重点市場を3分野に絞ったバルブ事業の拡大
FY2016に初出。38回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-11-09。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社は、2026年３月26日開催の取締役会において、カナデビア株式会社が保有する株式会社ブイテックス（以下、「ブイテックス」という。）の全株式を取得し、子会社化すること（以下、「本株式取得」という。）を決議し、2026年６月１日にブイテックスの全株式を取得いたしました。」
半導体分野を重点領域とするバルブ事業について、ブイテックスの全株式取得を完了した。真空バルブ関連事業の強化を通じ、半導体装置向け市場への展開を具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、半導体製造装置向けは減少したものの、国内市場・海外市場ともに販売量が増加するとともに、前第３四半期連結会計期間に実施した価格改定の効果等により、前年同期比0.8％増の690億93百万円となりました。営業利益は、販売量の増加による増収等により、前年同期比22.8％増の98億15百万円となりました。」
半導体製造装置向けは減少した一方、国内・海外の販売量増加と価格改定効果により、バルブ事業は増収・増益となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「バルブ事業では、第１期中期経営計画2024よりターゲット市場を８つに区分し、市場を起点にした事業を展開しております。市場×エリアを軸に以下の戦略を遂行してまいります。」
8つのターゲット市場を前提に、市場×エリア戦略、市場別売上計画及び市場別戦略へ展開し、コア市場とグロース市場を区分して事業戦略を具体化している。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、国内市場・海外市場ともに販売量が減少したものの、前第３四半期連結会計期間に実施した価格改定の効果や為替の影響等により、前年同期比4.2％増の685億14百万円となりました。」
国内・海外とも販売量が減少する一方、価格改定効果や為替の影響により、バルブ事業の外部売上高は前年同期比4.2％増となった。 - FY2024-Q1増収も販売量減少有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、国内市場・海外市場ともに販売量が減少したものの、前第３四半期連結会計期間に実施した価格改定の効果や為替の影響等により、前年同期比3.4％増の331億38百万円となりました。」
国内・海外とも販売量は減少したが、前第3四半期に実施した価格改定と為替の影響により、バルブ事業は前年同期比3.4％増収となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、国内市場において前期及び当期に実施した価格改定効果や半導体製造設備向けの増収があったほか、海外市場においては米州向けが増収となったこと等から、前年同期比8.6％増の1,360億16百万円となりました。」
8市場区分を軸とするバルブ事業で、価格改定、半導体製造設備向け及び米州向けが寄与し、外部売上高が前年同期比8.6％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、国内市場において前期及び当期に実施した価格改定効果や半導体製造設備向けの増収があったほか、海外市場においては米州向けが増収となったこと等から、前年同期比8.9％増の1,003億55百万円となりました。営業利益は、増収による増益等により前年同期比18.9％増の134億80百万円となりました。」
価格改定、半導体製造設備向け及び米州向けの増収により、バルブ事業の売上高は前年同期比8.9％増、営業利益は18.9％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、国内市場において前第２四半期連結会計期間に実施した価格改定効果や半導体製造設備向けの増収があったほか、海外市場においては米州向けが増収となったこと等から、前年同期比10.1％増の657億30百万円となりました。営業利益は、増収による増益等により前年同期比14.8％増の85億31百万円となりました。」
価格改定、半導体製造設備向け及び米州向けの増収により、バルブ事業の売上高は前年同期比10.1％増、営業利益は14.8％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、国内市場において前第２四半期連結会計期間に実施した価格改定効果や半導体製造設備向けの増収があったほか、海外市場においては米州向けが増収となったこと等から、前年同期比11.4％増の320億43百万円となりました。営業利益は、増収による増益等により前年同期比18.0％増の44億88百万円となりました。」
価格改定、半導体製造設備向け及び米州向けの増収により、バルブ事業の売上高は前年同期比11.4％増、営業利益は18.0％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「バルブ事業の中長期ターゲット市場を８つの市場区分に整理し、現行コア市場を基盤に成長分野・新規分野への資源移動を進め、収益構成を変えていきます。」
