設備投資・半導体市場の需要変動リスク
FY2016に初出。34回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016-Q2。直近の記載は2026-11-09。
キッツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。34社中15社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに16社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間は、バルブ事業において価格改定効果や為替影響のほか、半導体装置向けの需要拡大等により増収となりました。」
半導体装置向けの需要拡大により、需要変動リスクが顕在化した減収局面から当中間期は増収局面へ変化した。 - FY2025-H1半導体向け減少と全体販売量増加の併存有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、半導体製造装置向けは減少したものの、国内市場・海外市場ともに販売量が増加するとともに、前第３四半期連結会計期間に実施した価格改定の効果等により、前年同期比0.8％増の690億93百万円となりました。」
半導体製造装置向け需要の減少が続く一方、国内・海外全体では販売量が増加し、価格改定効果も加わってバルブ事業は増収となった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「バルブ事業において、国内市場・海外市場ともに販売量が減少したことや半導体製造装置向けが需要回復の遅れから減収となったものの、価格改定の効果や為替の影響等により、前期比2.6％増の1,395億56百万円となりました。」
設備投資・半導体市場の需要変動について、国内外の販売量減少及び半導体製造装置向けの需要回復遅れが年度業績に顕在化した。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「このような状況の中、当中間連結会計期間は、バルブ事業において、国内市場・海外市場ともに販売量が減少したものの、前第３四半期連結会計期間に実施した価格改定の効果や為替の影響等により、売上高の総額は前年同期比3.1％増の837億97百万円となりました。」
設備投資・市場需要に左右されるバルブ事業で、国内・海外双方の販売量減少が実際に発生した。一方、価格改定と為替の影響により全社売上高は前年同期比3.1％増となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「このような状況の中、当第１四半期連結累計期間は、バルブ事業において、国内市場・海外市場ともに販売量が減少したものの、前第３四半期連結会計期間に実施した価格改定の効果や為替の影響等により、売上高の総額は前年同期比2.5％増の402億11百万円となりました。」
設備投資・市場需要に左右されるリスクについて、バルブ事業の国内・海外双方で販売量減少が実際に発生した。一方、価格改定と為替の影響により売上高は増加した。 - FY2023対処有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、国内市場において前期及び当期に実施した価格改定効果や半導体製造設備向けの増収があったほか、海外市場においては米州向けが増収となったこと等から、前年同期比8.6％増の1,360億16百万円となりました。」
半導体製造設備向け及び米州向けの増収、価格改定効果により、設備投資・半導体市場の需要変動リスクによる影響が当年度には一部緩和され、バルブ事業は増収となった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「このような状況の中、当第３四半期連結累計期間は、バルブ事業において、国内市場では前期及び当期に実施した価格改定効果や半導体製造設備向けの増収があったほか、海外市場においても米州向けを中心に増収となったこと等により、売上高の総額は前年同期比4.3％増の1,233億58百万円となりました。」
半導体製造設備向け、価格改定及び米州向けの増収により全社売上高が前年同期比4.3％増となり、需要変動の影響が一部緩和された状態が続いている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「このような状況の中、当第２四半期連結累計期間は、バルブ事業において、国内市場では前第２四半期連結会計期間に実施した価格改定効果や半導体製造設備向けの増収があったほか、海外市場においても米州向けを中心に増収となったこと等により、売上高の総額は前年同期比5.6％増の812億74百万円となりました。」
半導体製造設備向け、価格改定及び米州向けの増収により、需要変動の影響が一部緩和され、全社売上高は前年同期比5.6％増となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、国内市場において前第２四半期連結会計期間に実施した価格改定効果や半導体製造設備向けの増収があったほか、海外市場においては米州向けが増収となったこと等から、前年同期比11.4％増の320億43百万円となりました。」
半導体製造設備向け及び米州向けの増収により、需要変動リスクの影響が一部緩和された。一方、伸銅品事業では販売量が減少しており、市場別の差異は残っている。 - FY2022対処有価証券報告書
「バルブ事業の国内市場では、前期及び当期に実施した価格改定効果のほか、半導体製造設備向けが好況を維持しました。また、海外市場においても、為替の影響のほか、米州向け及びアセアン向けを中心に増収となりました。」
半導体製造設備向けの好況、価格改定及び米州・アセアン向けの増収により、需要変動の影響が前期より緩和したと記載している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「このような状況の中、当第２四半期連結累計期間におけるバルブ事業の国内市場では、前期及び当期に実施した価格改定の効果のほか、半導体製造設備向けが好況を維持している一方で、海外市場においても、為替の影響のほか、米州向け及びアセアン向けを中心に増収となりました。」
