固定資産・保有資産の収益性低下と時価下落による減損リスク
FY2018に初出。16回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2024。
キッツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。21社中10社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
- FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度において減損損失は計上しておりません。」
前年度に242百万円計上した減損損失は当年度には発生せず、固定資産の収益性低下による当期損益への影響は縮小した。ただし、清水合金製作所及びKITZ Corp. of Koreaには減損の兆候が残っている。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「減損損失 236 －」
前年同期に236百万円計上されていた減損損失は、当中間連結会計期間には計上されていない。固定資産・保有資産の収益性低下による当期の損益影響は縮小している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「減損損失 242百万円」
前年度は減損損失がなかったが、当年度は投資不動産及び遊休資産等について減損損失242百万円を計上した。 - FY2023-Q3減損損失の増加有価証券報告書
「減損損失 － 242」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は2億42百万円となり、前第2四半期連結累計期間の2億36百万円から増加している。固定資産・保有資産の収益性低下による損益影響が継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 236」
当第2四半期連結累計期間に減損損失236百万円を計上し、固定資産・保有資産の収益性低下による損益影響が再び発生している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度において減損損失を計上しておりません。」
前年度に1,223百万円計上した減損損失が当年度は発生せず、固定資産の収益性低下による損益影響は縮小している。ただし、Cephas社には減損の兆候が残ると記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において減損損失を1,223百万円計上しており、このうち重要なものは以下の通りです。」
固定資産の減損損失は前期の21百万円から12億23百万円へ増加し、ホテル施設、投資不動産等で減損が顕在化している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 408 当社の遊休資産等に係るものであります。」
遊休資産等に係る減損損失を408百万円計上し、前第2四半期連結累計期間の334百万円から減損額が増加している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 334 当社の遊休資産に係るものであります。」
当第2四半期連結累計期間に、遊休資産に係る減損損失334百万円を計上し、固定資産の収益性低下・価値下落に関するリスクが実際に発生している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末におけるのれんの未償却残高は僅少です。」
固定資産・のれんの減損リスクについて、のれん未償却残高が僅少であることを記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2019年４月１日 至 2020年３月31日）重要性が乏しいため、記載を省略しております。」
固定資産の減損損失は前期の2,675百万円から当期24百万円へ大幅に減少し、前期に顕在化したCephas社関連の大規模減損の影響は縮小している。 - FY2019-Q4減損損失の大幅減少有価証券報告書
「減損損失 24」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は24百万円となり、前年同期の2,511百万円から大幅に減少している。 - FY2018-Q4悪化有価証券報告書
「また、平成30年４月に工業用バタフライバルブに強みを有する韓国のバルブメーカーCephas Pipelines Corp.の株式を100％取得し、当連結会計年度より新たに連結の範囲に含めておりますが、韓国経済の急激な減速や主要な納入先である韓国EPC向け売上の減少等の影響によって収益性が悪化したため、のれんを中心に固定資産の減損損失として24億85百万円を計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期比14.6％減の40億９百万円となりました。」
Cephas社の収益性悪化に伴い、のれんを中心に24億85百万円の減損損失を計上した。減損損失は当第3四半期累計で25億11百万円となり、前四半期までの発生額から大きく拡大している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 25」
当第2四半期連結累計期間に減損損失25百万円を計上し、固定資産の収益性低下に伴う減損が引き続き実際に発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 24」
当第1四半期に減損損失24百万円を計上しており、固定資産の収益性低下に伴う減損が実際に発生している。 - FY2018初出有価証券報告書
「資産の収益性が低下し固定資産の減損処理を行う場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。当社グループは、棚卸資産、事業用不動産、動産、投資有価証券及び投資不動産などを保有しておりますが、今後その時価に著しい下落が発生した場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の減損および保有資産の時価下落を新たなリスクとして明示している。当連結会計年度にはバルブ事業等で減損損失386百万円を計上している。