原材料・部品不足、価格高騰、供給網寸断
FY2016に初出。22回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-07-29。
日立製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。50社中32社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに13社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当グループは、複数の調達パートナーとの緊密な関係構築や製品・サービスの地産地消戦略の推進、長期契約等による価格変動リスク低減、事業継続計画（BCP）の策定、グループ全体としての調達機能の活用・強化等を実行しています。」
複数調達、地産地消、長期契約、BCP、調達機能強化を組み合わせる供給網リスク対応を継続している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「売上収益は、自動車メーカーの生産量の緩やかな回復や半導体不足の解消等の増収要因があったものの、日立Astemo㈱株式の一部を2023年10月に譲渡したことにより、従来オートモティブシステムセグメントに含めていた日立Astemo㈱が当社の持分法適用会社になったことから、前年同期に比べて15％減少し、1兆1,643億円となりました。」
半導体不足の解消と自動車メーカーの生産量回復が増収要因として記載され、供給制約の影響が一部緩和された。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「売上収益は、自動車メーカーの生産量の緩やかな回復や半導体不足の解消、前年同期の中国ロックダウン影響の反動等により、前年同期に比べて17％増加し、1兆352億円となりました。」
オートモティブシステムでは、半導体不足の解消が増収要因として記載され、供給制約の影響が一部緩和された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「売上収益は、為替影響等に加え、前年同期の中国ロックダウン影響の反動や半導体不足の解消により、前年同期に比べて27％増加し、4,941億円となりました。」
オートモティブシステムでは、半導体不足の解消が増収要因として記載され、供給制約の影響が一部緩和された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「売上収益は、半導体不足及び中国におけるサプライチェーンの混乱による操業度悪化の影響等の減収要因があったものの、為替影響や自動車メーカーの生産量の緩やかな回復等により、前年同期に比べて20％増加し、1兆3,772億円となりました。Adjusted EBITAは、原材料価格高騰に伴う減益があったものの、売上収益の増加等により、前年同期に比べて25億円増加し、398億円となりました。」
半導体不足、中国のサプライチェーン混乱、原材料価格高騰が引き続きオートモティブシステムの減収・減益要因として記載された。一方、生産量回復等により全体の売上収益とAdjusted EBITAは増加した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「Adjusted EBITAは、売上収益が増加したものの、中国におけるロックダウンによる操業度低下や部材価格の高騰等により、前年同期に比べて178億円悪化し、46億円の損失となりました。」
中国ロックダウンに加え、部材価格高騰がオートモティブシステムのAdjusted EBITAを前年同期比178億円悪化させ、46億円の損失となった。供給・価格リスクの影響が実績化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「COVID-19の流行は、移動の制限・生産活動の制約、個人消費や設備投資等の減少、サプライチェーンの混乱による原材料価格の高騰や半導体不足、供給制約によるインフレなどの世界経済の悪化を招いており、当グループの事業の財政状態及び経営成績を悪化させています。」
供給網リスクについて、従来の供給不足・価格高騰に加え、半導体不足、インフレ、COVID-19による供給制約を具体的な影響として記載した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「調整後営業利益は、半導体不足に伴う自動車メーカーの減産や部材価格の高騰等の影響があったものの、売上収益の増加等により、前年同期に比べて346億円改善し、345億円の利益となりました。」
半導体不足による自動車メーカーの減産と部材価格高騰が引き続き業績要因として記載された。一方、売上収益増加等により調整後営業利益は改善した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「調整後営業利益は、半導体不足に伴う自動車メーカーの減産や部材価格の高騰等の影響があったものの、売上収益の増加等により、前年同期に比べて410億円改善し、223億円の利益となりました。」
半導体不足による自動車メーカーの減産と部材価格高騰が、オートモティブシステムの業績への具体的な減収・利益下押し要因として顕在化した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「かかるリスクへの対応として、当グループは、複数のサプライヤーとの緊密な関係構築や製品・サービスの地産地消戦略の推進による各地域における需要変動への適切な対応、国内及び主要海外拠点における事業継続計画（BCP）の策定による事業中断リスクへの対応力強化、グループ全体としての調達機能の活用・強化等を実行している他、サプライヤーにおける法令違反等の発生を防ぐため、質問票を用いた自己点検や監査、理解促進の取組みを実施しています。」
供給不足・価格高騰・サプライチェーン寸断のリスクに対し、複数調達、地産地消、BCP、サプライヤー監査を対応策として開示した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「COVID-19の世界的な流行は、都市封鎖や外出の禁止・自粛による移動の制限・事業拠点の閉鎖・生産活動の制約、個人消費や設備投資等の減少、サプライチェーンの混乱等を生じさせ、世界経済の悪化を招いており、当グループの事業、財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼしています。」
感染症に伴う生産制約とサプライチェーン混乱が、グループの事業・財政状態・業績への影響として実績化した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「日立金属㈱における原材料価格高騰に連動した販売価格の上昇等により、」
原材料価格の高騰が販売価格の上昇要因として事業実績に現れており、調達価格変動リスクが引き続き顕在化している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「調整後営業利益は、日立化成㈱における製品構成の変動及び原材料価格高騰の影響に加え、日立金属㈱においてファクトリー・オートメーション関連材料、半導体・エレクトロニクス材料の需要が減少したこと等により、前年同期に比べて111億円減少し、820億円となった。」
原材料価格高騰が高機能材料セグメントの調整後営業利益を前年同期比111億円減少させる要因として、引き続き実績化した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「調整後営業利益は、日立化成㈱における製品構成の変動及び原材料価格高騰の影響等により、前年同期に比べて33億円減少し、578億円となった。」
原材料価格高騰が高機能材料セグメントの調整後営業利益の減少要因として実績化した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原材料、部品及びサービスの不足は、急激な価格の高騰を引き起こす可能性がある。」
供給不足、価格高騰、為替、市況価格、自然災害による供給網への影響を引き続きリスクとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料、部品及びサービスの不足は、急激な価格の高騰を引き起こす可能性がある。」
複数サプライヤーの確保と緊密な関係構築を対策としているが、自然災害、需要過剰、市況価格、為替変動による影響を挙げている。