金属材料の価格高騰・供給不足・価格転嫁遅延リスク
FY2016に初出。36回の記載のうち20回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016-Q2。直近の記載は2026-11-09。
キッツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。65社中34社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに20社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、バルブ事業において海外市場向けの販売量の減少や原材料・部材の高騰のほか、Ｍ＆Ａによる取得関連費用の計上等により減益となるものの、メタルソリューション事業において銅相場上昇による値幅を確保できたこと等により、前年同期比2.6％増の81億43百万円となりました。」
原材料・部材の高騰がバルブ事業の営業利益を押し下げる要因として実際に現れた。一方、メタルソリューション事業では銅相場上昇による値幅確保が利益を補った。 - 2026-05-13顕在化決算
「営業利益は、バルブ事業において海外市場向けの販売量の減少や原材料・部材の高騰のほか、Ｍ＆Ａによる取得関連費用の計上等により減益となるものの、」
原材料・部材の高騰がバルブ事業の営業利益を押し下げる要因として実績に現れている。 - FY2024対処有価証券報告書
「伸銅品事業の外部売上高は、業界全体の需要低迷に伴う販売量の減少はあったものの、銅相場上昇に伴う販売価格の上昇等により、前期比5.0％増の298億38百万円となりました。営業利益は、減耗率の低減のほか、銅相場上昇に伴い利幅を確保したこと等により、前期比72.9％増の８億86百万円となりました。」
銅相場上昇と販売価格への反映、減耗率低減により、材料市況・価格転嫁リスクによる利益圧迫が当年度には緩和された。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「また、国内バルブ売上が民間設備投資に左右される傾向があること、並びに海外生産品の輸入価格が為替相場の変動を受ける他、各種金属素材市況の変動が材料調達や販売価格へ影響を与える要因となっております。」
民間設備投資、為替及び金属素材市況が売上、材料調達及び販売価格に影響するとの認識を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、国内バルブ売上が民間設備投資に左右される傾向があること、並びに海外生産品の輸入価格が為替相場の変動を受ける他、各種金属素材市況の変動が材料調達や販売価格へ影響を与える要因となっております。」
民間設備投資、為替及び金属素材市況が売上、材料調達及び販売価格に影響するとの認識を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、国内バルブ売上が民間設備投資に左右される傾向があること、並びに海外生産品の輸入価格が為替相場の変動を受ける他、各種金属素材市況の変動が材料調達や販売価格へ影響を与える要因となっております。」
民間設備投資、為替及び金属素材市況が売上、材料調達及び販売価格に影響するとの認識を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、国内バルブ売上が民間設備投資に左右される傾向があること、並びに海外生産品の輸入価格が為替相場の変動を受ける他、各種金属素材市況の変動が材料調達や販売価格へ影響を与える要因となっております。」
民間設備投資、為替及び金属素材市況が売上、材料調達及び販売価格に影響するとの認識を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、国内バルブ売上が民間設備投資に左右される傾向があること、並びに海外生産品の輸入価格が為替相場の変動を受ける他、各種金属素材市況の変動が材料調達や販売価格へ影響を与える要因となっております。」
民間設備投資、為替及び金属素材市況が売上、材料調達及び販売価格に影響するとの認識を再確認している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、バルブ事業、伸銅品事業ともに原材料価格上昇分をすべて販売価格に転嫁できる保証はありません。なお、伸銅品事業については、原材料である銅の一部につき、ヘッジ取引を行い、変動リスクの軽減を図っています。」
価格転嫁できない可能性を引き続き明示し、銅の一部ヘッジを行う一方、伸銅品事業では相場急落・エネルギーコスト上昇による利益圧迫が発生している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期における原材料相場の急落に伴う販売単価の下落の影響やエネルギーコストの上昇等により、前年同期比80.5％減の１億８百万円となりました。」
原材料相場の急落による販売単価下落とエネルギーコスト上昇が、伸銅品事業の営業利益の前年同期比80.5％減として顕在化した。バルブ事業では価格改定により原材料価格高騰をカバーしているが、事業別に影響が分かれている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格高騰を価格改定効果でカバーするとともに、増収効果もあり前年同期比38.9％増の74億30百万円となりました。」
