東洋電機製造（6505）・目標達成
2023年5月期を収益力向上の構造改革期間とする取組み
FY2022に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中期経営計画の達成147社が書いているテーマ・逆風8社・追い風150社
直近の記載が「達成」なのは、ほかに21社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている147社のうち14社を表示しています。上の文は147社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026達成有価証券報告書
「これにより、「中期経営計画2026」の主要な数値目標（売上高400億円、営業利益率５％、ROE８％）については、2025年５月期に引き続き、最終年度である2026年５月期においても達成いたしました。」
中期経営計画2026の最終年度に、売上高400億円、営業利益率5％、ROE8％の主要数値目標を達成した。新たなサステナブル2030へ移行し、変革・成長は継続課題としている。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年５月期は、「中期経営計画2026」で掲げた2026年５月期(最終年度)の数値目標を１年前倒しで達成いたしました。」
構造改革を初年度の中心課題とした中期経営計画2026について、最終年度の主要数値目標を1年前倒しで達成した。計画の完遂に向けた収益力・資産効率改善は継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「「中期経営計画2026」の前半２年の結果は、売上高の回復は緩やかであったものの、受注高、受注残高は、過去最高水準となっており、営業利益率、ROEは、2026年５月期の目標に向けて改善傾向となっております。」
構造改革を初年度の中心課題とした中期経営計画2026について、前半2年の受注・受注残高、営業利益率、ROEの進捗を具体的に示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは、2022年７月14日に公表した中期経営計画において、初年度においては「収益力を高める構造改革に徹底して取組む１年」と位置付け、「東洋電機の再生と変革」に向けた取組みを進めております。」
中期経営計画2026の初年度を収益力向上の構造改革期間とする位置付けを継続し、通期の営業利益改善や中国事業の構造改革などを進めている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「初年度においては「収益力を高める構造改革に徹底して取組む１年」と位置付け、「東洋電機の再生と変革」に向けた取組みを進めております。」
新中期経営計画の初年度を収益力向上のための構造改革期間と位置付け、東洋電機の再生と変革に向けた取組みを継続している。 - FY2022初出有価証券報告書
「新中期経営計画の初年度となる2023年５月期については、産業事業に関わる事業用資産の減損処理を実施した前期に続き、「収益力を高める構造改革に徹底して取組む１年」と位置付け、「東洋電機の再生と変革」に向けた取組みを強力に進めてまいります。」
新中期経営計画の初年度を、収益力を高める構造改革に徹底して取り組む1年と位置付けている。