半導体製造設備向けの好況維持、価格改定効果、米州・アセアン向けの増収により、需要変動リスクの影響は前期より一部緩和している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「このような状況の中、当第１四半期連結累計期間は、バルブ事業においては、国内市場では、前連結会計年度に実施した価格改定の効果の他、半導体製造設備向けが好況を維持している一方で、海外市場においても米州向け及びアセアン向けを中心に増収となりました。」
半導体製造設備向けの好況維持、価格改定効果、米州・アセアン向けの増収により、需要変動の影響が前期より一部緩和している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、国内市場では、半導体製造設備向けが好調に推移した他、原材料価格の高騰に伴う価格改定の効果やそれに伴う駆け込み需要の発生により増収となりました。」
半導体製造設備向けの好調と価格改定効果により、需要変動の影響が一部緩和され、バルブ事業は増収となった。一方、欧州向けは減収である。 - FY2021-Q2半導体好況と工業向け減少の併存有価証券報告書
「国内市場では、半導体製造設備向けが好調に推移した他、原材料価格の高騰に伴い、本年４月１日出荷分より実施した価格改定の効果やそれに伴う仮需の発生はありましたが、工業向けの販売量減少等により減収となりました。」
半導体製造設備向けは好調を維持した一方、工業向けは販売量が減少しており、需要環境の分野別の差異が続いている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、半導体製造設備向けは国内・海外とも大幅な増収となったものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、国内市場では建築設備向けを中心に減収となり、海外市場においては、中国向けが増収となったものの、米国向け及び欧州向けが減収となったこと等から前年同一期間比6.0％減の236億83百万円となりました。」
半導体製造設備向け需要は回復・好況を維持した一方、建築設備向け、米国向け及び欧州向けの需要減少が続き、バルブ事業売上高は前年同一期間比6.0％減となった。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「このような状況の中、当第２四半期連結累計期間は、バルブ事業において、半導体製造設備向けは大幅に回復したものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により国内・海外市場ともに減収となり、伸銅品事業においても、販売量の減少により減収となった結果、売上高の総額は前年同期比10.3％減の557億99百万円となりました。」
半導体製造設備向け需要は大幅に回復し、需要変動リスクの一部は緩和したが、国内外市場全体および伸銅品事業の減収は継続している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「バルブ事業において、半導体製造設備向けは大幅に回復したものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により米州向け及び欧州向けを中心に減収となり、伸銅品事業においても、原材料相場の下落による販売価格の下落と販売量の減少により減収となった結果、売上高の総額は前年同期比6.9％減の287億45百万円となりました。」
半導体製造設備向けは回復した一方、地域別の需要減少や伸銅品の販売価格・販売量減少により、全社売上高が前年同期比6.9％減となった。需要変動リスクの影響が継続して顕在化している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度は、バルブ事業において、半導体製造設備向けは大幅に回復したものの、国内・海外市場ともに減収となり、伸銅品事業においても、販売量の減少により減収となった結果、売上高の総額は前年同期比10.5％減の842億45百万円となりました。」
半導体向けの回復があった一方、国内外のバルブ需要及び伸銅品の販売量減少により、全社売上高が前年同一期間比10.5％減となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「バルブ事業においては、国内外の半導体製造設備向けが大幅減収となった他、国内市場では、主力の建築設備向けにおいて市中在庫調整の影響が大きく、東京オリンピック・パラリンピックに伴う設備投資の効果も限定的であり、海外市場では、原油価格低迷に伴うOil & Gas市場の設備投資停滞及び中国経済減速の影響が大きく、減収となりました。」
半導体、建築設備、Oil & Gas、中国経済等の需要変動が顕在化し、バルブ事業売上高は前期比6.2％減、全社売上高は前期比7.0％減となった。 - FY2019-Q4顕在化有価証券報告書
「このような状況の中、当第３四半期連結累計期間は、バルブ事業において、半導体製造設備向け及び国内建築設備向けで減収となり、伸銅品事業においても、原材料相場の下落による販売価格の下落と販売量の減少により減収となった結果、売上高の総額は前年同期比8.8％減の940億83百万円となりました。」
半導体製造設備、国内建築設備、伸銅品の需要・市況変動が全社売上高の前年同期比8.8％減として顕在化している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「このような状況の中、当第２四半期連結累計期間は、バルブ事業において、半導体製造設備向け及び国内建築設備向けで減収となり、伸銅品事業においても、原材料相場の下落による販売価格の下落と販売量の減少により減収となった結果、売上高の総額は前年同期比8.2％減の621億99百万円となりました。」
