産業システム事業分野の増収・営業利益改善
FY2019-Q2に初出。22回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-10-30。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「その結果、売上高は前年同期比1.3％増の33,068百万円、営業利益は388百万円改善の12百万円となりました。」
産業電子モビリティ事業は、EV事業の減収減益などを含みつつも、電子機器・モビリティT&S事業の増収増益により、営業損益が前年同期の損失から12百万円の利益へ改善した。 - FY2025-H1EV事業の減収減益を受けた産業電子モビリティ事業の減収・営業損失改善有価証券報告書
「その結果、売上高は前年同期比15.6％減の32,643百万円、営業損失は219百万円改善の375百万円となりました。」
産業電子モビリティ事業はEV事業の減収減益があった一方、電子機器・モビリティT&S事業の増収増益などにより、全体の営業損失は375百万円まで改善した。 - FY2024-Q2電子機器事業の低迷により増収・営業損失悪化有価証券報告書
「電子機器事業では、半導体市況の落ち込みにより真空コンデンサの需要が低迷し、減収するとともに大幅な減益となりました。一方で、電動力ソリューション事業、EV事業及びモビリティT&S事業の３つの事業は、いずれも増収増益となりました。その結果、売上高は前年同期比8.7％増の38,519百万円、営業損失は380百万円悪化の617百万円となりました。」
産業電子モビリティ事業は、EV等3事業が増収増益となった一方、電子機器事業の半導体市況低迷により全体では増収ながら営業損失が617百万円へ悪化した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「電動力ソリューション事業、EV事業及びモビリティT&S事業の３つの事業は、いずれも増収増益となりました。特に、EV事業では、供給先の自動車メーカの生産活動の回復が追い風となり、国内の製造ラインの稼働が高まったことなどから、前年同期比で損益が大幅に改善したとともに、３四半期連続で黒字を確保しました。」
産業電子モビリティ事業は、3事業がいずれも増収増益となり、EV事業は3四半期連続で黒字を確保した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「受注環境の厳しさが継続するモビリティＴ＆Ｓ事業は減収となった一方、半導体市場向けの製品を主体とする電子機器事業や納入車種が増加したＥＶ事業の売上が拡大しました。損益については、電子機器事業がプロダクトミックスの悪化等により僅かに減益しましたが、電動力ソリューション事業、ＥＶ事業、モビリティＴ＆Ｓ事業は増益となりました。その結果、売上高は前年同期比27.2％増の54,428百万円、営業利益は717百万円改善の106百万円となりました。」
産業電子モビリティ事業は、売上高54,428百万円、前年同期比27.2％増となり、営業損益も106百万円の利益へ改善した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「その結果、売上高は前年同期比33.8％増の35,447百万円、営業損失は578百万円改善の237百万円となりました。」
産業電子モビリティ事業は、売上高が前年同期比33.8％増となり、営業損失も237百万円まで改善した。 - FY2023-Q1増収となる一方で営業損失が悪化有価証券報告書
「その結果、売上高は前年同期比12.9％増の14,429百万円、営業損失は402百万円悪化の922百万円となりました。」
産業電子モビリティ事業は、電子機器事業とEV事業の増収により増収となった一方、製造ライン稼働の想定未達や他事業の減収により営業損失が悪化した。 - FY2022-Q2増収となる一方で営業損失が悪化有価証券報告書
「その結果、売上高は前年同期比19.7％増の26,487百万円、営業損失は507百万円悪化の815百万円となりました。」
産業電子モビリティ事業は、電子機器事業とEV事業の増収により売上高は増加したが、モビリティT＆S事業の大幅減収を補えず営業損失は悪化した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「半導体製造装置市場の堅調な推移を受けた電子機器事業や、市況が前年同期比で回復傾向にあるＥＶ事業において増収したものの、ＥＶ事業における減価償却費負担の増加等により、減益となりました。その結果、売上高は前年同期比50.2％増の12,778百万円、営業損失は36百万円悪化の519百万円となりました。」
産業システム事業は産業電子モビリティ事業へ名称変更され、EV・電子機器の増収により売上高は増加した一方、減価償却費負担により営業損失は悪化した。 - FY2021通期で減収・営業損失へ転換有価証券報告書
