスへ転じた。 - FY2026対処有価証券報告書
「為替差益290」「在外営業活動体の換算差額3,799」
前期の為替差損276百万円・換算差額△609百万円から、当期は為替差益290百万円、換算差額3,799百万円へ改善した。 - 2026-04-27対処業績予想の修正
「在外営業活動体の換算差額 △609 3,799」
在外営業活動体の換算差額は前期のマイナス609百万円から3,799百万円のプラスへ転じ、為替換算による悪影響が改善した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △1,869 484」
在外営業活動体の換算差額は前年同期の1,869百万円のマイナスから484百万円のプラスへ転じ、為替換算による下押しが改善した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「為替差損276」「在外営業活動体の換算差額△609」
前期の為替差益1,192百万円および換算差額4,105百万円のプラスから、当期は為替差損276百万円と換算差額マイナス609百万円に転じた。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 3,481 △1,869」
在外営業活動体の換算差額は、前年同期の3,481百万円のプラスから当中間期は1,869百万円のマイナスとなり、為替換算による影響が悪化した。 - FY2024為替差益・換算差額プラス継続有価証券報告書
「為替差益1,192」「在外営業活動体の換算差額4,105」
為替変動の影響は、為替差益1,192百万円および在外営業活動体の換算差額4,105百万円としてプラスに現れた。 - FY2024-Q3換算差額プラス継続・増加有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 1,426 1,898」
在外営業活動体の換算差額は前年同期の1,426百万円のプラスから1,898百万円のプラスとなり、プラス影響が継続・増加した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 3,481」
在外営業活動体の換算差額は3,481百万円のプラスとなり、為替換算によるプラス影響が継続した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 2,530」
在外営業活動体の換算差額は2,530百万円のプラスとなり、為替換算によるプラス影響が継続した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 1,426」
在外営業活動体の換算差額は1,426百万円のプラスとなり、前年同期の867百万円からプラス幅が拡大した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 3,794」
在外営業活動体の換算差額は3,794百万円のプラスとなり、前年同期の234百万円から増加した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 2,604」
在外営業活動体の換算差額は2,604百万円のプラスとなり、前年同期の66百万円から増加した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △285 867」
在外営業活動体の換算差額は前年同期のマイナス285百万円から867百万円のプラスとなり、為替換算による下押しが改善した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △184 234」
在外営業活動体の換算差額が前年同期のマイナス184百万円から当四半期はプラス234百万円となり、為替換算による下押しが改善した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 66」
在外営業活動体の換算差額が前年同期のマイナス86百万円から当四半期はプラス66百万円となり、為替換算による下押しが解消した。 - FY2021対処有価証券報告書
「為替差益81百万円」
前期の為替差損169百万円から、当期は為替差益81百万円となり、為替変動による損益面の影響は改善した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △86」
在外営業活動体の換算差額はマイナス86百万円となり、前年同期のマイナス545百万円からマイナス幅が縮小した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益に含まれる在外営業活動体の換算差額は△566百万円でした。」「為替差損169百万円」
為替変動の影響が、在外営業活動体の換算差額マイナス566百万円および為替差損169百万円として財務数値に現れた。 - FY2020-Q3為替換算差額マイナス継続有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △329」
在外営業活動体の換算差額はマイナス329百万円となり、海外事業の換算差額への影響が継続して財務数値に現れた。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △724」
在外営業活動体の換算差額が当第2四半期連結累計期間にマイナス724百万円となり、前年同期のプラス703百万円からマイナスへ転じた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △545」
在外営業活動体の換算差額がマイナス545百万円となり、海外事業の換算差額への影響が財務数値に現れた。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「円高が一服したほか，海外経済の回復にともない企業収益が改善するなど，緩やかな回復基調が続きました。」
前期に業績や換算差額へ影響した円高について、当第1四半期は一服したと記載され、為替環境による下押しが一時的に弱まった。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「金融費用のうち為替差損は193百万円でした。」「在外営業活動体の換算差額は△241百万円でした。」
為替変動の影響が為替差損193百万円および在外営業活動体の換算差額△241百万円として財務数値に現れた。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「日本経済は，円高の進展や新興国経済の減速などの影響により，輸出が伸びなやみ，設備投資も鈍化するなど停滞が続きました。」「純資産の主な変動要因は，為替換算調整勘定の減少1,488百万円，利益剰余金の増加836百万円，その他有価証券評価差額金の増加825百万円によるものです。」
円高の進展が続き、為替換算調整勘定の減少が1,488百万円となるなど、為替変動の影響が財務数値に表れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「円高の進行や，中国をはじめとする新興国経済の減速などの影響により，停滞が続きました。」「純資産の主な変動要因は，為替換算調整勘定の減少1,301百万円，自己株式の増加512百万円，その他有価証券評価差額金の増加387百万円によるものです。」
円高の進行を背景に、為替換算調整勘定が1,301百万円減少し、為替変動の影響が財務数値に表れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの事業，業績および財務状況は，為替相場の変動によって影響を受けます。」
外貨建資産・負債、製品価格、売上高および借入金利負担への影響を潜在リスクとしている。