原材料価格高騰が続く中、価格改定効果によりバルブ事業の影響をカバーしたと記載している。価格転嫁の対応が増益実績に現れている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、半導体製造設備向けは国内・海外とも増収となった他、国内市場では価格改定効果が寄与し、海外市場においては、米州向け及びアセアン向けが増収となったこと等から前年同期比21.5％増の287億73百万円となりました。営業利益は、原材料価格高騰を価格改定効果でカバーするとともに、増収効果もあり前年同期比56.3％増の38億３百万円となりました。」
原材料価格高騰が続く中、価格改定効果によりその影響をカバーしたと記載しており、価格転嫁の対応が業績に反映されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、特定のサプライヤーが人権、労働、環境、腐敗行為等の観点で、社会から容認されないような対応を行っていたことが判明した場合、当該サプライヤーとの取引停止により部品等の調達が困難となる可能性があるほか、当社グループの社会的信用やブランドイメージの低下により投資家の投資判断に著しい影響を与える可能性があります。」
金属価格高騰・価格転嫁遅延・供給中断リスクに加え、サプライヤーの人権、労働、環境、腐敗行為に起因する調達・信用リスクを明示している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「このような状況の中、当第３四半期連結累計期間は、バルブ事業において、原材料価格の高騰に伴う価格改定の効果やそれに伴う駆け込み需要の発生の他、半導体製造設備向けが好況を維持したことにより、増収となりました。」
原材料価格高騰に対する価格改定の効果が増収要因として現れ、価格転嫁による影響の緩和が続いている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「このような状況の中、当第２四半期連結累計期間は、バルブ事業において、原材料価格の高騰に伴い、本年４月１日出荷分より実施した価格改定の効果やそれに伴う仮需の発生の他、半導体製造設備向けが好況を維持したことにより、増収となりました。」
原材料価格の高騰が発生した一方、4月1日出荷分からの価格改定の効果が増収要因として記載されており、価格転嫁の対応が実績に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「伸銅品事業の外部売上高は、売価に影響を与える原材料相場の上昇に伴う販売価格の上昇と販売量の増加により、前年同一期間比12.1％増の57億72百万円となりました。」
原材料相場の上昇が販売価格の上昇として反映され、販売量の増加も加わり、伸銅品事業の売上高は前年同一期間比12.1％増となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「伸銅品事業の外部売上高は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による大幅な需要の減少により、前年同期比25.0％減の80億56百万円となりました。」
伸銅品事業では、新型コロナウイルス感染症拡大による需要減少が売上高の前年同期比25.0％減として現れ、前回記載から減収影響が拡大している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「伸銅品事業の外部売上高は、売価に影響を与える原材料相場の下落に伴う販売価格の下落と新型コロナウイルス感染症拡大の影響による需要の減少により、前年同期比22.3％減の42億66百万円となりました。」
原材料相場の下落が販売価格の下落につながり、需要減少も重なって伸銅品事業の売上高が前年同期比22.3％減となった。 - FY2020対処有価証券報告書
「伸銅品事業については、原材料である銅の一部につき、ヘッジ取引を行い、変動リスクの軽減を図っています。」
銅価格変動に対し、一部の銅を対象とするヘッジ取引による軽減策を明示している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「伸銅品事業については、主要製品である黄銅棒は、水栓金具、ガス機器、家電製品、自動車部品等の素材として幅広く使用され、主に国内市場で販売しており、国内の住宅関連投資動向に影響を受ける可能性があります。また、販売価格は原材料である銅相場に連動するため、市況の影響を大きく受けます。」
住宅関連需要の低迷と銅相場の下落が販売量・販売価格の減少として顕在化し、伸銅品事業売上高は前期比10.9％減となった。 - FY2019-Q4顕在化有価証券報告書
「伸銅品事業の外部売上高は、売価に影響を与える原材料相場の下落に伴う販売価格の下落と販売量の減少により、前年同期比11.7％減の159億12百万円となりました。」
原材料相場の下落が販売価格の下落につながり、販売量減少も重なって伸銅品事業の売上高が前年同期比11.7％減となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「伸銅品事業の外部売上高は、売価に影響を与える原材料相場の下落に伴う販売価格の下落と販売量の減少により、前年同期比12.3％減の107億37百万円となりました。」