「売上高は前期比20.5％減の52,401百万円、営業損失は3,558百万円悪化の286百万円となりました。」
産業システム事業は、前期の増収増益から、2021年3月期には売上高52,401百万円、営業損失286百万円へ悪化した。 - FY2021-Q3産業システム事業の減収・営業損失悪化有価証券報告書
「電子機器分野において、半導体製造装置市場が堅調に推移していることを受けて販売が拡大したものの、ＥＶ事業における前年度比での大幅な落ち込みなどを受けて、前年同期比で大幅な減収減益となりました。その結果、売上高は前年同期比24.6％減の33,853百万円、営業損失は1,877百万円悪化の807百万円となりました。」
産業システム事業は、電子機器分野の販売拡大があった一方、EV事業の大幅な落ち込みにより、売上高33,853百万円、営業損失807百万円となった。 - FY2021-Q2EV需要急減・自動車投資抑制による産業システム減収減益有価証券報告書
「その結果、売上高は前年同期比24.5％減の22,127百万円、営業損失は1,060百万円悪化の386百万円となりました。」
半導体製造装置市場の堅調化による電子機器販売の拡大があった一方、EV需要の大幅な落込みと自動車産業の投資抑制により、産業システム事業は大幅な減収減益となった。 - FY2021-Q1EV事業の減収と先行費用により営業損失へ転換有価証券報告書
「電子機器分野では、半導体市場が回復傾向にあることで前年比増収増益となった一方で、ＥＶ事業において、自動車関連市場の落込み等による減収、新設ラインの量産開始に向けた先行費用の発生等により、前年比減益となりました。その結果、売上高は前年同期比32.1％減の8,508百万円、営業損失は641百万円悪化の522百万円となりました。」
産業システム事業は、半導体市場回復による電子機器分野の改善があった一方、EV事業の減収と新設ラインの先行費用により、売上高が32.1％減少し、営業損失522百万円となった。 - FY2020-Q2産業システム事業は増収だが営業利益が悪化有価証券報告書
「電動力分野は、ＰＨＥＶ・ＥＶ向けモータ・インバータの需要が好調に推移し、沼津インバータ工場の新ライン稼働もあり、増収となりました。一方、電子機器分野では、半導体市場の調整局面が続いている影響で、半導体製造装置向け部品が低調に推移した事により、大幅な減益となりました。その結果、売上高は前年同期比7.1％増の29,308百万円、営業利益は1,375百万円悪化の674百万円となりました。」
PHEV・EV関連の需要と新ライン稼働により増収となった一方、半導体関連の低調により営業利益は674百万円まで悪化した。 - FY2020-Q1産業システム事業は増収だが営業利益が悪化有価証券報告書
「電動力分野は、ＰＨＥＶ・ＥＶ向けモータ・インバータの好調な需要に支えられ、また、沼津インバータ工場の新ライン稼動により、増収となりました。一方、電子機器分野では、半導体市場の調整局面が続いている影響で、半導体製造装置向け部品が低調に推移した事により、大幅な減益となりました。その結果、売上高は前年同期比0.7％増の12,528百万円、営業利益は842百万円悪化の119百万円となりました。」
PHEV・EV関連の需要と新ライン稼働が増収に寄与した一方、半導体関連の低調により営業利益は119百万円まで悪化している。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上高は前期比16.2％増の65,100百万円、営業利益は1,238百万円改善の5,622百万円となりました。」
産業システム事業は、PHEV・EV用モータ・インバータの好調な売上などにより、売上高65,100百万円、営業利益5,622百万円となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「半導体市場の調整局面により製造装置向け部品が低調である一方、米国・日本でのＰＨＥＶ・ＥＶ用モータ・インバータの好調な売上、電動力分野における繊維用、電動フォークリフト用電装品の堅調な推移などにより、売上高は前年同期比20.4％増の41,774百万円、営業利益は1,534百万円改善の2,904百万円となりました。」
産業システム事業分野では、半導体関連の低調を抱えつつ、PHEV・EV用モータ・インバータ等が寄与し、売上高41,774百万円、前年同期比20.4％増、営業利益2,904百万円となった。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「電動力分野における射出成型機、搬送システム関連の堅調な推移、電子機器分野での生産能力増強、米国・日本でのＰＨＥＶ・ＥＶ向けモータ・インバータの好調な売上などにより、売上高は前年同期比20.1％増の27,357百万円、営業利益は1,636百万円改善の2,050百万円となりました。」
産業システム事業分野について、売上高27,357百万円、前年同期比20.1％増、営業利益2,050百万円という増収増益の状況を開示している。