仕様変更・工程遅延等による大型案件採算悪化リスク
FY2020に初出。6回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025。
富士電機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。54社中17社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに15社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「発電プラント分野は、再生可能エネルギーの大口案件の影響等により、売上高は前期を上回りましたが、火力・地熱案件の費用増により、営業損益は前期を下回りました。」
火力・地熱案件の費用増が発電プラント分野の営業損益悪化として実際に発生した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
仕様変更・工程遅延等による大型案件採算悪化リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「設備工事分野は、設備投資計画の延伸や前年同期の電気設備工事の大口案件影響等により、売上高は前年同期を下回りましたが、原価低減等の推進により、営業損益は前年同期を上回りました。」
設備投資計画の延伸が継続し、電気設備工事の売上減少要因として実際に現れた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「設備工事分野は、設備投資計画の延期や工事の工期延長等により電気設備工事が低調に推移し、売上高は前年同期を下回りましたが、原価低減等の推進により、営業損益は前年同期を上回りました。」
設備投資計画の延期・工期延長が実際に発生し、電気設備工事の売上減少要因となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「設備工事分野は、設備投資計画の延期や工事の工期延長等により電気設備工事が低調に推移し、売上高は前年同期を下回りましたが、原価低減等の推進により、営業損益は前年同期を上回りました。」
大型案件等に関係する設備投資計画の延期・工期延長が実際に発生し、電気設備工事の売上減少要因となった。 - FY2020初出有価証券報告書
「富士電機は、パワエレシステム分野、発電分野等において、大型プラント案件の受注活動を行っており、各案件において適正な利益を確保できるよう、受注時における見積りの精度向上、受注後のプロジェクト管理の強化等に取り組んでおりますが、受注後の予期せぬ仕様変更、工程遅延や自然災害等による採算悪化により、富士電機の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
大型プラント案件について、仕様変更・工程遅延・自然災害による採算悪化をリスクとして整理し、見積精度向上とプロジェクト管理強化を対応策とした。