社会システム・産業インフラ・パワエレ機器の強化
FY2016に初出。15回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、成長戦略の推進に向けて当期初にセグメント再編を実施し、「エネルギー」に設備工事分野を編入しシステム事業の強化、「インダストリー」に器具分野を編入しFAコンポーネントとのシナジー創出に取り組んでいます。」
従来の事業再編方針について、当期初に設備工事をエネルギー、器具をインダストリーへ実際に編入し、システム強化とFAコンポーネントとのシナジー創出へ進んだ。 - FY2025再定義有価証券報告書
「なお、2025年度はセグメントを変更します。エネルギー事業に設備工事を編入しプラントシステム事業の強化、インダストリー事業に器具を編入しFAコンポーネントとのシナジーの創出に取り組み、両事業が核となり業績をけん引します。」
2025年度から設備工事をエネルギー、器具をインダストリーへ編入し、プラントシステム強化とFAコンポーネントとのシナジー創出を軸とする事業構成へ再整理する。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「「利益重視経営による更なる企業価値向上」を基本方針として、デジタルを活用した生産性の向上と資本コストを意識した事業運営による「収益力の強化」、新製品投入や海外事業の拡大を軸とした「成長戦略の推進」、並びにESG（環境、社会、ガバナンス）への取り組みの継続による「経営基盤の強化」を推し進める」
事業強化の枠組みを、新製品投入・海外事業拡大、デジタル生産性、資本コスト、ESGを含む新中期計画の三本柱として再整理している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、2023年度を最終年度とする５か年の中期経営計画「令和．Prosperity2023」において、売上高１兆円、営業利益率８％以上を経営目標に掲げ、パワエレ事業、パワー半導体事業の拡大を中核とする「成長戦略の推進」、グローバルでのものつくり力強化による「収益力の更なる強化」、及び、ESG（環境、人財、ガバナンス）を中心とした「経営基盤の継続的な強化」を推し進めています。」
重点事業をパワエレ・パワー半導体に整理し、ものつくり力、ESGを含む中期経営計画の三つの課題を継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「パワエレシステム事業とパワー半導体事業を核にし、付加価値の高い製品・システムをグローバルで提供、拡大させ」
従来の重点事業の強化から、パワエレシステム事業とパワー半導体事業を中核とする事業構成へ表現を整理している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社は2018年度を最終年度とする中期経営計画「Ｒｅｎｏｖａｔｉｏｎ２０１８」の完遂に向け、パワエレシステム事業の強化、パワー半導体事業拡大に向けた積極投資を推進するとともに」
パワエレシステム事業の強化を、パワー半導体事業への積極投資と併せて継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社は２０１８年度中期経営計画「Ｒｅｎｏｖａｔｉｏｎ２０１８」の基本方針に掲げた「富士電機の更なる変革」の成長戦略として、「パワエレシステム事業」の強化、ものつくり力の更なる強化を推進するとともに」
三事業の統合・再編後のパワエレシステム事業を強化する方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「パワエレシステム事業」の強化、ものつくり力の更なる強化を推進するとともに」
従来の三事業を再編したパワエレシステム事業の強化方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「パワエレシステム事業」の強化、ものつくり力の更なる強化を推進するとともに」
従来の重点事業の統合・再編後のパワエレシステム事業を強化する方針を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、組織構造の変更に伴い、報告セグメントを従来の「発電・社会インフラ」、「産業インフラ」、「パワエレ機器」、「電子デバイス」及び「食品流通」から、「パワエレシステム・エネルギーソリューション」、「パワエレシステム・インダストリーソリューション」、「発電」、「電子デバイス」及び「食品流通」に変更しております。」
従来の三事業の統合・再編を反映した新しいパワエレシステム系の事業区分を、平成29年4月1日から実際の報告セグメントとして適用した。 - FY2017再定義有価証券報告書
「社会システム、産業インフラ、パワエレ機器事業を統合・再編し、「パワエレシステム事業」を強化します。」
従来の三事業を個別に強化する表現から、統合・再編したパワエレシステム事業として強化する枠組みに変更された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「成長戦略として「社会システム」、「産業インフラ」、「パワエレ機器」事業のオペレーション変革、海外事業の拡大、高付加価値商材の創出を推進するとともに」
三つの重点事業についてオペレーション変革を進める方針を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「成長戦略として「社会システム」「産業インフラ」「パワエレ機器」事業のオペレーション変革、海外事業の拡大、高付加価値商材の創出を推進するとともに、収益力の更なる強化を推し進めています。」
三つの重点事業のオペレーション変革を含む成長戦略を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「成長戦略として「社会システム」「産業インフラ」「パワエレ機器」事業のオペレーション変革、海外事業の拡大、高付加価値商材の創出を推進するとともに」
三つの重点事業についてオペレーション変革を進める方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業セグメント別には、社会システム・産業インフラ・パワエレ機器事業を徹底的に強化します。」
重点的に強化する三つの事業領域を名指ししている。