為替相場の変動
FY2016に初出。37回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「連結合計 - - 約460億円増 内、米ドル 153円 151円 約90億円減 内、ユーロ 164円 176円 約410億円増 内、人民元 21.1円 21.4円 約40億円増」
2025年度は通貨別に影響が分かれたものの、為替影響は連結売上高を約460億円押し上げた。米ドルは円高により約90億円減、ユーロ・人民元は円安により増収方向となった。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「売上高への影響額 連結合計 － － 約310億円減 内、米ドル 152円 146円 約200億円減 内、ユーロ 166円 169円 約50億円増 内、人民元 21.2円 20.3円 約80億円減」
前年同期比で円高となり、為替影響は当中間連結会計期間の売上高を連結合計で約310億円押し下げた。前年度まで増収方向だった為替影響が、当中間期には減収方向に実績化した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度 売上高への影響額 連結合計 約1,090億円増」
前年同期比の円安により、為替影響は通期売上高を約1,090億円押し上げた。為替変動リスクは引き続き存在するが、当年度は増収方向に実績化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「売上高への影響額 連結合計 － － 約840億円増 内、米ドル 143円 152円 約290億円増 内、ユーロ 155円 166円 約200億円増 内、人民元 19.9円 21.2円 約120億円増」
前年同期比の円安により、為替影響は当中間連結会計期間の売上高を連結合計で約840億円押し上げた。為替変動の影響が引き続き実績に反映されている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「＜売上高における為替影響額＞ 前年第3四半期 連結累計期間 期中平均レート 当第3四半期 連結累計期間 期中平均レート 当第3四半期 連結累計期間 売上高への影響額 連結合計 － － 約980億円増 内、米ドル 137円 144円 約270億円増 内、ユーロ 141円 156円 約410億円増 内、人民元 19.8円 20.0円 約30億円増」
前年同期比の円安により、為替影響は当第3四半期累計期間の売上高を連結合計で約980億円押し上げた。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「連結合計 － － 約660億円増」
前年同期比の円安により、為替影響は当第2四半期累計期間の売上高を連結合計で約660億円押し上げた。為替変動リスクの影響は引き続き増収方向に実績化している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度 売上高への影響額 連結合計 約2,700億円増」
円安による売上高押上げ効果は前年度の約1,350億円増から約2,700億円増へ拡大し、為替変動の影響は増収方向に実績化した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「＜売上高における為替影響額＞ 前年第3四半期連結累計期間 期中平均レート 当第3四半期連結累計期間 期中平均レート 当第3四半期連結累計期間 売上高への影響額 連結合計 － － 約2,120億円増 内、米ドル 111円 137円 約940億円増 内、ユーロ 131円 141円 約250億円増 内、人民元 17.4円 19.8円 約390億円増」
円安による売上高押上げ効果は、前第2四半期累計の約1,400億円増から約2,120億円増へ拡大した。為替変動リスクの影響は引き続き増収方向に実績化している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「＜売上高における為替影響額＞ 当第2四半期連結累計期間 売上高への影響額 連結合計 約1,400億円増 内、米ドル 約610億円増 内、ユーロ 約130億円増 内、人民元 約300億円増」
円安の影響により、当第2四半期連結累計期間の売上高は連結合計で約1,400億円押し上げられた。為替変動リスクの影響は増収方向に現れている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「売上高への影響額 連結合計 － － 約570億円増」
円安による為替影響が当第1四半期の売上高を連結合計で約570億円押し上げた。為替変動の影響が引き続き実績に反映されている。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度売上高への影響額 連結合計 約1,350億円増」
前年の円高による減収から、当年度は円安により売上高が約1,350億円増加し、為替変動の影響は増収方向に現れた。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「売上高への影響額 連結合計 － － 約1,000億円増 内、米ドル 106円 111円 約200億円増 内、ユーロ 123円 131円 約180億円増 内、人民元 15.4円 17.4円 約370億円増」
前年同期比の円安により、為替影響は売上高を連結合計で約1,000億円押し上げた。前第2四半期累計の約630億円増から、円安による増収効果が拡大した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「売上高への影響額 連結合計 － － 約630億円増」
前年同期比の円安により、為替影響は売上高を連結合計で約630億円押し上げた。前第1四半期の約370億円増から、当第2四半期累計では円安による増収効果が拡大した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「売上高への影響額 連結合計 － － 約370億円増」
前年同期の円高による売上高約130億円減に対し、当第1四半期は円安の影響により売上高が連結合計で約370億円増加した。為替変動リスクの影響は当四半期には増収方向に現れている。 - FY2021通期為替影響の開示有価証券報告書
「売上高への影響額 連結合計 － － 約130億円減」
2020年度の期中平均為替レートは前年に比べ米ドルで円高となり、為替影響により通期売上高は連結合計で約130億円減少した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高への影響額 連結合計 － － 約220億円減」