8市場区分を前提に、コア市場から成長・新規分野へ資源を移す方針を、市場別の施策、地域別戦略及びグループ戦略まで具体化している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、半導体製造設備向けは国内・海外とも増収となったほか、国内市場では価格改定効果が寄与し、海外市場においては、為替の影響のほか、米州向け及びアセアン向けが増収となったこと等から前年同期比19.7％増の921億25百万円となりました。営業利益は、原材料価格高騰を価格改定効果でカバーするとともに、増収効果もあり前年同期比29.0％増の113億38百万円となりました。」
半導体製造設備向け、価格改定、米州・アセアン向けの増収により、バルブ事業の外部売上高は前年同期比19.7％増、営業利益は同29.0％増となった。重点市場・海外展開での業績進展が続いている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、半導体製造設備向けは国内・海外とも増収となったほか、国内市場では価格改定効果が寄与し、海外市場においては、為替の影響のほか、米州向け及びアセアン向けが増収となったこと等から前年同期比20.0％増の597億９百万円となりました。」
半導体製造設備向け、価格改定、米州・アセアン向けの増収により、バルブ事業の外部売上高は前年同期比20.0％増となった。重点市場・地域での事業拡大が業績に現れている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、半導体製造設備向けは国内・海外とも増収となった他、国内市場では価格改定効果が寄与し、海外市場においては、米州向け及びアセアン向けが増収となったこと等から前年同期比21.5％増の287億73百万円となりました。営業利益は、原材料価格高騰を価格改定効果でカバーするとともに、増収効果もあり前年同期比56.3％増の38億３百万円となりました。」
半導体製造設備向け、価格改定、米州・アセアン向けの増収により、バルブ事業の売上高は前年同期比21.5％増、営業利益は同56.3％増となった。重点市場・海外展開に関する業績進展が示されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「バルブ事業の中長期ターゲット市場を８つの市場区分に整理し、現行コア事業を基盤に成長分野・新規分野への資源移動を進め、収益構成を変えていきます。」
従来の3～4重点市場への集中から、建築設備、石油化学、水処理、機械装置、半導体装置、半導体材料、機能性化学、水素・低炭素の8市場に整理し、コア事業から成長・新規分野へ資源を移す枠組みに変更している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、国内市場では、半導体製造設備向けが好調に推移した他、原材料価格の高騰に伴う価格改定の効果やそれに伴う駆け込み需要の発生により増収となりました。海外市場では、欧州向けが減収となったものの、半導体製造設備向けを中心に中国向け及び米州向けが増収となったことから、前年同一期間比6.4％増の769億42百万円となりました。営業利益は、半導体製造設備向けの増収による増益等により、前年同一期間比18.3％増の87億91百万円となりました。」
半導体製造設備向け、価格改定及び駆け込み需要が寄与し、バルブ事業の外部売上高は前年同一期間比6.4％増、営業利益は18.3％増となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、国内市場では、半導体製造設備向けが好調に推移した他、原材料価格の高騰に伴い、本年４月１日出荷分より実施した価格改定の効果やそれに伴う仮需の発生はありましたが、工業向けの販売量減少等により減収となりました。海外市場においては、欧州向けが減収となったものの、半導体製造設備向けを中心にアジア向け及び米国向けが増収となったことから、前年同一期間比0.5％増の497億57百万円となりました。」
半導体製造設備向けの好況、4月1日出荷分からの価格改定、アジア・米国向けの増収により、バルブ事業の外部売上高は前年同一期間比0.5％増となった。一方、工業向けと欧州向けは減収となっている。 - FY2020前進有価証券報告書
「国内市場、海外市場及びプラント市場別の戦略的取り組みは、以下の通りです。」
従来の重点市場の整理を、国内・海外・プラント市場別に、重点弁種、販売、開発・生産、MRO、プロジェクト体制まで具体化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「国内市場、海外市場及びプラント市場別の戦略的取り組みは、以下の通りです。」
従来の3～4重点市場への集中という整理から、国内市場、海外市場、プラント市場ごとに重点弁種、販売・開発、生産、MRO等の戦略を体系化する表現へ移行している。 - FY2019-Q4重点市場・海外地域の減収継続有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、半導体製造設備向けが国内・海外とも大幅減収となったほか、国内市場は建築設備向けを中心に市中在庫の積み上がりを受け販売量が減少し減収となり、海外市場においても、米中貿易摩擦の影響から中国及びアセアンにおいて減収となった他、前年にあった、中東向け大型プロジェクトへの納入がなくなったことなどから、前年同期比8.4％減の757億92百万円となりました。」
半導体製造設備向け、国内建築設備向け、中国・アセアン向けが減収となり、中東大型プロジェクトの納入もなくなった。バルブ事業売上高は前年同期比8.4％減となっている。 - FY2019-Q3重点市場の減収拡大有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、半導体製造設備向けが国内・海外とも大幅減収となったほか、国内市場は建築設備向けを中心に市中在庫の積み上がりを受け販売量が減少し減収となり、海外市場においても、前年にあった中東向け大型プロジェクトへの納入がなくなったこともあり、前年同期比7.6％減の497億60百万円となりました。」
