多様な人材の意欲尊重とチーム総合力の発揮
FY2018に初出。10回の記載のうち4回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
- FY2026前進有価証券報告書
「・次世代経営人財登録者数49名（2026年度目標50名） ・女性役職者数361名（2026年度目標450名） ・シニア社員の活躍推進（注）１ - 65歳定年制への変更、処遇の引き上げ（一般社員層）」
人的資本施策について、次世代経営人財・女性役職者の実績と2026年度目標を更新し、65歳定年制への変更や処遇引き上げを実施した。 - 2026-06-02前進株主総会
「新たに、女性の次世代経営幹部人財向けのメンター制度を設け、キャリアアップに向けた支援を強化しています。」
多様な人財の活躍推進について、女性の次世代経営幹部人財向けメンター制度を新設した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「損益面では、人的投資の拡充に伴う人件費の増加や、原材料価格の高騰等に加え」
人的投資の拡充を継続し、その結果として人件費が増加したと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「人権・労働アセスメントの実施（計79拠点）」「次世代経営人財登録者数45名（2026年度目標50名）」「女性役職者数342名（2026年度目標450名）」「月当たり平均時間外労働18.6時間（対前年▲1.3時間）」
人権・労働アセスメント、次世代経営人財、女性役職者、時間外労働などの人的資本指標と目標・実績を拡充して開示した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「女性の活躍推進 (注)１ - 女性採用比率21％ - 女性役職者数336名(2026年度目標450名) ・シニア社員の活躍推進 (注)１ - 選択定年延長制度選択率85.5％ ・障がい者の職域拡大 (注)２ - 障がい者雇用率3.02％」
女性役職者数の2026年度目標を450名へ拡大し、2023年度実績336名、シニア制度選択率85.5％、障がい者雇用率3.02％などの指標を開示した。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「（人的資本に関する2022年度の主な取組） ① 人権尊重 ・人権啓発活動の推進（研修の充実、課題職場への指導等） ・人権デュー・デリジェンスの実施 ② 多様な人財の活躍 ・経営人財の育成強化 - 選抜研修 - ライン後継者計画制度 ・女性の活躍推進 (注)１ - 女性採用比率21％ - 女性役職者数316名（2023年度目標400名） ・シニア社員の活躍推進 (注)１ - 選択定年延長制度選択率82.1％ ・障がい者の職域拡大 (注)２ - 障がい者雇用率2.95％」
多様な人財の活躍方針を、人権・人財育成・女性採用と役職者育成・シニア活躍・障がい者雇用についての具体的な指標と目標へ拡張した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「人財では、「従業員ファースト」の考えに基づき、社員の活躍推進や人財育成など「人財への投資」に積極的に取り組みます。」
多様な人材の活躍・育成方針を、従業員ファーストと人財への投資として再確認している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「シニア層の処遇制度の改善や最長75歳まで働ける仕組みを構築しており、制度活用を進めていきます。また、女性の採用強化と女性役職者の計画的育成に継続的に取り組み、多様な人財の活躍を推進します。」
多様な人材の活躍方針を、最長75歳まで働ける仕組み、女性採用強化、女性役職者の計画的育成へ具体化した。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「女性活躍、ワークライフバランスの視点も加え、全社活動「Pro-7」により業務品質・業務効率の向上、働き方改革を推進します。」
多様な人材の活躍方針を、女性活躍・ワークライフバランス・テレワークを含む働き方改革の施策へ具体化した。 - FY2018初出有価証券報告書
「３．多様な人材の意欲を尊重し、チームで総合力を発揮します。」
経営方針として、多様な人材の意欲尊重とチームによる総合力発揮を初めて明示している。