資材価格高騰の製品価格への転嫁困難
FY2018に初出。15回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-07-31。
明電舎がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。34社中23社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに7社。
- 2026-07-31顕在化決算
「エネルギー価格及び原材料価格の高騰が継続しており、世界経済や企業の投資動向への影響が懸念される」
エネルギー価格・原材料価格の高騰が継続している状況を、事業環境上の影響要因として記載している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「国内の建設分野における人手不足などを背景に、民間・公共工事などの一部で進捗が遅れる事例が増加したほか、資材高騰による収益の圧迫が、業績への影響として引き続き発現しました。」
資材高騰による収益圧迫が引き続き業績に現れており、国内建設分野の人手不足を背景とする工事進捗遅延も増加している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、資材高騰や各種部材の長納期化といった課題については、状況の悪化はしていないものの、業績に対する影響が引き続き発現しました。」
資材高騰・部材長納期化の状況自体は悪化していないとする一方、業績への影響は引き続き発現している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「広範囲にわたる物価の上昇に収束の兆しは見られず、当社の事業活動に直結する各種素材・部材価格やエネルギーコストの高騰が、引き続き収益に対する下押し圧力となりました。」
素材・部材価格とエネルギーコストの高騰が、引き続き収益への下押し圧力として実際の業績環境に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「また、損益についても、社会システム事業及び水インフラ事業の減収に伴う利益の減少に加え、素材・部材高騰による収益の圧迫が事業セグメント全般にわたり発現したことなどを背景に、減益となりました。」
素材・部材価格の高騰による収益圧迫が事業セグメント全般にわたり発現し、減益要因となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「また、損益についても、水インフラ事業の減収に伴う利益の減少に加え、素材・部材高騰による収益の圧迫が事業セグメント全般にわたり発現したことなどを背景に、減益となりました。」
素材・部材価格の高騰による収益圧迫が、社会システム事業セグメント全般の減益として引き続き実際の損益に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、損益面では、素材・部材価格の高騰をはじめとした各種のコスト増要因を受けて、減益となりました。」
素材・部材価格の高騰が各種コスト増要因となり、電力インフラ事業の減益として実際の損益に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「また、各種部材の入手性の悪化や調達価格の高騰を受け、電動力ソリューション事業をはじめとする各事業の採算性が厳しくなっております。」
部材の入手性悪化・調達価格高騰が各事業の採算性悪化として実際の業績運営に現れている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「加えて、車載用半導体不足に代表されるサプライチェーンの混乱や、素材価格の高騰等の外部環境の変化により、先行きの不透明感が継続している状況となっています。」
素材価格の高騰が外部環境の変化として明示され、原材料価格上昇と製品価格への転嫁困難に関するリスクが具体化している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
資材価格高騰を製品価格へ転嫁できない既存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
資材価格高騰を製品価格へ転嫁できないリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
資材価格高騰を製品価格へ転嫁できないリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
資材価格高騰を製品価格へ転嫁できないリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
資材価格高騰を製品価格へ転嫁できないリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018初出有価証券報告書
「原材料の価格が高騰した際に、製品価格に反映することが困難な場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格高騰と製品価格への転嫁困難を業績・財政状態へのリスクとして記載している。