半導体製造設備向けが国内・海外とも大幅減収となり、国内建築設備向けも市中在庫の積み上がりで販売量が減少した。前年にあった中東向け大型プロジェクトの納入もなくなり、バルブ事業売上高は前年同期比7.6％減となった。 - FY2019-Q2重点市場の減収有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、半導体製造設備向けが国内・海外とも大幅減収となったほか、国内市場は建築設備向けを中心に市中在庫の積み上がりを受け販売量が減少し減収となり、海外市場において、欧州向け及び中国向けが増収となったものの前年同期比4.2％減の246億82百万円となりました。」
重点市場としてきた半導体製造設備向けが国内・海外とも大幅減収となり、国内建築設備向けも販売量が減少した。欧州・中国向けは増収だったが、バルブ事業全体では前年同期比4.2％減となっている。 - FY2018-Q4前進有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、国内市場において半導体製造設備向けが好調に推移した他、首都圏を中心とする建築設備向けも好調を維持したこともあり増収となりました。海外市場においても、昨年に引き続きアジア向けで半導体製造設備向けが好調に推移し、また米州向けも増収となった他、中東向け大型プロジェクトへの納入もあり増収となりました。これらにより、バルブ事業の売上高は、前年同期比14.6％増の827億46百万円となりました。」
半導体製造設備、首都圏建築設備、アジア、米州、中東大型プロジェクト向けが寄与し、バルブ事業売上高は前年同期比14.6％増となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「バルブ事業の売上高は、前年同期比14.7％増の538億44百万円となりました。海外市場においても、昨年に引き続きアジア向けで半導体製造設備向けが好調に推移し、また米州向けも増収となった他、中東向け大型プロジェクトへの納入もあり増収となりました。」
アジアの半導体製造設備向け、米州、中東大型プロジェクトへの納入などにより、バルブ事業の売上高が前年同期比14.7％増となった。重点市場・地域での事業拡大に具体的な業績進展が示されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「なお、バルブ事業では、平成30年４月に工業用バタフライバルブに強みを有する韓国のバルブメーカーCephas Pipelines Corp.の株式を100％取得し、キッツのグローバルネットワークにより、バタフライバルブの収益拡大を図ってまいります。」
重点市場である石油化学分野などに使用される工業用バタフライバルブについて、韓国メーカーの100％取得とグローバルネットワークを活用した収益拡大策を実行している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「主力のバルブ事業におきましては、これまで重点市場としてきた「建築設備市場」、「石油化学・一般化学市場」、「クリーンエネルギー（水素・ＬＮＧ）市場」に「半導体市場」を加えた４つの市場において、今後の成長に向けた新製品投入と設備投資を実行し収益拡大を図ってまいります。」
従来の3重点市場に半導体市場を加え、重点市場を4分野へ拡大している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「主力のバルブ事業におきましては、重点市場分野を当社グループの強みを生かせる「建築設備」、「石油化学・一般化学」、「クリーンエネルギー（水素・ＬＮＧ）」の３つに絞り、それぞれの分野に特化した新製品を投入することで販売シェアの拡大を図ります。」
重点市場を従来どおり3分野に集中し、特化製品の投入によるシェア拡大を再確認している。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「中期経営計画においては、強みが生かせる重点市場分野である「建築設備」「石油化学・一般化学」「クリーンエネルギー」に経営資源を集中するとともに」
重点市場を従来どおり3分野に置き、経営資源を集中する方針を再確認している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画においては、強みが生かせる重点市場分野である「建築設備」「石油化学・一般化学」「クリーンエネルギー」に経営資源を集中するとともに」
重点市場を従来と同じ3分野に置き、経営資源を集中する方針を再確認している。 - FY2016-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画においては、強みが生かせる重点市場分野である「建築設備」「石油化学・一般化学」「クリーンエネルギー」に経営資源を集中するとともに」
重点市場を従来と同じ3分野に置き、経営資源を集中する方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「主力のバルブ事業におきましては、重点市場分野を当社グループの強みを生かせる「建築設備」、「石油化学・一般化学」、「クリーンエネルギー（水素・ＬＮＧ）」の３つに絞り、それぞれの分野に特化した新製品を投入することで販売シェアの拡大を図ります。」
重点市場を建築設備、石油化学・一般化学、クリーンエネルギーの3分野に集中し、新製品投入で販売シェア拡大を図る。