為替影響による売上高の減少額は、前四半期累計の約150億円減から約220億円減へ拡大した。通貨別では米ドル約100億円減、ユーロ約30億円増、人民元約40億円減となっている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高への影響額 連結合計 － － 約150億円減」
当第2四半期連結累計期間は前年同期比で円高となり、為替影響により売上高が連結合計で約150億円減少した。為替レートの想定値として米ドル105円、ユーロ120円、人民元15.0円も示されている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高への影響額 連結合計 － － 約130億円減」
前年同期比で円高となり、為替影響により当第1四半期の売上高が連結合計で約130億円減少した。米ドル、ユーロ、人民元の期中平均レートも前年同期より円高となっている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「なお、売上高の減少には円高による影響や、当年度第4四半期連結会計期間からの新型コロナウイルス感染症の影響もありました。」
円高の影響が実際の売上減少要因となり、売上高への為替影響額は連結合計で約620億円減と開示された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「FAシステム事業は、国内外の自動車関連、国内の半導体・工作機械関連、海外の有機EL・スマートフォン関連需要の停滞継続や円高の影響などにより、受注高・売上高とも前年同四半期連結累計期間を下回りました。」
円高の影響がFAシステム事業の受注高・売上高減少要因として引き続き実績に反映されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「資本の部は、配当金の支払い558億円による減少、為替円高等を背景としたその他の包括利益累計額266億円の減少がありましたが、親会社株主に帰属する四半期純利益912億円の計上等により、親会社株主に帰属する持分は前連結会計年度末比79億円増加の2兆4,079億円」
為替円高等の影響がその他の包括利益累計額266億円の減少として財務状態に実際に反映された。また、円高はFAシステム・自動車機器の業績要因としても記載されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替円高等を背景としたその他の包括利益累計額205億円の減少等により、親会社株主に帰属する持分は前連結会計年度末比359億円減少の2兆3,640億円となり」
為替円高等の影響がその他の包括利益累計額205億円の減少および親会社株主持分の減少として、当第1四半期の財務状態に実際に反映された。 - FY2019対米ドル前年並み・対ユーロ円高有価証券報告書
「為替については、対米ドルでは前連結会計年度並みとなり、対ユーロをみると8月以降は円高基調で推移しました。」
通貨別の状況として、対米ドルは前年度並み、対ユーロは8月以降に円高基調となった。 - FY2019-Q3対米ドル・対ユーロとも円高へ転換有価証券報告書
「また、為替については、前年同四半期連結累計期間と比べると、対米ドルでは12月末の為替変動もあって円高となり、対ユーロでは8月以降は円高基調で推移しました。」
前四半期に示された対米ドル円安・対ユーロ円高から、当四半期累計では対米ドル・対ユーロとも円高となった。 - FY2019-Q2対米ドル円安・対ユーロ円高への転換有価証券報告書
「また、為替については、前年同四半期連結累計期間と比べると、8月以降は対米ドルでは円安、対ユーロでは円高基調で推移しました。」
前年同期比で、対米ドルは円安、対ユーロは円高となり、前四半期に示された対米ドル円高・対ユーロ円安から通貨別の方向が反転している。 - FY2019-Q1対米ドル円高・対ユーロ円安有価証券報告書
「また、為替については、前年同四半期連結累計期間と比べると対米ドルでは円高基調、対ユーロでは円安で推移しました。」
前年同期比で、対米ドルは円高基調、対ユーロは円安となり、通貨ごとに方向が分かれた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、為替については前連結会計年度と比べると、5月以降は対米ドル、対ユーロともに円安で推移したが、11月後半から対米ドルは円高となった。」
円安基調の中で11月後半から対米ドルのみ円高となる為替環境が、年度の状況として再確認されている。 - FY2018-Q3円安基調の中で対米ドルのみ円高へ転換有価証券報告書
「また、為替については、前年同期と比べると、5月以降は対米ドル、対ユーロともに円安で推移したが、11月後半から対米ドルは円高となった。」
前年同期比では5月以降に対米ドル・対ユーロとも円安だったが、11月後半から対米ドルは円高へ転じたと記載されている。 - FY2018-Q2前年同期比で円安有価証券報告書
「また、為替については、前年同期と比べると対米ドル、対ユーロともに5月以降は円安となった。」
前年同期比では、対米ドル・対ユーロの為替環境が5月以降に円安となったと記載されている。 - FY2018-Q1前年同期比で円安有価証券報告書
「また、為替については、前年同期と比べると対米ドル、対ユーロともに5月以降は円安となった」
前年同期比では、対米ドル・対ユーロの為替環境が5月以降に円安へ転じたと記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「為替については前連結会計年度に比べ円高で推移したが、11月の米国の大統領選挙以降は円安が進行した。」
累計期間では前年に比べ円高だった一方、米国大統領選挙以降は円安に転じたという為替方向の変化が確認されている。 - FY2017-Q3円高基調から円安進行へ転換有価証券報告書
「為替については前年度に比べ円高で推移したが、11月の米国の大統領選挙以降は円安が進行した」
累計期間では前年に比べ円高だった一方、11月の米国大統領選挙以降は円安へ転じるという為替方向の変化が記載されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「また、為替については円高が進行した。」
円高の進行が売上減少や為替差損16,709百万円として当第2四半期連結累計期間の業績に反映されている。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「為替については、前年比円高で推移し、6月末にはイギリスのEU離脱に関する国民投票結果を背景として円高が急進した。」
円高基調に加えて、6月末に円高が急進したと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「為替相場の変動は、主に当社における米ドル建てもしくはユーロ建て輸出売上や輸入部材購入、アジア地域の製造拠点における当該地国以外の通貨建て輸出売上や輸入部材購入について影響を及ぼす可能性がある。」
輸出売上、輸入部材、アジア製造拠点の通貨取引への影響を挙げている。