半導体製造設備向け・国内建築設備向けの減収と伸銅品の販売価格・販売量減少が実際に発生し、全社売上高は前年同期比8.2％減となった。市場需要変動リスクが業績に顕在化している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、バルブ事業において、半導体製造設備向け及び国内建築設備向けで減収となり、伸銅品事業においても、原材料相場の下落による販売価格の下落と販売量の減少により減収となった結果、売上高の総額は前年同期比5.7％減の308億79百万円となりました。」
半導体製造設備向けおよび国内建築設備向けの減収が実際に発生し、全社売上高は前年同期比5.7％減となった。 - FY2018-Q4対処有価証券報告書
「このような状況の中、当第３四半期連結累計期間は、バルブ事業において、半導体製造設備向けで増収となり、また、国内建築設備向けが好調を維持した他、原油価格上昇により海外市場向けが底打ちしたこと等により増収となり、伸銅品事業においても、原材料相場の上昇による販売価格の上昇により増収となった結果、売上高の総額は前年同期比12.6％増の1,032億７百万円となりました。」
半導体製造設備向け、国内建築設備向け、原油価格上昇による海外市場向けの底打ちにより、需要変動の影響が一部緩和し、売上高は前年同期比12.6％増となった。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「このような状況の中、当第２四半期連結累計期間は、バルブ事業において、半導体製造設備向けで増収となり、また、国内建築設備向けが好調を維持した他、原油価格上昇により海外市場向けが底打ちしたこと等により増収となり、伸銅品事業においても、原材料相場の上昇による販売価格の上昇により増収となった結果、売上高の総額は前年同期比13.7％増の677億81百万円となりました。」
半導体製造設備向けの増収、国内建築設備向けの好調維持、原油価格上昇による海外市場向けの底打ちが記載され、過去に顕在化した需要低迷の影響が一部緩和している。 - FY2017-Q4顕在化有価証券報告書
「海外市場においては、主に原油価格の低迷による設備投資の減少で、北米及びヨーロッパ市場向けが減収となったものの、アジア向けで半導体製造設備向けが好調に推移し」
原油価格低迷による海外設備投資の減少が北米・ヨーロッパ向けの減収として継続して現れた。一方、アジアの半導体製造設備向けは好調に推移している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「海外市場においては、アジア向けで半導体製造設備向けが好調に推移したものの、主に原油価格の低迷による設備投資の減少で、北米及びヨーロッパ市場向けを中心に減収となり、バルブ事業の売上高は、前年同期比5.8％増の469億51百万円となりました。」
原油価格低迷による海外設備投資の減少が、北米・ヨーロッパ市場向けの減収として当第2四半期連結累計期間の実績に現れている。一方、アジアの半導体製造設備向けは好調で、バルブ事業全体では増収となった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「海外市場においては、半導体製造設備向けは好調であったものの、主に原油価格の低迷による設備投資の減少で、北米及びヨーロッパ市場向けを中心に減収となり、バルブ事業の売上高は、前年同期比3.6％増の230億３百万円となりました。」
原油価格低迷による海外設備投資減少が、北米・ヨーロッパ市場向け減収として当第1四半期の業績に現れている。一方、半導体製造設備向けは好調だった。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「バルブ事業において、国内市場向けで増収となりましたが、海外市場向けは原油価格低迷による設備投資の抑制や、円高の影響などから減収となりました。」
原油価格低迷による海外設備投資抑制が海外向け減収として実績に現れた一方、国内の半導体製造装置向けは好調だったと記載している。 - FY2016-Q4顕在化有価証券報告書
「バルブ事業において、国内向けで増収となりましたが、海外向けは原油価格低迷による設備投資の抑制や、円高の影響などから減収となりました。」
海外設備投資の抑制が海外向け減収として実際の業績に現れている一方、国内では半導体製造装置向けの好調が継続したと記載している。 - FY2016-Q3顕在化有価証券報告書
「海外市場においては、ブラジル子会社の売上が第１四半期累計期間より加わりましたが、北米及びアジア向けにおける大幅減収が響き減収となった結果、バルブ事業の売上高は、前年同期比6.3％減の443億93百万円となりました。」
海外設備投資や需要の低迷が北米・アジア向けの大幅減収として実際の業績に現れている。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「バルブ事業の外部売上高は、国内市場において、建築設備向けが微増となったほか、既設プラント向け定期修理案件への納入はありましたが、前年好調であった半導体製造装置向けが減少したことにより前期並みとなりました。」
半導体製造装置向け需要の減少が実際に発生し、設備投資・半導体市場の需要変動が業績に影響したと記載している。数値としての減少率はこの引用箇所にはない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの主要製品であるバルブを始めとする流体制御機器の売上は、国内外の各種プラントや建物などの設備投資の動向に左右される傾向にあり、また伸銅品事業は、建築金物、電気・ガス器具・自動車などの産業の動向が業績に重大な影響を及ぼす可能性があります。また、半導体市場は需要動向や市況の変動が大きい性質を有しており、その動向が、売上の大半を半導体製造装置向け市場に依存しているグループ会社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
設備投資全般と半導体製造装置向け市場の変動を、事業業績に影響する需要リスクとしている。