株式市場変動による投資有価証券評価損
FY2016に初出。28回の記載のうち9回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中68社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに19社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「上場株式の株価が10％下落した場合に、その他の包括利益への影響は△887百万円」
株価10％下落時のその他の包括利益への影響は、前期の△552百万円から△887百万円へ拡大した。 - 2026-04-27対処業績予想の修正
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 △1,291 2,663」
保有金融資産に係るその他の包括利益が前期のマイナス1,291百万円から2,663百万円のプラスへ転じた。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 △1,186 1,432」
保有金融資産に係るその他の包括利益は前年同期の1,186百万円のマイナスから1,432百万円のプラスへ転じ、評価変動による悪影響が改善した。 - FY2025感応度縮小・評価損計上有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産△1,291」「その他の包括利益への影響△552」
保有金融資産の評価変動はマイナス1,291百万円となった一方、株価10％下落時の感応度は前期のマイナス810百万円からマイナス552百万円へ縮小した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 894 △1,186」
保有金融資産に係るその他の包括利益は、前年同期の894百万円のプラスから当中間期は1,186百万円のマイナスとなった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「その他の包括利益への影響 △810」
上場株式の株価が10％下落した場合のその他の包括利益への影響は△810百万円となり、前期の△581百万円から感応度が拡大した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 △366 1,099」
当該金融資産に係るその他の包括利益は前年同期のマイナス366百万円から1,099百万円のプラスへ改善した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 894」
当第2四半期連結累計期間の当該金融資産に係るその他の包括利益は894百万円のプラスとなり、前年同期のマイナス551百万円から改善した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 957」
当第1四半期の当該金融資産に係るその他の包括利益は957百万円のプラスとなり、前年同期のマイナス327百万円から改善した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「その他の包括利益への影響 △581」
株価10％下落時のその他の包括利益への影響はマイナス581百万円となり、前期のマイナス553百万円から感応度が拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 △366」
当第3四半期連結累計期間の当該金融資産に係るその他の包括利益はマイナス366百万円となり、前年同期の110百万円のプラスから悪化した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 △551」
当第2四半期連結累計期間の当該金融資産に係るその他の包括利益はマイナス551百万円となり、前年同期の380百万円のプラスから悪化した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 △327」
当第1四半期の当該金融資産に係るその他の包括利益はマイナス327百万円となり、前年同期のプラス48百万円から悪化した。 - FY2022-Q3評価益縮小継続有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 1,586 110」
当該金融資産に係るその他の包括利益はプラスを維持したが、前年同期の1,586百万円から110百万円へ縮小した。 - FY2022-Q2評価益縮小有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 876 380」
当第2四半期連結累計期間の当該金融資産に係るその他の包括利益はプラスを維持したが、前年同期の876百万円から380百万円へ縮小した。 - FY2022-Q1評価益縮小有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 720 48」
当該金融資産に係るその他の包括利益はプラスを維持したが、前年同期の720百万円から48百万円へ縮小した。 - FY2021評価益計上・感応度拡大有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 1,760」
保有金融資産の評価はその他の包括利益1,760百万円のプラスとなった一方、株価10％下落時の影響は△584百万円となり、感応度は前期の△396百万円から拡大した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 1,586」
当第3四半期連結累計期間の当該金融資産に係るその他の包括利益は1,586百万円のプラスとなり、株式市場変動による評価影響はプラスに推移した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 876」
当第2四半期累計期間の当該金融資産に係るその他の包括利益は876百万円のプラスとなり、評価変動による悪影響は前期のマイナス計上時より弱まった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 720」
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産について、当第1四半期は720百万円のプラスとなり、前年同期のマイナス242百万円から改善した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 △785」「その他の包括利益への影響 △396」
保有金融資産の公正価値変動によるその他の包括利益がマイナス785百万円となり、株価10％下落時の感応度もマイナス396百万円となった。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 578」
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産について、当第3四半期累計期間は578百万円のプラスとなり、前年同期のマイナス1,668百万円から改善した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 △242」
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産について、当四半期にマイナス242百万円のその他の包括利益が計上された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 8,704 6,396」「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 △1,668」
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産が減少し、当第3四半期累計期間に△1,668百万円のその他の包括利益が計上された。株式市場変動による評価影響が数値に現れた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの資本性金融商品の価格変動リスクに対する感応度分析は次のとおりです。この分析は，期末日における上場株式の株価が10％下落した場合に，連結包括利益計算書のその他の包括利益(税効果考慮後)に与える影響を示しています。」
株価10％下落時のその他の包括利益への影響を△517百万円とする感応度分析を開示し、株式市場変動リスクを再確認した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「投資有価証券評価損 91」
投資有価証券評価損91百万円が当第2四半期連結累計期間の特別損失として計上され、株式市場変動リスクが引き続き実績に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 100」
投資有価証券の市場変動による評価損が、当四半期の特別損失として100百万円計上された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは，投資有価証券を保有していますが，株式市場の著しい変動により評価損が発生した場合には，当社グループの経営成績および財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
投資有価証券の市場価格下落による評価損の可能性を記載している。