原材料相場の下落が販売価格の下落につながり、販売量の減少も重なって伸銅品事業の売上高は前年同期比12.3％減となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「伸銅品事業の外部売上高は、売価に影響を与える原材料相場の下落に伴う販売価格の下落と販売量の減少により、前年同期比12.7％減の54億93百万円となりました。」
原材料相場の下落が販売価格の下落につながり、販売量の減少も重なって、伸銅品事業の売上高が前年同期比12.7％減となった。 - FY2018-Q4顕在化有価証券報告書
「伸銅品事業の外部売上高は、売価に影響を与える原材料相場の上昇に伴う販売価格の上昇により、前年同期比5.2％増の180億27百万円となりました。」
原材料相場の上昇が販売価格の上昇として実際に反映され、伸銅品事業の売上高は前年同期比5.2％増となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「伸銅品事業の外部売上高は、売価に影響を与える原材料相場の上昇に伴う販売価格の上昇により、前年同期比10.8％増の122億37百万円となりました。」
原材料相場の上昇が販売価格の上昇として実際に反映され、伸銅品事業の売上高が前年同期比10.8％増となった。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「伸銅品事業の外部売上高は、販売量の減少はあったものの、売価に影響を与える原材料相場の上昇に伴う販売価格の上昇により、前年同期比11.4％増の62億90百万円となりました。」
原材料相場の上昇が販売価格の上昇として実際に反映され、販売量減少を伴いながらも伸銅品事業の売上高は前年同期比11.4％増となった。 - FY2017-Q4顕在化有価証券報告書
「伸銅品事業の外部売上高は、売価に影響を与える原材料相場の上昇に伴う販売価格の上昇により、前年同期比25.9％増の171億36百万円となりました。」
原材料相場の上昇が販売価格の上昇として実際に反映され、伸銅品事業の売上高が前年同期比25.9％増となった。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「伸銅品事業の外部売上高は、売価に影響を与える原材料相場の上昇に伴い販売価格が上昇したほか、需要の増加に伴う販売量の増加もあり、前年同期比24.9％増の110億46百万円となりました。」
原材料相場の上昇が販売価格の上昇として実際に反映され、需要増加による販売量増加も加わって、伸銅品事業の売上高が前年同期比24.9％増となっている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「伸銅品事業の外部売上高は、売価に影響を与える原材料相場の上昇に伴い販売価格が上昇したほか、需要の増加に伴う販売量の増加もあり、前年同期比25.8％増の56億44百万円となりました。」
原材料相場の上昇が販売価格に反映される状況が実際に発生している。販売量も増加し、売上高は前年同期比25.8％増となった。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「伸銅品事業の外部売上高は、売価に影響を与える原材料相場が対前期比で下落した他、販売量の減少もあり減収となり、前期比6.0％減の193億33百万円となりました。」
原材料相場の下落と販売量減少が販売価格低下・売上高6.0％減として継続的に発生している。 - FY2016-Q4顕在化有価証券報告書
「伸銅品事業の外部売上高は、売価に影響を与える原材料相場が対前年同期比で下落したほか、販売量の減少もあり大幅減収となり、前年同期比14.7％減の136億13百万円となりました。」
原材料相場の下落と販売量減少が販売価格低下および売上高の前年同期比14.7％減として実際に発生している。 - FY2016-Q3顕在化有価証券報告書
「伸銅品事業では、原材料相場の下落に伴う販売価格の低下及び販売量の減少により大幅な減収となった」
原材料相場の下落と販売量減少が販売価格低下および減収として実際に発生している。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「伸銅品事業の外部売上高は、売価に影響を与える原材料相場が対前年同期比で下落したほか、販売量の減少もあり大幅減収となり、前年同期比17.3％減の44億88百万円となりました。」
原材料相場の下落が販売価格の低下を通じて売上減少に結び付くというリスクが実際に発生している。供給不足や価格転嫁遅延の発生までは記載していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループのバルブ事業はバルブの生産に伴い、銅、ステンレス、アルミ、鉄などの各種金属素材（スクラップ、鋳物、部品）などを調達し、また伸銅品事業は伸銅品の生産に伴い銅、亜鉛などの金属材料を調達しておりますが、国内または国際市況の急騰などの変動により売上に影響を与える一方、生産に必要な数量の確保が困難となるなどの他、価格転嫁の遅れなどにより業績に大きく影響を及ぼす可能性があります。」
金属価格、調達量、販売価格への転嫁を複合的な業績リスクとしている。